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決算データ · 試作 · 2026年3月期

石原ケミカル(4462)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、石原ケミカルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期150億円9億円212億円83.9%213人
2019年3月期158億円11億円227億円81.3%220人
2020年3月期168億円11億円230億円82.4%265人
2021年3月期170億円17億円15億円10.1%249億円82.3%263人
2022年3月期190億円24億円21億円12.4%259億円83.0%271人
2023年3月期204億円21億円17億円10.5%265億円82.6%273人
2024年3月期207億円23億円19億円11.3%279億円82.8%274人
2025年3月期236億円34億円25億円14.4%270億円81.1%280人
2026年3月期235億円38億円30億円16.4%300億円82.4%292人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益236億円235億円−2
売上原価156億円148億円−8
売上総利益80億円86億円+6
販売費及び一般管理費46億円48億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)34億円38億円+4
経常利益35億円40億円+5
税引前利益34億円42億円+7
法人所得税10億円12億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)25億円30億円+5

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物65億円92億円+26
棚卸資産11億円12億円+1
流動資産158億円206億円+48
有形固定資産57億円58億円+1
非流動資産(固定資産)112億円94億円−18
資産合計270億円300億円+30
流動負債44億円42億円−1
非流動負債(固定負債)7億円11億円+3
負債合計51億円53億円+2
親会社の所有者に帰属する持分212億円236億円+24
資本合計(純資産)219億円247億円+28
石原ケミカル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成31%19%46%現金及び現金同等物92億円(31%)棚卸資産12億円(4%)有形固定資産58億円(19%)その他の資産139億円(46%)石原ケミカル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成31%19%46%現金及び現金同等物92億円(31%)棚卸資産12億円(4%)有形固定資産58億円(19%)その他の資産139億円(46%)
資産合計を100とした構成。
石原ケミカル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%79%その他の負債53億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分236億円(79%)非支配持分12億円(4%)石原ケミカル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%79%その他の負債53億円(18%)親会社の所有者に帰属する…236億円(79%)非支配持分12億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー36億円33億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-37億円-6億円+31
減価償却費5億円6億円+1
有形固定資産の取得による支出-4億円-6億円−3
配当金の支払額-6億円-6億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
金属表面処理剤及び機器等130億円−0.8%30億円23.0%205人
電子材料9億円+10.7%0億円4.3%17人
自動車用化学製品等39億円+4.6%9億円24.2%48人
工業薬品57億円−5.6%2億円3.9%12人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):金属表面処理剤及び機器等 工業薬品 自動車用化学製品等 電子材料

石原ケミカル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益71%22%5%金属表面処理剤及び機器等30億円(71%)電子材料0億円(1%)自動車用化学製品等9億円(22%)工業薬品2億円(5%)石原ケミカル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益71%22%金属表面処理剤及び機器等30億円(71%)電子材料0億円(1%)自動車用化学製品等9億円(22%)工業薬品2億円(5%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員292人
提出会社243人
平均年齢38.89歳
平均勤続年数12.44年
平均年間給与652万円
石原ケミカル:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数73%6%17%金属表面処理剤及び機器等205億円(73%)電子材料17億円(6%)自動車用化学製品等48億円(17%)工業薬品12億円(4%)石原ケミカル:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数73%17%金属表面処理剤及び機器等205億円(73%)電子材料17億円(6%)自動車用化学製品等48億円(17%)工業薬品12億円(4%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,454人、発行済株式は15,153,000株。

石原ケミカル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。石原ケミカル取引先持株会8.6%日本カストディ銀行(信託口)7.8%日本マスタートラスト信託銀行5.8%日本生命保険相互会社5.6%NOMURA CUSTODY5.2%三井住友銀行4.9%大阪中小企業投資育成3.1%山下 英利2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合石原ケミカル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。石原ケミカル…8.6%日本カストデ…7.8%日本マスター…5.8%日本生命保険…5.6%NOMURA CUSTODY5.2%三井住友銀行4.9%大阪中小企業…3.1%山下 英利2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1石原ケミカル取引先持株会8.6%
2日本カストディ銀行(信託口)7.8%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)5.8%
4日本生命保険相互会社5.6%
5NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITEDOMNIBUS-FULLY PAID(CASHPB)(常任代理人野村證券)5.2%
6三井住友銀行4.9%
7大阪中小企業投資育成3.1%
8山下 英利2.4%
9池田泉州銀行2.3%
10みずほ銀行2.2%
石原ケミカル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42927%18940%74630%金融機関42927%金融商品取引業者1942%その他の法人18940%外国法人等13036%個人その他74630%石原ケミカル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42927%74630%金融機関42927%金融商品取引業者1942%その他の法人18940%外国法人等13036%個人その他74630%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期57.41円42円37%5.3%20.7倍
2019年3月期69.63円38円27%6.3%12.1倍
2020年3月期64.68円40円29%5.6%14.9倍
2021年3月期93.66円43円23%7.6%12.0倍
2022年3月期130.01円39円21%9.8%9.6倍
2023年3月期110.32円34円30%7.8%12.8倍
2024年3月期127.56円36円28%8.5%14.6倍
2025年3月期173.43円40円23%11.0%12.2倍
2026年3月期217.33円44円19%12.7%10.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1978年10月本社製造部門を滋賀県高島郡今津町(現 滋賀県高島市今津町)に移転し、滋賀工場を開設。1979年3月滋賀工場において、自動車用つや出し剤のJIS表示許可の認定。1981年3月コンピューター搭載のめっき液自動管理装置「無電解銅めっき液自動管理装置CAAC-710」および「無電解ニッケ
  • 1991年11月大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に株式を上場。1994年9月大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄の指定の解除。1999年9月ISO9001の取得。2003年9月ISO14001の取得。2004年5月東京都台東区に東京支店事務所を移転。2005年4月中国に上海駐在員事務所を開設
  • 2013年10月石原ケミカル株式会社に商号を変更。2015年8月中国に子会社、石原化美(上海)商貿有限公司(現 連結子会社)を設立。2018年3月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
  • 2019年10月キザイ株式会社を完全子会社化。2021年1月台湾支店を開設。2022年4月東京証券取引所プライム市場へ移行。2025年9月中国に子会社、石原化美(上海)科技有限公司(現 連結子会社)を設立。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】(1) 事業の内容当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社(石原化美(上海)商貿有限公司、石原化美(上海)科技有限公司、キザイ株式会社)の計4社で構成されており、電子関連分野、自動車用品分野、工業薬品分野の3つの分野で、金属表面処理剤及び機器等、電子材料、自動車用化学製品等、工業薬品の4つの事業を行っております。 当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (電子関連分野)1 金属表面処理剤及び機器等:① 錫系および銅めっき液・・・パソコン、携帯電話、AV機器などは、半導体、コネクター等の電子部品とプリント配線板を内蔵しています。錫系めっき液は、電子部品とプリント配線板を導通が可能な状態で接合する目的で使用し、銅めっき液は、半導体やプリント配線板の微細な回路形成や導通確保を目的として使用します。当社は、この錫系および銅めっき液の開発、製造、販売、アフターサービスを行っております。また、多種多様な材質や形状を有する電子部品やプリント配線板へのめっき条件の設定や、めっき皮膜の評価や改善などの技術的支援、めっき液ラインの管理などユーザーと深くかかわって開発・改良を進めております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針