東京製綱のセグメント · 試作 · 2026年3月期
鋼索鋼線関連
鋼索製品や繊維ロープ製品などを製造販売する事業。当社が製造販売するほか、子会社の東京製綱繊維ロープや関連会社の東洋製綱などが製造販売し、一部は当社が仕入れて販売する。
- 鋼索製品
- 繊維ロープ製品
何をしている事業か
当社が製造販売するほか、子会社東京製綱繊維ロープ㈱、関連会社東洋製綱㈱ほかが製造販売し、一部は当社で仕入れて販売しております。
会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は287億円で、会社全体の43.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 258億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 254億円 | 12億円 | 390億円 | 766人 |
| 2023年3月期 | 274億円 | 20億円 | 420億円 | 758人 |
| 2024年3月期 | 285億円 | 26億円 | 440億円 | 729人 |
| 2025年3月期 | 294億円 | 22億円 | 442億円 | 722人 |
| 2026年3月期 | 287億円 | 25億円 | 458億円 | 724人 |
その年の記述(有価証券報告書より)
経営成績の分析から
2026年3月期
- a.鋼索鋼線関連当事業の経営成績は、売上高28,229百万円(前連結会計年度比2.5%減)、営業利益2,533百万円(前連結会計年度比13.1%増)となりました。
- [『TCTRX』の目標数値と当連結会計年度における各指標の状況] 当連結会計年度2027年3月期売上高640億円680億円営業利益48億円45億円EBITDA62億円65億円ROE8.9%8.4%以上D/Eレシオ0.570.5未満EPS223円/株200円/株以上総還元性向40.0%40.0%以上 e.セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容(a) 鋼索鋼線関連鋼索製品において価格改定前の駆け込み需要が発生した前期の反動により販売数量が減少した結果、当セグメントの売上高は28,229百万円(前連結会計年度比2.5%減)となりました。
2025年3月期
- a.鋼索鋼線関連当事業の経営成績は、売上高28,947百万円(前連結会計年度比3.4%増)、営業利益2,239百万円(前連結会計年度比15.2%減)となりました。
- ② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容a.経営成績等の状況に関する分析当連結会計年度における当社グループの売上高は、鋼索鋼線関連において鋼索製品の売上は増加したものの、スチールコード関連で収益性改善を第一に事業活動を展開したことによる販売量の減少影響があり、売上高は62,867百万円(前期比2.1%減)と減少いたしました。
- a.鋼索鋼線関連鋼索製品・繊維ロープ製品の売上が増加し、当セグメントの売上高は28,947百万円(前連結会計年度比3.4%増)となりました。
2024年3月期
- a.鋼索鋼線関連当事業の経営成績は、売上高27,987百万円(前連結会計年度比3.1%増)、営業利益2,640百万円(前連結会計年度比31.6%増)となりました。
- a.鋼索鋼線関連付加価値の高いハイエンド製品の販売増加に加え、諸資材・エネルギー価格高騰への対応として前期に行った製品価格改定の効果等により、売上高は前年同期に比し増加しました。
2023年3月期
- a.鋼索鋼線関連当事業の経営成績は、売上高27,156百万円(前連結会計年度比7.8%増)、営業利益2,005百万円(前連結会計年度比71.8%増)となりました。
- a.鋼索鋼線関連近年のエネルギー諸資材並びに運送費等の値上げに伴うコストアップに対して、適正利潤の確保を図るべく、製品価格の改定を前期から段階的に実施してまいりました。
2022年3月期
- a.鋼索鋼線関連当事業の経営成績は、売上高25,202百万円(前連結会計年度比1.9%減)、営業利益1,167百万円(前連結会計年度比7.4%減)となりました。
- a.鋼索鋼線関連当事業の売上高は、エレベータロープや海上土建関連など販売数量は増加しましたが、当連結会計年度より適用している収益認識会計基準の影響により売上高が減少した結果、25,202百万円(前連結会計年度比1.9%減)となりました。
- 一方で、鋼索鋼線関連セグメント同様、諸資材価格高騰と製品価格改定の時期ズレやエネルギー費の高騰などの影響があり、営業損失は827百万円(前連結会計年度は1,111百万円の営業損失)となりました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YJJW)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W5M9)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TTTU)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R6Z0)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OHJ2)
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。
