決算データ · 試作 · 2026年3月期
東ソー（4042）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東ソーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 8,229億円 | — | 888億円 | — | 8,458億円 | 58.0% | 12,595人 |
| 2019年3月期 | 8,615億円 | — | 781億円 | — | 8,782億円 | 61.6% | 12,955人 |
| 2020年3月期 | 7,861億円 | — | 556億円 | — | 8,866億円 | 64.0% | 13,336人 |
| 2021年3月期 | 7,329億円 | 878億円 | 633億円 | 12.0% | 9,828億円 | 62.6% | 13,631人 |
| 2022年3月期 | 9,186億円 | 1,441億円 | 1,079億円 | 15.7% | 10,877億円 | 65.2% | 13,858人 |
| 2023年3月期 | 10,644億円 | 746億円 | 503億円 | 7.0% | 11,943億円 | 61.9% | 14,266人 |
| 2024年3月期 | 10,056億円 | 799億円 | 573億円 | 7.9% | 12,900億円 | 61.6% | 14,394人 |
| 2025年3月期 | 10,634億円 | 989億円 | 580億円 | 9.3% | 13,273億円 | 62.3% | 14,813人 |
| 2026年3月期 | 10,199億円 | 955億円 | 416億円 | 9.4% | 14,090億円 | 59.0% | 14,850人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 10,634億円 | 10,199億円 | −435 |
| 売上原価 | 8,044億円 | 7,589億円 | −455 |
| 売上総利益 | 2,590億円 | 2,610億円 | +20 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,601億円 | 1,655億円 | +54 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 989億円 | 955億円 | −34 |
| 経常利益 | 1,030億円 | 1,068億円 | +37 |
| 税引前利益 | 1,014億円 | 893億円 | −121 |
| 法人所得税 | 300億円 | 319億円 | +19 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 580億円 | 416億円 | −164 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,416億円 | 1,796億円 | +381 |
| 棚卸資産 | 1,542億円 | 1,484億円 | −58 |
| 流動資産 | 7,544億円 | 7,981億円 | +437 |
| 有形固定資産 | 4,173億円 | 4,238億円 | +64 |
| 非流動資産（固定資産） | 5,729億円 | 6,109億円 | +380 |
| 資産合計 | 13,273億円 | 14,090億円 | +817 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,330億円 | 1,447億円 | +117 |
| 社債及び借入金（非流動） | 461億円 | 842億円 | +381 |
| 流動負債 | 3,335億円 | 3,545億円 | +210 |
| 非流動負債（固定負債） | 914億円 | 1,353億円 | +439 |
| 負債合計 | 4,249億円 | 4,898億円 | +649 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 7,725億円 | 7,577億円 | −148 |
| 資本合計（純資産） | 9,024億円 | 9,191億円 | +167 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,062億円 | 1,146億円 | +83 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -379億円 | -97億円 | +282 |
| 減価償却費 | 475億円 | 481億円 | +6 |
| 配当金の支払額 | -302億円 | -317億円 | −15 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 石油化学 | 2,988億円 | −15.7% | — | 97億円 | 3.3% | 1,642億円 | 1,241人 |
| クロル・アルカリ | 3,901億円 | −7.2% | — | 19億円 | 0.5% | 3,729億円 | 3,192人 |
| 機能商品 | 2,942億円 | +0.4% | — | 399億円 | 13.6% | 3,759億円 | 5,037人 |
| エンジニアリング | 2,033億円 | +8.7% | — | 404億円 | 19.9% | 2,443億円 | 3,131人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：クロル・アルカリ 石油化学 機能商品 エンジニアリング
従業員
連結従業員14,850人
提出会社4,002人
平均年齢38.5歳
平均勤続年数13.8年
平均年間給与829万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は88,370人、発行済株式は325,080,956株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 16.2% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.8% |
| 3 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST | 2.7% |
| 4 | みずほ銀行 | 2.3% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.2% |
| 6 | 三井住友信託銀行 | 1.9% |
| 7 | 東ソー共和会 | 1.9% |
| 8 | 三井住友海上火災保険 | 1.8% |
| 9 | 山口銀行 | 1.6% |
| 10 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 273.49円 | 44円 | 23% | 19.6% | 7.6倍 |
| 2019年3月期 | 240.62円 | 56円 | 28% | 15.1% | 7.2倍 |
| 2020年3月期 | 171.03円 | 56円 | 40% | 10.0% | 7.2倍 |
| 2021年3月期 | 197.89円 | 60円 | 37% | 10.7% | 10.7倍 |
| 2022年3月期 | 339.23円 | 80円 | 27% | 16.3% | 5.3倍 |
| 2023年3月期 | 158.14円 | 80円 | 76% | 7.0% | 11.4倍 |
| 2024年3月期 | 180.07円 | 85円 | 59% | 7.5% | 11.5倍 |
| 2025年3月期 | 182.13円 | 100円 | 65% | 7.2% | 11.3倍 |
| 2026年3月期 | 132.4円 | 100円 | 78% | 5.0% | 17.5倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 総資産は現金及び預金の増加等により前期末比817億円増の1兆4,090億円となり、銀行からの借入増加により有利子負債は前期末比493億円増の2,351億円となった
- ナフサ価格や主要製品の海外市況下落に伴う販売価格下落により、売上高は1兆199億円と前期比435億円（4.1%）の減収となった
- ナフサ・石炭等の原燃料価格下落による交易条件改善があったが在庫受払差の悪化等により営業利益は955億円（前期比34億円減）、為替差益計上により経常利益は1,068億円（同37億円増）となった
- 米国子会社トーソー・SMD, Inc.の固定資産に係る減損損失を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は416億円と前期比164億円（28.3%）の減益となった
- 石油化学事業は中国での新増設とデフレ輸出による海外市況悪化を受け稼働率が低下し、売上高1,697億円（前期比350億円減）、営業利益97億円（同46億円減）となった
- エンジニアリング事業は半導体製造工場向け水処理装置の需要が堅調で、売上高1,864億円（前期比171億円増）、営業利益404億円（同67億円増）となった
- 南陽事業所にバイオマス発電所を建設し2026年5月から稼働を開始した
- 連結従業員数は14,850名となり、機能商品事業5,037名、エンジニアリング事業3,131名、クロル・アルカリ事業3,192名だった
2025年3月期
- 総資産はバイオマス発電所やCO2回収及び原料化設備の建設等による有形固定資産の増加等で前期末比373億円増の1兆3,273億円となった
- 四日市事業所プラントトラブル要因の解消による生産量増加と円安・ナフサ価格上昇に伴う販売価格上昇により、売上高は1兆634億円と前期比577億円（5.7%）の増収となった
- 販売数量の増加やエンジニアリング事業の売上拡大により営業利益は989億円（前期比191億円増）、経常利益は1,030億円（同71億円増）、親会社株主に帰属する当期純利益は580億円（同7億円増）となった
- 石油化学事業はエチレン・プロピレンの出荷数量増加とナフサ価格上昇による販売価格上昇で、売上高2,048億円（前期比211億円増）、営業利益143億円（同36億円増）となった
- エンジニアリング事業は水処理エンジニアリングの大型プラント案件工事が順調に進捗し、売上高1,693億円（前期比123億円増）、営業利益336億円（同89億円増）となった
- 国産ナフサ価格は1キロリットルあたり69,100円から75,725円に上昇した
- 負債は長期借入金の増加があったが短期借入金やその他負債の減少により前期末比63億円減の4,249億円となった
- 連結従業員数は14,813名となり、機能商品事業5,019名、エンジニアリング事業3,118名、クロル・アルカリ事業3,214名だった
2024年3月期
- 総資産は現金及び預金、有形固定資産の増加等により前期末比957億円増の1兆2,899億円となり、バイオマス発電所や分離精製剤製造設備の建設等の設備投資が寄与した
- ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落による販売価格下落と、南陽事業所の定期修繕・四日市事業所のプラントトラブルの影響による販売数量減少により、売上高は1兆56億円と前期比587億円（5.5%）の減収となった
- ナフサや石炭等の原燃料価格下落による交易条件改善で営業利益は798億円（前期比52億円増）、円安に伴う為替差益計上で経常利益は959億円（同59億円増）、親会社株主に帰属する当期純利益は573億円（同70億円増）となった
- 石油化学事業は四日市事業所プラントトラブルによる生産量減少で売上高1,836億円（前期比225億円減）となったが、原燃料価格下落による交易条件改善で営業利益は107億円にとどまった
- クロル・アルカリ事業は定期修繕等による出荷減少で売上高3,595億円（前期比469億円減）となったが、原燃料価格下落による交易条件改善で営業利益は36億円（前期は107億円の赤字）となった
- 国産ナフサ価格は1キロリットルあたり76,625円から69,100円に下落した
- 負債はその他負債の増加等により前期末比311億円増の4,312億円となった
- 連結従業員数は14,394名となり、機能商品事業4,824名、クロル・アルカリ事業3,169名、エンジニアリング事業2,957名だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1953年10月セメント製造設備新設(南陽事業所)1955年６月株式会社日本オルガノ商会に資本参加(現・連結子会社 オルガノ株式会社)
- 1959年10月日本シリカ工業株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・シリカ株式会社)1962年３月燐酸製造設備新設(南陽事業所)1965年７月 ストウファー・ケミカル社と共同出資にて有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社)1966年５月塩化ビニル
- 1967年10月エチレンアミン製造設備新設(南陽事業所)1969年４月日ケミ商事株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ニッケミ株式会社)1971年４月液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出1971年５月太平化学製品株式会社に資本参加(現・連結子会社)1971年６月クロ
- 1973年11月三菱商事株式会社と共同出資にてギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立(現・連結子会社 トーソー・ヘラス・シングル・メンバーS.A.)1975年４月株式会社鐵興社と合併 南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の７工場体制となる1975年５月 三井物産株式会社及び現地資
- 1987年10月東ソー株式会社へ商号変更1988年６月北米のVARIAN社よりターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立(現・連結子会社) 年月事業の概要1989年４月北米にトーソー・アメリカ,Inc.を設立(現・連結子会社)
- 1989年10月北米のワイス・サイエンティフィック・グラスブローイング Co.に資本参加(現・連結子会社 トーソー・クォーツ,Inc.)
- 1990年10月新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立1993年３月北越化成株式会社に資本参加(現・連結子会社)1994年５月三菱商事株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を設立(現
- 1994年11月東ソー塩ビ加工開発株式会社を設立(現・連結子会社 大洋塩ビ株式会社)
- 1994年12月スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立(現・連結子会社)1995年７月日向工場を分離し、東ソー日向株式会社を設立(現・連結子会社)1998年７月プラス・テク株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにトーソー・ポリビン Co.
- 2004年12月三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて中国に東曹（広州）化工有限公司を設立(現・連結子会社)
- 2005年11月中国に日本ポリウレタン（瑞安）有限公司を設立(現・連結子会社 東曹（瑞安）ポリウレタン有限公司)2008年４月ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制の確立2012年９月中国に日本ポリウレタン科技（上海）有限公司を設立
- 2014年10月日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立2015年２月マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立（現・連結子会社）2018年３月中国に東曹（中国）投資有限公司を設立（現・連結子会社）2024年４月ベトナムに
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。なお、当社グループの連結決算対象会社数は104社(連結子会社89社、持分法適用会社15社)であります。また、事業に係る位置づけ及び事業の種類別セグメントとの関連は次のとおりであります。 石油化学事業☆当社は、エチレン・プロピレン等オレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン及び樹脂加工製品、機能性ポリマー等の製造・販売を行っております。◇北越化成㈱はポリエチレンフィルム等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 クロル・アルカリ事業☆当社は、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料等の製造・販売を行っております。◇大洋塩ビ㈱は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇東北東ソー化学㈱はソーダ工業製品等の製造・販売を行っており、当社は同社から一部の製品を除き販売を委託されております。◇太平化学製品㈱は硬質塩ビフィルム・シート、カラーチップ等の製造・販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE5Q）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VWX1）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO2P）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1JA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODLJ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針