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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ユシロ(5013)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ユシロの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期316億円22億円437億円69.4%941人
2019年3月期352億円17億円490億円61.0%1,034人
2020年3月期373億円19億円473億円63.0%1,017人
2021年3月期317億円11億円10億円3.5%484億円62.3%994人
2022年3月期377億円9億円3億円2.4%511億円61.5%984人
2023年3月期468億円11億円9億円2.2%563億円61.6%987人
2024年3月期530億円36億円30億円6.8%622億円64.7%977人
2025年3月期555億円51億円43億円9.1%634億円68.5%969人
2026年3月期512億円45億円48億円8.8%650億円73.5%862人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益555億円512億円−43
売上原価381億円341億円−41
売上総利益174億円171億円−3
販売費及び一般管理費123億円126億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)51億円45億円−6
経常利益61億円57億円−4
税引前利益62億円69億円+7
法人所得税16億円20億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)43億円48億円+5

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物124億円125億円+1
棚卸資産31億円23億円−7
流動資産317億円292億円−25
有形固定資産112億円125億円+14
のれん18億円15億円−3
非流動資産(固定資産)317億円357億円+40
資産合計634億円650億円+16
社債及び借入金(流動)49億円56億円+6
社債及び借入金(非流動)6億円0億円−6
流動負債135億円123億円−12
非流動負債(固定負債)50億円48億円−2
負債合計184億円171億円−14
親会社の所有者に帰属する持分374億円398億円+25
資本合計(純資産)450億円479億円+29
ユシロ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%19%56%現金及び現金同等物125億円(19%)棚卸資産23億円(4%)有形固定資産125億円(19%)のれん15億円(2%)その他の資産361億円(56%)ユシロ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%19%56%現金及び現金同等物125億円(19%)棚卸資産23億円(4%)有形固定資産125億円(19%)のれん15億円(2%)その他の資産361億円(56%)
資産合計を100とした構成。
ユシロ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成9%18%61%12%社債及び借入金56億円(9%)その他の負債115億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分398億円(61%)非支配持分81億円(12%)ユシロ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%61%社債及び借入金56億円(9%)その他の負債115億円(18%)親会社の所有者に帰属する…398億円(61%)非支配持分81億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー48億円48億円−1
財務活動によるキャッシュ・フロー-24億円-26億円−2
減価償却費12億円12億円+1
有形固定資産の取得による支出-8億円-22億円−14
配当金の支払額-11億円-13億円−2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本211億円+0.2%6億円2.8%187億円420人
南北アメリカ225億円−0.4%35億円15.4%154億円270人
中国15億円−76.0%1億円5.4%
東南アジア/インド75億円+3.3%9億円12.3%80億円172人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):南北アメリカ 日本 東南アジア/インド 中国

ユシロ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益11%69%18%日本6億円(11%)南北アメリカ35億円(69%)中国1億円(2%)東南アジア/インド9億円(18%)ユシロ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益69%18%日本6億円(11%)南北アメリカ35億円(69%)中国1億円(2%)東南アジア/インド9億円(18%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員862人
提出会社362人
平均年齢47.5歳
平均勤続年数17.9年
平均年間給与716万円
ユシロ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数49%31%20%日本420億円(49%)南北アメリカ270億円(31%)東南アジア/インド172億円(20%)ユシロ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数49%31%20%日本420億円(49%)南北アメリカ270億円(31%)東南アジア/インド172億円(20%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,426人、発行済株式は13,900,065株。

ユシロ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行14.2%日本生命保険相互会社8.1%ユシロ取引先持株会7.6%スズキ4.2%三井住友銀行4%ユシロ従業員持株会3.6%日本カストディ銀行(信託口)3.5%三菱UFJ銀行2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ユシロ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…14.2%日本生命保険…8.1%ユシロ取引先…7.6%スズキ4.2%三井住友銀行4%ユシロ従業員…3.6%日本カストデ…3.5%三菱UFJ銀行2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)14.2%
2日本生命保険相互会社8.1%
3ユシロ取引先持株会7.6%
4スズキ4.2%
5三井住友銀行4.0%
6ユシロ従業員持株会3.6%
7日本カストディ銀行(信託口)3.5%
8三菱UFJ銀行2.4%
9長瀬産業1.9%
10今川 和明1.6%
ユシロ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元43596%22545%60837%金融機関43596%金融商品取引業者1927%その他の法人22545%外国法人等9888%個人その他60837%ユシロ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元43596%60837%金融機関43596%金融商品取引業者1927%その他の法人22545%外国法人等9888%個人その他60837%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期164.13円45円49%7.7%10.6倍
2019年3月期127.03円45円55%5.7%10.1倍
2020年3月期140.91円48円65%6.4%8.4倍
2021年3月期72.03円38円105%3.3%16.0倍
2022年3月期20.07円48円0.9%51.4倍
2023年3月期66.04円20円18%2.7%13.0倍
2024年3月期221.2円70円30%8.0%10.0倍
2025年3月期317.94円98円53%10.3%6.1倍
2026年3月期362.03円112円38%10.5%8.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1948年10月関東地区の生産、販売拠点として東京工場、東京営業所を東京都大田区に設置。
  • 1954年11月当社ユーザーを中心とした切削油技術研究会を発足し事務局を引受ける。1960年7月東京工場内に技術研究所を併設。1962年1月需要増大に伴い本社、工場を三重県より大阪府枚方市に移転。1964年3月大阪中小企業投資育成㈱の第1号投資を受ける。 6月本社工場切削油剤のJIS表示許可を受
  • 1972年11月自主監査モデル法人として大阪国税局より認定を受ける。
  • 1973年11月ブラジル国サンパウロ州にユシロドブラジルインダストリアケミカLtda.を設立。(現・連結子会社)
  • 1976年10月韓国の汎宇化学工業㈱と技術提携。1977年6月企業合同によりユシロ運送㈱が発足。(現・連結子会社)1978年3月台湾に三宜油化股份有限公司を設立し合弁事業開始。 9月本社工場にて爆発事故発生。1980年6月兵庫工場を兵庫県神崎郡福崎町に設置し本社工場を廃止し移転。 8月本社機構を
  • 1985年10月本店所在地を大阪府枚方市より東京都大田区に移転。 12月東京証券取引所の市場第二部に上場。
  • 1986年11月米国インディアナ州に合弁会社ユーマインダストリーズ㈱(現・ユシロマニュファクチャリングアメリカInc.)を設立。(現・連結子会社)1992年3月韓国の㈱汎宇に資本参加し合弁事業として開始。 6月富士工場を静岡県駿東郡小山町に設置し神奈川工場を廃止し移転。1993年8月富士工場切削
  • 1997年11月兵庫工場が財団法人日本品質保証機構にて「ISO 9002」の認証を取得。 12月神奈川工場跡地に技術研究所の新試験棟を設置。1999年8月神奈川工場跡地に技術研究所の本館(現・神奈川テクニカルセンター)を設置。2000年3月富士工場が財団法人日本品質保証機構にて「ISO 1400
  • 2013年12月ユシロ(タイランド)Co.,Ltd.内にアセアンテクニカルセンターを増設。2015年4月株式取得により、日本シー・ビー・ケミカル㈱を子会社化。2016年4月非連結子会社であったタイ国・サイアムシー・ビー・ケミカルCo.,Ltd.を連結子会社化。2018年8月ユシロマニュファクチャ

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、主に金属加工油剤を生産・販売しており、国内においては当社が、海外においては各地域をそれぞれ独立した現地法人が担当しており、取扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「南北アメリカ」、「中国」及び「東南アジア/インド」の4地域を報告セグメントとしております。また、「日本」セグメントでのみ、金属加工油剤のほか、ビルメンテナンス製品を生産・販売しております。 なお、上記の4地域は、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 事業の系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針