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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東京窯業(5363)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東京窯業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期227億円18億円397億円68.1%834人
2019年3月期272億円20億円417億円66.2%918人
2020年3月期280億円13億円421億円66.5%952人
2021年3月期229億円21億円13億円9.1%452億円67.5%930人
2022年3月期259億円31億円17億円11.9%473億円67.3%927人
2023年3月期287億円32億円21億円11.2%500億円68.7%905人
2024年3月期300億円32億円24億円10.6%569億円68.9%896人
2025年3月期319億円45億円31億円14.1%592億円69.1%911人
2026年3月期315億円34億円37億円10.9%670億円70.4%927人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益319億円315億円−5
売上原価228億円232億円+4
売上総利益91億円83億円−8
販売費及び一般管理費46億円49億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)45億円34億円−11
経常利益50億円43億円−8
税引前利益52億円54億円+3
法人所得税14億円13億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)31億円37億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物159億円174億円+15
流動資産363億円384億円+21
有形固定資産98億円102億円+4
非流動資産(固定資産)229億円286億円+57
資産合計592億円670億円+78
社債及び借入金(流動)34億円34億円+0
流動負債77億円76億円−2
非流動負債(固定負債)41億円54億円+13
負債合計118億円130億円+12
親会社の所有者に帰属する持分359億円387億円+28
資本合計(純資産)474億円540億円+67
東京窯業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%15%59%現金及び現金同等物174億円(26%)有形固定資産102億円(15%)その他の資産395億円(59%)東京窯業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%15%59%現金及び現金同等物174億円(26%)有形固定資産102億円(15%)その他の資産395億円(59%)
資産合計を100とした構成。
東京窯業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成14%58%23%社債及び借入金34億円(5%)その他の負債96億円(14%)親会社の所有者に帰属する持分387億円(58%)非支配持分154億円(23%)東京窯業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成58%23%社債及び借入金34億円(5%)その他の負債96億円(14%)親会社の所有者に帰属する…387億円(58%)非支配持分154億円(23%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー33億円31億円−2
財務活動によるキャッシュ・フロー-9億円-12億円−3
減価償却費10億円11億円+1
有形固定資産の取得による支出-14億円-15億円−1
配当金の支払額-7億円-10億円−2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本259億円−0.9%31億円11.9%548億円692人
北米41億円−12.7%3億円7.1%33億円26人
ヨーロッパ46億円+2.4%4億円8.7%57億円54人
アジア9億円−4.3%1億円7.8%13億円33人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 ヨーロッパ 北米 アジア

東京窯業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益80%8%10%日本31億円(80%)北米3億円(8%)ヨーロッパ4億円(10%)アジア1億円(2%)東京窯業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益80%日本31億円(80%)北米3億円(8%)ヨーロッパ4億円(10%)アジア1億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員927人
提出会社400人
平均年齢44.4歳
平均勤続年数17年
平均年間給与683万円
東京窯業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%7%日本692億円(86%)北米26億円(3%)ヨーロッパ54億円(7%)アジア33億円(4%)東京窯業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%日本692億円(86%)北米26億円(3%)ヨーロッパ54億円(7%)アジア33億円(4%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,434人、発行済株式は45,477,000株。

東京窯業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。大同特殊鋼11.8%みずほ銀行5%十六銀行4.9%大垣共立銀行4.9%あいち銀行4.4%JFEスチール4.2%岡谷鋼機4.1%中部鋼鈑3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東京窯業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。大同特殊鋼11.8%みずほ銀行5%十六銀行4.9%大垣共立銀行4.9%あいち銀行4.4%JFEスチール4.2%岡谷鋼機4.1%中部鋼鈑3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1大同特殊鋼11.8%
2みずほ銀行5.0%
3十六銀行4.9%
4大垣共立銀行4.9%
5あいち銀行4.4%
6JFEスチール4.2%
7岡谷鋼機4.1%
8中部鋼鈑3.1%
9日本製鋼所3.0%
10山口銀行2.5%
東京窯業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元118479%197954%101456%金融機関118479%金融商品取引業者7167%その他の法人197954%外国法人等29352%個人その他101456%東京窯業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元118479%197954%金融機関118479%金融商品取引業者7167%その他の法人197954%外国法人等29352%個人その他101456%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期39.65円8円47%6.8%10.7倍
2019年3月期45.6円9円22%7.4%8.0倍
2020年3月期30.34円6円62%4.8%9.3倍
2021年3月期29.1円6円28%4.4%11.5倍
2022年3月期39.19円8円25%5.6%7.5倍
2023年3月期47.8円12円49%6.4%6.9倍
2024年3月期53.68円16.2円42%6.5%8.8倍
2025年3月期70.58円21.2円42%7.8%6.9倍
2026年3月期84.19円25.3円41%8.5%6.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1958年11月明知耐火煉瓦株式会社(現社名 明智セラミックス株式会社。現・連結子会社)に対して、資本参加を行い系列会社としました。1960年7月住吉耐火煉瓦株式会社(現社名 株式会社ユーセラミック。現・連結子会社)を設立しました。
  • 1960年10月国光窯業株式会社に対して資本参加を行い、系列会社としました。
  • 1961年10月株式を東京、名古屋両証券取引所に上場しました。1963年5月東窯運送株式会社(現社名 株式会社トーヨー流通サービス。現・連結子会社)を設立し、系列会社としました。1964年9月久田窯業株式会社(現社名 株式会社水野セラミックス。現・連結子会社)に対して、資本参加を行い、系列会社と
  • 1968年11月日ノ丸窯業株式会社(現・連結子会社)を系列会社としました。1972年2月株式会社中日ホーム(現・連結子会社)を設立し、系列会社としました。
  • 1973年11月赤坂工場を新設しました。
  • 1975年10月土岐耐火工業株式会社を設立し、系列会社としました。1982年4月米国スワンクリフラクトリーズCo.の資産の一部を買収し、TYKスワンクリフラクトリーズCo.(現社名 TYKアメリカINC. 現・連結子会社)を設立しました。1983年8月ファインセラミックス実験工場を新設し、ファイ
  • 1988年10月TYK Ltd.(現・連結子会社)を英国に設立しました。1995年4月TYKヨーロッパGmbH(現・連結子会社)をドイツに設立しました。2001年6月住吉耐火煉瓦株式会社と土岐耐火工業株式会社は合併し、土岐耐火工業株式会社は解散しました。2002年1月住吉耐火煉瓦株式会社と国光窯

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、子会社17社により構成されており、主な事業(耐火物関連)は鉄鋼向け耐火煉瓦、不定形耐火物及び非鉄金属向け黒鉛坩堝、ニューセラミックス等の製造販売であります。その他、環境関連製品、窯業機械器具製造、建築、修繕、運輸他の事業を行っております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次の通りであります。なお、次の4つの区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(耐火物関連事業)(1) 日本当社は、耐火煉瓦、不定形耐火物、ニューセラミックス等の製造販売及び黒鉛坩堝の販売を行っております。明智セラミックス㈱、㈱ユーセラミック、㈱水野セラミックスは、上記の製品を製造し、当社が販売を行っております。日ノ丸窯業㈱は、耐火断熱煉瓦の製造販売を行っております。(2) 北米TYKアメリカINC.は、北米において耐火煉瓦、不定形耐火物の製造販売を行い、当社の製品の販売も行っております。(3) ヨーロッパTYK Ltd.(イギリス)は、ヨーロッパにおいて耐火煉瓦、不定形耐火物の製造販売を行っております。TYKヨーロッパGmbH(ドイツ)は、ヨーロッパにおいてTYK Ltd.の製品及び当社の製品の販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針