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決算データ · 試作 · 2026年2月期

マルゼン(5982)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、マルゼンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期499億円32億円512億円63.0%1,350人
2019年2月期515億円34億円538億円64.3%1,353人
2020年2月期536億円36億円560億円66.2%1,368人
2021年2月期454億円34億円25億円7.5%553億円70.7%1,371人
2022年2月期528億円38億円29億円7.2%618億円67.2%1,319人
2023年2月期575億円36億円28億円6.2%656億円66.2%1,274人
2024年2月期606億円49億円37億円8.0%679億円66.7%1,271人
2025年2月期643億円61億円47億円9.5%707億円68.6%1,291人
2026年2月期668億円66億円52億円9.9%746億円70.1%1,293人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益643億円668億円+25
売上原価463億円478億円+15
売上総利益180億円190億円+11
販売費及び一般管理費119億円124億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)61億円66億円+6
経常利益67億円73億円+7
税引前利益67億円74億円+8
法人所得税20億円22億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)47億円52億円+6

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物359億円377億円+18
棚卸資産35億円39億円+4
流動資産509億円546億円+36
有形固定資産158億円156億円−2
非流動資産(固定資産)197億円200億円+3
資産合計707億円746億円+39
流動負債190億円191億円+1
非流動負債(固定負債)32億円32億円−0
負債合計222億円223億円+1
親会社の所有者に帰属する持分513億円547億円+34
資本合計(純資産)485億円523億円+38
マルゼン:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成51%5%21%23%現金及び現金同等物377億円(51%)棚卸資産39億円(5%)有形固定資産156億円(21%)その他の資産174億円(23%)マルゼン:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成51%21%23%現金及び現金同等物377億円(51%)棚卸資産39億円(5%)有形固定資産156億円(21%)その他の資産174億円(23%)
資産合計を100とした構成。
マルゼン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成29%71%その他の負債223億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分547億円(71%)マルゼン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成29%71%その他の負債223億円(29%)親会社の所有者に帰属する…547億円(71%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー54億円48億円−6
財務活動によるキャッシュ・フロー-18億円-20億円−3
減価償却費9億円10億円+1
有形固定資産の取得による支出-9億円-10億円−1
配当金の支払額-16億円-20億円−4

セグメント

2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
業務用厨房機器製造販売業632億円+4.8%66億円10.4%320億円1,193人
ビル賃貸業5億円−10.9%3億円63.3%24億円1人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):業務用厨房機器製造販売業 ビル賃貸業

マルゼン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益96%業務用厨房機器製造販売業66億円(96%)ビル賃貸業3億円(4%)マルゼン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益96%業務用厨房機器製造販売業66億円(96%)ビル賃貸業3億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,293人
提出会社842人
平均年齢40歳
平均勤続年数14年
平均年間給与676万円
マルゼン:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数100%業務用厨房機器製造販売業1,193億円(100%)ビル賃貸業1億円(0%)マルゼン:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数100%業務用厨房機器製造販…1,193億円(100%)ビル賃貸業1億円(0%)
2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,354人、発行済株式は19,780,000株。

マルゼン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マサトヨ22.9%UH Partners 2投8.3%渡辺 恵一6.3%光通信KK投資事業有限責任組6%UH Partners 3投4.3%渡辺 雄大3.2%エフティグループ3%石川 しのぶ2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合マルゼン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。マサトヨ22.9%UH Part…8.3%渡辺 恵一6.3%光通信KK投…6%UH Part…4.3%渡辺 雄大3.2%エフティグル…3%石川 しのぶ2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1マサトヨ22.9%
2UH Partners 2投資事業有限責任組合8.3%
3渡辺 恵一6.3%
4光通信KK投資事業有限責任組合6.0%
5UH Partners 3投資事業有限責任組合4.3%
6渡辺 雄大3.2%
7エフティグループ3.0%
8石川 しのぶ2.9%
9マルゼン従業員持株会2.8%
10日本カストディ銀行(信託E口)2.4%
マルゼン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元52708%120452%金融機関10719%金融商品取引業者269%その他の法人52708%外国法人等13614%個人その他120452%マルゼン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元52708%120452%金融機関10719%金融商品取引業者269%その他の法人52708%外国法人等13614%個人その他120452%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期186.37円26円15%10.1%14.4倍
2019年2月期209.21円28円14%10.1%10.8倍
2020年2月期222.23円30円14%10.0%8.8倍
2021年2月期154.78円30円23%6.6%12.0倍
2022年2月期177.46円50円30%7.1%10.4倍
2023年2月期173.77円70円43%6.6%10.6倍
2024年2月期230.48円90円41%8.4%11.8倍
2025年2月期294.43円115円43%9.9%10.8倍
2026年2月期329.2円125円43%10.4%12.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1963年10月中華料理店用ステンレス製ガスレンジを考案し、製造販売を開始1964年4月横浜市神奈川区に横浜営業所(現・横浜支店)を設置1964年7月本社を東京都荒川区内に移転1964年9月埼玉県越谷市に埼玉第一工場を新設1965年4月商号をマルゼン燃器製造株式会社に変更1967年4月本社を東京
  • 1975年10月埼玉県越谷市に埼玉第二工場を設置1976年9月商号を株式会社マルゼンに変更1979年9月埼玉第一工場、埼玉第二工場を集約し、埼玉県北葛飾郡松伏町に埼玉工場(現・マルゼン工業株式会社首都圏工場)を新設1984年3月本社を東京都荒川区内に移転 同所に東京営業所(現・東京支社)、東京ル
  • 1995年10月日本証券業協会に株式を店頭登録1999年1月子会社マル厨工業株式会社(現・マルゼン工業株式会社)が青森県十和田市に東北工場を新設1999年2月東京証券取引所市場第二部に株式を上場1999年3月子会社マル厨工業株式会社(現・マルゼン工業株式会社)東北工場が稼働開始
  • 1999年10月ベーカリーオーブン「ベーカーシェフ」シリーズ20機種を開発し、製造販売を開始2001年2月埼玉工場(現・マルゼン工業株式会社首都圏工場)において「ISO9001」の認証を取得2001年6月北海道営業所(現・札幌営業所)(札幌市白石区)に隣接する賃貸用ビルMB札幌(ビジネスホテル)

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社および子会社4社で構成されており、(1)業務用厨房機器の製造、仕入および販売(2)大型製パン機械の製造、仕入および販売(3)ビルの賃貸を主たる業務としております。 当社グループの事業内容および関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針