決算データ · 試作 · 2025年12月期
ＤＩＣ（4631）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＤＩＣの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 8,055億円 | — | 320億円 | — | 8,013億円 | 37.3% | 20,620人 |
| 2019年12月期 | 7,686億円 | — | 235億円 | — | 8,031億円 | 38.9% | 20,513人 |
| 2020年12月期 | 7,012億円 | — | 132億円 | — | 8,180億円 | 38.9% | 20,242人 |
| 2021年12月期 | 8,554億円 | 429億円 | 44億円 | 5.0% | 10,715億円 | 32.3% | 22,474人 |
| 2022年12月期 | 10,542億円 | 397億円 | 176億円 | 3.8% | 12,616億円 | 30.7% | 22,743人 |
| 2023年12月期 | 10,387億円 | 179億円 | -399億円 | 1.7% | 12,449億円 | 29.2% | 22,255人 |
| 2024年12月期 | 10,711億円 | 445億円 | 213億円 | 4.2% | 12,264億円 | 32.7% | 21,184人 |
| 2025年12月期 | 10,522億円 | 522億円 | 324億円 | 5.0% | 12,741億円 | 37.0% | 20,884人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 10,711億円 | 10,522億円 | −189 |
| 売上原価 | 8,489億円 | 8,242億円 | −247 |
| 売上総利益 | 2,222億円 | 2,280億円 | +58 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,777億円 | 1,758億円 | −19 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 445億円 | 522億円 | +77 |
| 経常利益 | 379億円 | 443億円 | +63 |
| 税引前利益 | 377億円 | 516億円 | +139 |
| 法人所得税 | 154億円 | 184億円 | +30 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 213億円 | 324億円 | +110 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 619億円 | 689億円 | +70 |
| 棚卸資産 | 1,696億円 | 1,893億円 | +198 |
| 流動資産 | 6,075億円 | 6,276億円 | +200 |
| 有形固定資産 | 3,641億円 | 3,711億円 | +70 |
| のれん | 174億円 | 171億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 6,189億円 | 6,465億円 | +276 |
| 資産合計 | 12,264億円 | 12,741億円 | +477 |
| 社債及び借入金（流動） | 267億円 | 67億円 | −201 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2,776億円 | 1,989億円 | −787 |
| 流動負債 | 3,331億円 | 3,866億円 | +535 |
| 非流動負債（固定負債） | 4,728億円 | 3,967億円 | −761 |
| 負債合計 | 8,058億円 | 7,833億円 | −226 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,763億円 | 3,992億円 | +229 |
| 資本合計（純資産） | 4,206億円 | 4,908億円 | +702 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 462億円 | 730億円 | +268 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -626億円 | -454億円 | +172 |
| 減価償却費 | 528億円 | 538億円 | +11 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -428億円 | -417億円 | +11 |
| 配当金の支払額 | -76億円 | -95億円 | −19 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| パッケージング＆グラフィック | 5,497億円 | −1.9% | — | 311億円 | 5.7% | 5,332億円 | 10,451人 |
| カラー＆ディスプレイ | 2,475億円 | −3.7% | — | 50億円 | 2.0% | 2,975億円 | 3,737人 |
| ファンクショナルプロダクツ | 2,909億円 | −1.7% | — | 231億円 | 7.9% | 3,893億円 | 4,881人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：パッケージング＆グラフィック ファンクショナルプロダクツ カラー＆ディスプレイ
従業員
連結従業員20,884人
提出会社3,880人
平均年齢44.3歳
平均勤続年数18.3年
平均年間給与799万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は50,718人、発行済株式は95,157,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 昌栄 | 13.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.4% |
| 3 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD. | 6.1% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.5% |
| 5 | 第一生命保険 | 3.2% |
| 6 | OASIS INVESTMENTS II MASTER FUND LTD. | 2.9% |
| 7 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD. | 2.6% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.2% |
| 9 | あいおいニッセイ同和損害保険 | 2.1% |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 338.4円 | 125円 | 57% | 10.4% | 10.0倍 |
| 2019年12月期 | 248.29円 | 100円 | 54% | 7.7% | 12.2倍 |
| 2020年12月期 | 139.81円 | 100円 | 137% | 4.2% | 18.6倍 |
| 2021年12月期 | 46.12円 | 100円 | 32% | 1.3% | 62.8倍 |
| 2022年12月期 | 186.05円 | 100円 | 92% | 4.8% | 12.5倍 |
| 2023年12月期 | -421.06円 | 80円 | — | -10.6% | — |
| 2024年12月期 | 225.11円 | 100円 | 26% | 5.6% | 15.0倍 |
| 2025年12月期 | 341.71円 | 200円 | 96% | 7.4% | 10.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 売上高は前年同期比1.8%減の1兆522億円となり、パッケージ用インキや塗料用顔料など消費財に近い製品が物価高を背景に減少した
- 営業利益は前年同期比17.2%増の522億円となり、高付加価値製品の堅調な出荷と価格対応、欧米顔料事業の構造改革によるコスト削減効果で海外地域が黒字転換したことが増益要因になった
- 経常利益は前年同期比16.7%増の442億円、親会社株主に帰属する当期純利益は51.8%増の324億円となり、液晶材料事業の撤退に関連した出資金売却益や美術品売却益を計上した
- カラー&ディスプレイは売上高2,475億円（前年同期比3.7%減）となったが、欧米顔料事業の構造改革により営業損益は前年の35億円の赤字から黒字化した
- ファンクショナルプロダクツは売上高2,909億円（前年同期比1.7%減）、営業利益231億円（同7.9%増）となった
- 総資産は為替変動による円換算額増加の影響で前期末比477億円増の1兆2,741億円、負債は有利子負債の減少により前期末比226億円減の7,832億円となった
- 当期末のネット有利子負債は3,894億円、ネットD/Eレシオは0.83倍となり、現金及び預金は689億円となった
- 連結従業員数は20,884名となり、パッケージング&グラフィック10,451名、ファンクショナルプロダクツ4,881名、カラー&ディスプレイ3,737名だった
2024年12月期
- 売上高は前年同期比3.1%増の1兆711億円となり、円安による為替換算影響に加えジェットインキや海外パッケージ用インキが堅調な需要に支えられて増加した
- パッケージング&グラフィックとファンクショナルプロダクツで高付加価値製品の出荷回復と価格対応が進み、営業利益は前年同期比148.1%増の445億円となった
- 経常利益は前年同期比311.3%増の379億円、親会社株主に帰属する当期純利益は213億円の黒字となり、前期に計上した減損損失335億円の影響がなくなり特別損失が大幅に減少した
- カラー&ディスプレイは欧米を中心とした生産体制の最適化等の構造改革を進め、売上高2,570億円（前年同期比13.1%増）、営業損益は前年の89億円の赤字から3億円の赤字まで縮小した
- パッケージング&グラフィックはジェットインキの出荷が好調で、売上高5,698億円（前年同期比5.1%増）、営業利益336億円（同52.8%増）となった
- 星光PMC株式会社の株式売却に伴い同社及び同社の連結子会社が連結の範囲から除外された
- 総資産は星光PMC連結除外の影響により前期末比185億円減の1兆2,264億円、負債は有利子負債の減少により前期末比398億円減の8,058億円となった
- 連結従業員数は21,184名となり、パッケージング&グラフィック10,220名、ファンクショナルプロダクツ5,006名、カラー&ディスプレイ3,985名だった
2023年12月期
- 売上高は前年同期比1.5%減の1兆387億円となり、電気・電子やディスプレイなどデジタル分野の需要停滞や在庫調整の影響を受けた
- カラー&ディスプレイの塗料用顔料などの出荷数量減少に加え、在庫削減を目的に米国と欧州の一部生産拠点を一時的に稼働停止した影響で、営業利益は前年同期比54.8%減の179億円となった
- 経常利益は前年同期比76.9%減の92億円となり、カラー&ディスプレイで2021年6月に買収したC&E顔料事業ののれんに係る減損損失197億円を計上するなどして親会社株主に帰属する当期純利益は399億円の赤字となった
- カラー&ディスプレイは欧州での景気停滞と米国での消費財需要減により売上高2,273億円（前年同期比8.4%減）となり、営業損益は前年の51億円の黒字から89億円の赤字に転じた
- パッケージング&グラフィックは各地域での価格対応が進み、売上高5,419億円（前年同期比1.7%増）、営業利益220億円（同8.1%増）となった
- 総資産は運転資本の減少により前期末比167億円減の1兆2,449億円、負債は有利子負債の増加により前期末比51億円増の8,456億円となった
- 純資産は親会社株主に帰属する当期純損失の計上などにより前期末比218億円減の3,993億円となった
- 連結従業員数は22,255名となり、パッケージング&グラフィック10,320名、ファンクショナルプロダクツ5,623名、カラー&ディスプレイ4,309名だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年11月JRCが株式を店頭公開
- 1961年11月JRCが株式を東京証券取引所市場第二部に上場
- 1962年10月JRCを吸収合併し、商号を大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に変更1968年１月 米国Hercules Inc.との合弁により、製紙用薬品事業を行うディック・ハーキュレス株式会社設立（その後1992年に合弁を解消し日本ピー・エム・シー株式会社、1996年に日本PMC株式会社、
- 1968年10月新技術開発事業団からの委託研究「B-B留分を出発原料とするエポキシ樹脂の開発」が成功認定、独占実施権を獲得（1971年事業化）1973年５月使用温度範囲、コントラスト、寿命などで従来水準を大きく上回る画期的なネマティック型液晶を開発、電卓での採用を獲得1974年３月タイで合弁出資
- 1980年10月米国Phillips Petroleumからの技術導入によりPPSコンパウンドの技術を導入
- 1986年12月米国Sun Chemical Corporationのグラフィックアーツ部門を買収、新Sun Chemical（現連結子会社）として発足1987年９月米国Reichhold Chemicals Inc.を株式の公開買付により買収
- 1996年12月日本PMC株式会社（その後星光PMC株式会社に改称）が株式を東京証券取引所市場第二部に上場
- 1997年12月米国Eastman Kodakとの合弁出資により、印刷材料メーカーKodak Polychrome Graphics（KPG）を設立
- 1999年12月フランスTotalfina S.A.他より印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収2003年７月中国における地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立2005年４月2005年９月2008年４月
- 2009年10月2012年１月2012年７月2015年７月2017年１月2021年６月2022年４月2024年１月KPGから出資分の資本償還を受けたことにより、米国Eastman KodakがKPGを100％子会社化ReichholdグループをMBO方式により売却創業100周年を機に、商号をDI
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社と連結子会社145社及び関連会社17社により構成されています。 当社グループが営んでいる主な事業内容は、次のとおりです。 なお、次の３セグメントは「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。 また、当連結会計年度において、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等） セグメント情報」の「１．報告セグメントの概要」をご参照ください。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XS2N）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VH8S）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5HO）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH6R）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針