LIXILのセグメント · 試作 · 2026年3月期
ハウジングテクノロジー事業
この事業は主に国内で住宅建材製品を展開する。窓を中心とした断熱商品などを、新築向けとリフォーム向けに供給している。
- 住宅建材製品
- 断熱窓
何をしている事業か
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はLIXILが持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| 株式会社LIXILトータル販売 | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都品川区 | 100% |
| Gテリア株式会社 | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都品川区 | 100% |
| 株式会社LIXIL住宅研究所 | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都品川区 | 100% |
| 株式会社LIXILリニューアル | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都墨田区 | 100% |
| 株式会社LIXIL TEPCOスマートパートナーズ | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都江東区 | 60% |
| 株式会社クワタ | ハウジングテクノロジー事業 | 兵庫県神戸市 須磨区 | 100% |
| 株式会社LIXILリアルティ | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都台東区 | 100% |
| 大分トステム株式会社 | ハウジングテクノロジー事業 | 大分県大分市 | 100% |
| 西九州トステム株式会社 | ハウジングテクノロジー事業 | 佐賀県佐賀市 | 100% |
| 株式会社ジーエイチエス | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都品川区 | 100% |
| 株式会社LIXIL住生活ソリューション | ハウジングテクノロジー事業 | 東京都品川区 | 100% |
| TOSTEM THAI Co., Ltd. | ハウジングテクノロジー事業 | Thailand Pathumthani | 100% |
| LIXIL WINDOW SYSTEMS PRIVATE LIMITED | ハウジングテクノロジー事業 | India Haryana | 100% |
| PT. LIXIL ALUMINIUM INDONESIA | ハウジングテクノロジー事業 | Indonesia Jakarta | 75% |
| サンヨーホームズ株式会社 関連会社 | ハウジングテクノロジー事業 | 大阪府大阪市西区 | 24% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は5,257億円で、会社全体の34%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 4,743億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 4,667億円 | 282億円 | — | 17,215人 |
| 2023年3月期 | 5,982億円 | 194億円 | — | 19,299人 |
| 2024年3月期 | 5,965億円 | 359億円 | — | 19,004人 |
| 2025年3月期 | 5,868億円 | 292億円 | — | 18,823人 |
| 2026年3月期 | 5,257億円 | 267億円 | — | 16,183人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- ハウジングテクノロジー事業は窯業サイディング事業の終了に係る費用計上があったが、価格改定とコスト削減で補い事業利益は前年同期比2.6%増の267億10百万円となった
2025年3月期
- ハウジングテクノロジー事業は新築需要の減退と前年売却事業の売上剥落により、売上収益は前年同期比1.6%減の5,868億19百万円、事業利益は前年同期比18.7%減の291億72百万円となった
2024年3月期
- ハウジングテクノロジー事業は断熱窓のリフォーム需要が伸長し、生産性向上施策も進み、事業利益は前年同期比85.4%増の358億87百万円となった
経営成績の分析から
2026年3月期
- ［ハウジングテクノロジー事業]主に国内で住宅建材製品を展開するハウジングテクノロジー事業においては、低炭素社会の実現に向けた国策による補助金制度を背景に、窓を中心とした高断熱商品のリフォーム向け売上が堅調に推移した一方で、新設住宅着工戸数の低迷により新築向け売上が低調であったことなどから、売上収益は、5,256億57百万円（前年同期比0.3％減）とわずかに減収となりました。
- セグメントの名称受注高（百万円）前年同期比（％）受注残高（百万円）前年同期比（％）ハウジングテクノロジー事業87,621100.7134,147109.4 販売実績 当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
- 一方で、国策による大規模な補助金制度を背景に窓を中心とした断熱商品のリフォーム向け売上が堅調だったものの、新築向け売上減少の影響が大きく、ハウジングテクノロジー事業はわずかに減収となりました。
2025年3月期
- (単位：百万円) 前連結会計年度(自 2023年４月１日 至 2024年３月31日)当連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日)増減額増減率ウォーターテクノロジー事業売上収益896,924927,84430,9203.4％事業利益22,71740,94118,22480.2％利益率2.5％4.4％ ハウジングテクノロジー事業売上収益596,448586,819△ 9,629△ 1.6％事業利益35,88729,172△ 6,715△ 18.7％利益率6.0％5.0％ 消去又は全社売上収益△ 10,148△ 9,966182 事業利益△ 35,442△ 38,776△ 3,334 合 計売上収益1,483,2241,504,69721,4731.4％事業利益23,16231,3378,17535.3％利益率1.6％2.1％ ［ウォーターテクノロジー事業］主に水回り製品を手がけるウォーターテクノロジー事業においては、国内事業はこれまで取り組んできた価格改定の効果の発現に加え、リフォーム関連製品の売上が引き続き堅調に推移したことなどもあり、新築需要の減退による影響が続いている中でも対前年同期比で増収となりました。
- ［ハウジングテクノロジー事業]主に国内で住宅建材製品を展開するハウジングテクノロジー事業においては、低炭素社会の実現に向けた国策による大規模な補助金制度の導入を背景に、窓を中心とした断熱製品のリフォーム向け売上が大きく伸長したものの、ウォーターテクノロジー事業と同様に新築需要の減退による影響を大きく受けたことに加え、前年に売却した事業に係る売上剥落などにより、同事業の売上収益は5,868億19百万円（前年同期比1.6％減）と僅かながら減収となりました。
- 具体的には、ウォーターテクノロジー事業及びハウジングテクノロジー事業において、国内で管轄している一部の海外子会社を「国内事業」に含めています。
- セグメントの名称金額（百万円） 前年同期比（％）ウォーターテクノロジー事業500,246102.5ハウジングテクノロジー事業265,562101.9合計765,808102.3 商品仕入実績 当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
2024年3月期
- (単位：百万円) 前連結会計年度(自 2022年４月１日 至 2023年３月31日)当連結会計年度(自 2023年４月１日 至 2024年３月31日)増減額増減率ウォーターテクノロジー事業売上収益915,285896,924△ 18,361△ 2.0％事業利益47,25922,717△ 24,542△ 51.9％利益率5.2％2.5％ ハウジングテクノロジー事業売上収益598,211596,448△ 1,763△ 0.3％事業利益19,36035,88716,52785.4％利益率3.2％6.0％ 消去又は全社売上収益△ 17,509△ 10,1487,361 事業利益△ 40,874△ 35,4425,432 合 計売上収益1,495,9871,483,224△ 12,763△ 0.9％事業利益25,74523,162△ 2,583△ 10.0％利益率1.7％1.6％ ［ウォーターテクノロジー事業］主に水回り製品を手がけるウォーターテクノロジー事業においては、国内事業は新築需要の減退による影響が続いているものの、これまで取り組んできた価格改定効果の発現に加え、リフォーム関連製品の売上が引き続き堅調に推移したことなどもあり、対前年同期比で僅かに増収となりました。
- ［ハウジングテクノロジー事業]主に国内にて住宅建材製品を展開するハウジングテクノロジー事業においては、これまで取り組んできた価格改定効果の発現に加え、国策による大規模な補助金制度の導入を背景に住宅性能・快適性の向上や環境保護を目的としたリフォーム需要が刺激され、断熱窓を中心とするリフォーム製品等の販売が大幅に伸長したものの、ウォーターテクノロジー事業と同様に新築需要の減退による影響を大きく受けたことなどにより、売上収益は5,964億48百万円（前年同期比0.3％減）と僅かながら減収となりました。
- 具体的には、ウォーターテクノロジー事業及びハウジングテクノロジー事業において、国内で管轄している一部の海外子会社を「国内事業」に含めています。
- セグメントの名称金額（百万円） 前年同期比（％）ウォーターテクノロジー事業488,004100.1ハウジングテクノロジー事業260,67292.7合計748,67697.4 商品仕入実績 当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
2023年3月期
- また、当社グループは、当連結会計年度より事業の管理体系を見直したことに伴いセグメント区分を変更し、従来のセグメント区分における「ハウジングテクノロジー事業」、「ビルディングテクノロジー事業」及び「住宅・サービス事業等」を、変更後の区分において「ハウジングテクノロジー事業」としています。
- ） (単位：百万円) 前連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日)当連結会計年度(自 2022年４月１日 至 2023年３月31日)増減額増減率ウォーターテクノロジー事業売上収益862,157915,28553,1286.2％事業利益76,61547,259△ 29,356△ 38.3％利益率8.9％5.2％ ハウジングテクノロジー事業売上収益584,209598,21114,0022.4％事業利益31,66119,360△ 12,301△ 38.9％利益率5.4％3.2％ 消去又は全社売上収益△ 17,788△ 17,509279△ 1.6％事業利益△ 43,401△ 40,8742,527△ 5.8％利益率－－ 合 計売上収益1,428,5781,495,98767,4094.7％事業利益64,87525,745△ 39,130△ 60.3％利益率4.5％1.7％ ［ウォーターテクノロジー事業］主に水回り製品を手がけるウォーターテクノロジー事業においては、国内事業は新設住宅着工戸数が弱含みに推移しているものの、価格改定効果の発現に加え、リフォーム関連商品の売上が堅調であったこと等から、前年同期を若干上回る売上収益を確保しました。
- ［ハウジングテクノロジー事業]主に国内にて住宅建材製品を展開するハウジングテクノロジー事業においては、これまで取り組んできた価格改定効果の発現に加え、住宅性能・快適性の向上を目的としたリフォーム需要が堅調に推移したこと等により、売上収益は5,982億11百万円（前年同期比2.4％増）と増収となりました。
- 具体的には、ウォーターテクノロジー事業及びハウジングテクノロジー事業において、国内で管轄している一部の海外子会社を「国内事業」に含めています。
2022年3月期
- (単位：百万円) 前連結会計年度(自 2020年４月１日 至 2021年３月31日)当連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日)増減額増減率ウォーターテクノロジー事業売上収益783,805862,15778,35210.0％事業利益62,14876,61514,46723.3％利益率7.9％8.9％1.0％ ハウジングテクノロジー事業売上収益474,291466,662△ 7,629△ 1.6％事業利益31,43528,203△ 3,232△ 10.3％利益率6.6％6.0％△ 0.6％ ビルディングテクノロジー事業売上収益93,37589,321△ 4,054△ 4.3％事業利益2,6113,49588433.9％利益率2.8％3.9％1.1％ 住宅・サービス事業等売上収益46,55630,274△ 16,282△ 35.0％事業利益2,136△ 139△ 2,275－利益率4.6％－－ 消去又は全社売上収益△ 19,772△ 19,836△ 640.3％事業利益△ 41,042△ 43,299△ 2,2575.5％利益率－－－ 合 計売上収益1,378,2551,428,57850,3233.7％事業利益57,28864,8757,58713.2％利益率4.2％4.5％0.3％ ［ウォーターテクノロジー事業］ウォーターテクノロジー事業においては、国内、海外ともに前連結会計年度における新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う需要減少から回復をみせており、海外事業、特に欧州・中東・アフリカ地域及び北米地域の旺盛な需要に支えられ、売上収益は8,621億57百万円（前年同期比10.0％増）、事業利益は売上収益の増加に伴う粗利増に加え、資材価格の高騰に対応した販売価格の見直し、国内におけるリフォーム商品や中高級価格帯商品の売上構成比率のアップによる利益率向上の効果等もあり766億15百万円（前年同期比23.3％増）と増収増益となりました。
- ［ハウジングテクノロジー事業]ハウジングテクノロジー事業においては、「ニューノーマル」への意識の高まり、及び在宅時間の増加による消費者心理の変化等を背景にリフォーム需要が堅調に推移しているものの、前連結会計年度における子会社売却の影響等もあり、売上収益は4,666億62百万円（前年同期比1.6％減）、事業利益は引き続き販売価格の見直しや販管費の抑制、生産効率の向上等の体質強化に向けた各種施策の効果により収益性の改善がみられたものの、主原料であるアルミ地金の想定以上の価格高騰や物流費の上昇等のコストアップ影響を大きく受け282億３百万円（前年同期比10.3％減）と減収減益となりました。
- セグメントの名称金額（百万円） 前年同期比（％）ウォーターテクノロジー事業454,318112.5ハウジングテクノロジー事業222,504114.2ビルディングテクノロジー事業53,44494.9合計730,266111.5 商品仕入実績 当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
- セグメントの名称金額（百万円） 前年同期比（％）ウォーターテクノロジー事業89,478127.1ハウジングテクノロジー事業87,62281.6ビルディングテクノロジー事業11,753113.1住宅・サービス事業等25,83175.2合計214,68496.4 受注実績 ビルディングテクノロジー事業の工事物件については、受注生産を行っております。
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出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YD5L）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VYMK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO9T）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0AV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OB6V）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。