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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東京製綱(5981)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東京製綱の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期635億円25億円863億円29.9%1,698人
2019年3月期640億円2億円846億円28.7%1,737人
2020年3月期631億円-24億円850億円24.0%1,766人
2021年3月期592億円7億円4億円1.2%841億円27.7%1,589人
2022年3月期638億円16億円13億円2.5%837億円30.5%1,561人
2023年3月期671億円33億円38億円4.9%888億円35.0%1,519人
2024年3月期642億円39億円20億円6.1%858億円40.3%1,488人
2025年3月期629億円36億円33億円5.7%874億円42.0%1,450人
2026年3月期641億円49億円35億円7.6%891億円46.2%1,430人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益629億円641億円+12
売上原価490億円488億円−3
売上総利益139億円153億円+15
販売費及び一般管理費103億円105億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)36億円49億円+13
経常利益39億円51億円+13
税引前利益38億円41億円+2
法人所得税6億円6億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)33億円35億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物60億円71億円+11
棚卸資産78億円68億円−9
流動資産405億円416億円+11
有形固定資産298億円289億円−9
非流動資産(固定資産)469億円475億円+6
資産合計874億円891億円+17
社債及び借入金(流動)184億円135億円−49
社債及び借入金(非流動)52億円93億円+40
流動負債348億円296億円−52
非流動負債(固定負債)159億円183億円+24
負債合計507億円479億円−28
親会社の所有者に帰属する持分223億円243億円+20
資本合計(純資産)367億円412億円+45
東京製綱:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成8%8%32%52%現金及び現金同等物71億円(8%)棚卸資産68億円(8%)有形固定資産289億円(32%)その他の資産462億円(52%)東京製綱:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成32%52%現金及び現金同等物71億円(8%)棚卸資産68億円(8%)有形固定資産289億円(32%)その他の資産462億円(52%)
資産合計を100とした構成。
東京製綱:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%28%27%19%社債及び借入金228億円(26%)その他の負債251億円(28%)親会社の所有者に帰属する持分243億円(27%)非支配持分169億円(19%)東京製綱:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%28%27%19%社債及び借入金228億円(26%)その他の負債251億円(28%)親会社の所有者に帰属する…243億円(27%)非支配持分169億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー24億円54億円+30
財務活動によるキャッシュ・フロー-0億円-27億円−27
減価償却費20億円18億円−2
有形固定資産の取得による支出-19億円-23億円−4
配当金の支払額-6億円-14億円−8

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
鋼索鋼線関連287億円−2.4%25億円8.8%458億円724人
スチールコード関連50億円−13.1%-6億円-12.2%78億円183人
開発製品関連199億円+12.1%22億円11.0%212億円299人
産業機械関連46億円+19.6%3億円6.1%47億円187人
エネルギー不動産関連73億円−3.1%5億円6.4%88億円37人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):鋼索鋼線関連 開発製品関連 エネルギー不動産関連 スチールコード関連 産業機械関連

東京製綱:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益46%40%9%鋼索鋼線関連25億円(46%)開発製品関連22億円(40%)産業機械関連3億円(5%)エネルギー不動産関連5億円(9%)東京製綱:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益46%40%鋼索鋼線関連25億円(46%)開発製品関連22億円(40%)産業機械関連3億円(5%)エネルギー不動産関連5億円(9%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,430人
提出会社537人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数15.5年
平均年間給与682万円
東京製綱:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数51%13%21%13%鋼索鋼線関連724億円(51%)スチールコード関連183億円(13%)開発製品関連299億円(21%)産業機械関連187億円(13%)エネルギー不動産関連37億円(3%)東京製綱:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数51%21%鋼索鋼線関連724億円(51%)スチールコード関連183億円(13%)開発製品関連299億円(21%)産業機械関連187億円(13%)エネルギー不動産関連37億円(3%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,454人、発行済株式は16,268,242株。

東京製綱:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本製鉄15.9%日本マスタートラスト信託銀行9.1%野村證券4.6%日本カストディ銀行(信託口)3.9%東京ロープ共栄会3.7%GOLDMAN SACHS 2.9%ハイレックスコーポレーション2.6%OKASAN INTERNA2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東京製綱:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本製鉄15.9%日本マスター…9.1%野村證券4.6%日本カストデ…3.9%東京ロープ共…3.7%GOLDMAN SACHS 2.9%ハイレックス…2.6%OKASAN INTERNA2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本製鉄15.9%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.1%
3野村證券4.6%
4日本カストディ銀行(信託口)3.9%
5東京ロープ共栄会3.7%
6GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL2.9%
7ハイレックスコーポレーション2.6%
8OKASAN INTERNATIONAL (ASIA) LIMITED A/C CLIENT2.6%
9KSD-NH(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.5%
10BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)2.5%
東京製綱:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元26115%40731%25980%58143%金融機関26115%金融商品取引業者11083%その他の法人40731%外国法人等25980%個人その他58143%政府・地方公共団体6%東京製綱:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元40731%58143%金融機関26115%金融商品取引業者11083%その他の法人40731%外国法人等25980%個人その他58143%政府・地方公共団体6%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期156.54円36%10.2%13.4倍
2019年3月期9.52円33%0.6%102.5倍
2020年3月期-151.11円
2021年3月期25.33円1.9%48.4倍
2022年3月期81.08円30%5.4%11.2倍
2023年3月期234.88円22%13.4%5.0倍
2024年3月期128.1円36%6.2%11.3倍
2025年3月期205.77円39%9.1%5.9倍
2026年3月期223.73円55%8.9%8.4倍

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社21社及び関連会社5社で構成され、鋼索鋼線、スチールコード、開発製品、産業機械等の製造販売及びエネルギー不動産等を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、加工及びその他のサービス活動を展開しております。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。鋼索鋼線関連 :当社が製造販売するほか、子会社東京製綱繊維ロープ㈱、関連会社東洋製綱㈱ほかが製造販売し、一部は当社で仕入れて販売しております。スチールコード関連 :子会社東綱スチールコード㈱が製造し、当社が販売しております。開発製品関連 :安全施設、鋼構造物を当社が製造販売するほか、子会社東京製綱インターナショナル㈱、東綱橋梁㈱、関連会社ベカルト東綱メタルファイバー㈱が製造販売しており、一部は当社で仕入れて販売しております。炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)等は子会社東京製綱インターナショナル㈱が製造販売しております。土木建築工事は子会社トーコーテクノ㈱ほかで行っております。産業機械関連 :産業機械は子会社長崎機器㈱が製造販売しております。粉末冶金製品は子会社日本特殊合金㈱が製造販売しております。エネルギー不動産関連:石油製品は子会社東綱商事㈱で販売しております。当社にて店舗施設等の不動産賃貸のほか、太陽光発電による売電事業を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針