決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジェイテクト（6473）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジェイテクトの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | 12,950億円 | 42.3% | 49,589人 |
| 2019年3月期 | 15,209億円 | — | 273億円 | — | 12,981億円 | 42.4% | 49,693人 |
| 2020年3月期 | 14,189億円 | — | -38億円 | — | 12,442億円 | 40.1% | 49,933人 |
| 2021年3月期 | 12,463億円 | 129億円 | 8億円 | 1.0% | 12,913億円 | 42.7% | —人 |
| 2022年3月期 | 14,284億円 | 364億円 | 207億円 | 2.5% | 13,865億円 | 45.0% | 47,167人 |
| 2023年3月期 | 16,782億円 | 493億円 | 343億円 | 2.9% | 14,414億円 | 46.3% | 46,053人 |
| 2024年3月期 | 18,915億円 | 622億円 | 403億円 | 3.3% | 16,285億円 | 48.4% | 45,717人 |
| 2025年3月期 | 18,844億円 | 385億円 | 137億円 | 2.0% | 15,654億円 | 47.6% | 45,018人 |
| 2026年3月期 | 19,250億円 | 249億円 | 120億円 | 1.3% | 15,777億円 | 50.1% | 43,233人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 18,844億円 | 19,250億円 | +406 |
| 売上原価 | 16,031億円 | 16,279億円 | +248 |
| 売上総利益 | 2,813億円 | 2,970億円 | +158 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,164億円 | 2,214億円 | +50 |
| 営業利益 | 385億円 | 249億円 | −136 |
| 持分法による投資損益 | 10億円 | 5億円 | −5 |
| 税引前利益 | 309億円 | 274億円 | −35 |
| 法人所得税 | 143億円 | 130億円 | −14 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 137億円 | 120億円 | −17 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,191億円 | 1,376億円 | +185 |
| 棚卸資産 | 2,578億円 | 2,444億円 | −134 |
| 流動資産 | 7,628億円 | 7,992億円 | +364 |
| 有形固定資産 | 4,806億円 | 4,981億円 | +175 |
| のれん | 84億円 | 82億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 8,026億円 | 7,785億円 | −241 |
| 資産合計 | 15,654億円 | 15,777億円 | +123 |
| 社債及び借入金（流動） | 544億円 | 707億円 | +164 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,861億円 | 1,464億円 | −397 |
| 負債合計 | 7,879億円 | 7,525億円 | −355 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 7,450億円 | 7,902億円 | +452 |
| 資本合計（純資産） | 7,775億円 | 8,252億円 | +478 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 802億円 | 1,085億円 | +283 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -759億円 | -527億円 | +232 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -521億円 | -470億円 | +51 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -883億円 | -895億円 | −12 |
| 配当金の支払額 | -154億円 | -175億円 | −21 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車 | 13,697億円 | +2.5% | — | 467億円 | 3.4% | — | 25,915人 |
| 産機・軸受 | 3,679億円 | −1.3% | — | 112億円 | 3.0% | — | 11,344人 |
| 工作機械 | 2,361億円 | +5.2% | — | 174億円 | 7.4% | — | 5,974人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車 産機・軸受 工作機械
従業員
連結従業員43,233人
提出会社11,109人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数17.2年
平均年間給与773万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は24,811人、発行済株式は318,608,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車 | 24.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 15.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 8.7% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.5% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.5% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.4% |
| 7 | ジェイテクト従業員持株会 | 2.0% |
| 8 | JPモルガン証券 | 1.7% |
| 9 | 野村信託銀行(投信口) | 1.3% |
| 10 | 豊田自動織機 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 43円 | 67% | — | — |
| 2019年3月期 | 79.45円 | 44円 | 37% | 5.0% | 17.1倍 |
| 2020年3月期 | -11.06円 | 38円 | — | -0.7% | — |
| 2021年3月期 | 2.33円 | 16円 | 34% | 0.1% | 483.9倍 |
| 2022年3月期 | 60.31円 | 18円 | 19% | 3.5% | 16.0倍 |
| 2023年3月期 | 99.94円 | 30円 | 24% | 5.3% | 10.2倍 |
| 2024年3月期 | 117.37円 | 36円 | 22% | 5.5% | 12.2倍 |
| 2025年3月期 | 40.36円 | 50円 | 32% | 1.8% | 27.9倍 |
| 2026年3月期 | 37.62円 | 60円 | 68% | 1.6% | 43.5倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 2025年5月にジェイテクトグループのMission、Vision、Value（MVV）を発表し、2025年7月にソリューション共創センターに研究開発機能を統合してイノベーション本部を設立した
- 次世代ステアバイワイヤシステムSyncusteer™がトヨタ自動車のLEXUS「RZ」に、協調操舵技術Pairdriverが「新型RAV4」にそれぞれ初めて量産車採用された
- 欧州地域の構造改革として2025年度に欧州ニードルローラーベアリング事業の譲渡手続きを完了させ、欧州顧客向け自動車事業の譲渡に関する基本合意を発表した
- 売上収益は日本・北米での販売増加等により前連結会計年度に比べ405億53百万円（2.2%）増収の1兆9,249億50百万円となった
- 事業利益は円安や増収、原価改善の効果等により107億41百万円（16.5%）増益の756億79百万円となったが、欧米の構造改革に係る費用の計上等により営業利益は136億5百万円（35.4%減）の248億47百万円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は17億38百万円（12.7%減）の119億74百万円となった
- 産機・軸受セグメントの売上収益は北米・アジア等で販売が増加したものの、欧州ニードルローラーベアリング事業の譲渡手続き完了等により前連結会計年度に比べ52億円（1.5%）減収となった
- 当連結会計年度末における資産は有形固定資産や現金及び現金同等物の増加等により1兆5,776億96百万円と前連結会計年度末に比べ123億4百万円増加した
2025年3月期
- 2025年1月にソリューション共創センター（ソリセン）を開設し、開設後に100件を超える相談が集まった
- 売上収益は前連結会計年度に比べ71億7百万円（0.4%）減収の1兆8,843億97百万円となった
- 事業利益は前連結会計年度に比べ79億60百万円（10.9%減）の649億38百万円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度に比べ265億44百万円（65.9%減）の137億13百万円となった
- 自動車セグメントは欧州・中国での減収が大きく売上収益が前連結会計年度に比べ112億87百万円（0.8%）減収の1兆3,331億50百万円、事業利益は北米における生産性悪化等により66億95百万円（14.9%減）の383億44百万円となった
- 工作機械セグメントは北米・中国を中心に増収となり売上収益は前連結会計年度に比べ99億89百万円（5.3%）増収の1,989億78百万円、事業利益は26億74百万円（18.1%）増益の174億10百万円となった
2024年3月期
- 売上収益は前連結会計年度に比べ2,133億57百万円（12.7%）増収の1兆8,915億4百万円となった
- 事業利益は前連結会計年度に比べ102億40百万円（16.3%）増益の728億98百万円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度に比べ59億81百万円（17.4%）増益の402億57百万円となり、3年連続の増収増益となった
- 自動車セグメントは中国を除く全地域で販売が増加し売上収益は前連結会計年度に比べ2,017億44百万円（17.7%）増収の1兆3,444億38百万円、事業利益は140億46百万円（45.3%）増益の450億39百万円となった
- 産機・軸受セグメントは原材料価格やエネルギー費の高騰影響等により事業利益が前連結会計年度に比べ43億54百万円（25.6%減）の126億86百万円となった
- 2020年度時点で92%であった損益分岐点売上比率は2023年度に82.5%まで改善した
沿革（有価証券報告書より）
- 1921年1月光洋精工社(当社前身)を大阪市生野区において創設し、ベアリングの生産を開始。
- 1935年1月株式会社に改組し、光洋精工㈱を設立。
- 1941年5月金属工作機械の生産を目的として、トヨタ自動車工業㈱(現 トヨタ自動車㈱)から分離独立し、豊田工機㈱を設立。
- 1949年5月大阪証券取引所(
- 2013年7月に東京証券取引所と統合)、東京証券取引所に上場。
- 1949年7月名古屋証券取引所に上場。
- 1960年4月国分工場においてステアリングの開発・試作を開始。
- 1961年8月ミシン、工作機械部門を分離し、光洋機械工業㈱(現 ㈱ジェイテクトマシンシステム(現 連結子会社))を設立。
- 1968年9月豊田工機㈱において、自動車用パワーステアリングの開発に成功し生産を開始。
- 1973年11月米国サウスカロライナ州に当社とAMERICAN KOYO CORP.との合弁によりAMERICAN KOYO BEARING MANUFACTURING CORP.を設立。
- 1977年10月豊田工機㈱において、米国イリノイ州に工作機械の販売会社TOYODA MACHINERY USA CORPORATION(現 JTEKT MACHINERY AMERICAS CORPORATION(現 連結子会社))を設立。
- 1980年7月末の資本の額を3/4減少)。
- 1980年9月第三者割当増資(7,600万株の発行、発行価格1株につき600円)により、トヨタ自動車工業㈱(現 トヨタ自動車㈱)が筆頭株主となる。
- 1981年11月AMERICAN KOYO BEARING MANUFACTURING CORP.とAMERICAN KOYO CORP.が合併し、KOYO CORPORATION OF U.S.A.(現 JTEKT NORTH AMERICA CORPORATION(現 連結子会社))に商号変
- 1988年4月米国テネシー州に当社とTRW INC.によりパートナーシップTRW KOYO STEERING SYSTEMS CO.を設立。
- 1989年10月豊田工機㈱において、ステアリングの製造のため、米国テネシー州にTOYODA TRW AUTOMOTIVE,INC.(後にJTEKT AUTOMOTIVE TENNESSEE-MORRISTOWN,INC.に商号変更、
- 2022年4月に当社子会社JTEKT AUTOMOTIVE NORTH AMERICA, INC.に吸収合併)を設立。
- 1990年2月英国サウスヨークシャー州にKOYO BEARINGS (EUROPE) LTD.(現 JTEKT AUTOMOTIVE ENGLAND LTD.(現 連結子会社))を設立。
- 1993年3月フランス・イリニイ市のSOCIETE DE MECANIQUE D'IRIGNY S.A.(現 JTEKT EUROPE S.A.S.(現 連結子会社))の株式を追加取得し、子会社とする。
- 1998年5月ルーマニア・アレキサンドリア市のS.C.RULMENTI ALEXANDRIA S.A.の株式を取得し、KOYO ROMANIA S.A.(現 JTEKT BEARINGS ROMANIA S.A.(現 連結子会社))に商号変更。
- 2000年3月フランス・ディジョン市のKOYO STEERING DIJON SAINT ETIENNE S.A.S.(後にJTEKT AUTOMOTIVE DIJON SAINT-ETIENNE S.A.S.に商号変更)の株式を、当社子会社KOYO STEERING EUROPE S.A.S
- 2022年4月にJTEKT EUROPE S.A.S.に吸収合併)。
- 2002年11月電動パワーステアリングの開発・販売会社として、豊田工機㈱、トヨタ自動車㈱、㈱デンソーとの4社による合弁会社 ㈱ファーベスを設立。
- 2003年9月TRW KOYO STEERING SYSTEMS CO.のパートナーシップ持分を追加取得したことにより子会社とし、TENNESSEE KOYO STEERING SYSTEMS CO.(後にJTEKT AUTOMOTIVE TENNESSEE-VONORE, LLCに商号変更、
- 2022年4月に当社子会社JTEKT AUTOMOTIVE NORTH AMERICA, INC.に吸収合併)に商号変更。
- 2005年2月豊田工機㈱との合併に基本合意。
- 2006年1月豊田工機㈱と合併し、商号を㈱ジェイテクトとする。
- 2009年7月ザ・ティムケン・カンパニー(The Timken Company)のニードル軸受事業を取得するための売買契約を締結。
- 2009年12月ザ・ティムケン・カンパニー(The Timken Company)より、同社のニードル軸受事業を取得。
- 2017年6月インド・ニューデリー市のSONA KOYO STEERING SYSTEMS LTD.(現 JTEKT INDIA LTD.(現 連結子会社))の株式を追加取得し、子会社とする。
- 2017年12月富士機工㈱(現 ㈱ジェイテクトコラムシステム(現 連結子会社))の株式を追加取得し、完全子会社とする。
- 2019年1月ダイベア㈱(現 ㈱ジェイテクトプレシジョンベアリング(現 連結子会社))の株式を追加取得し、完全子会社とする。
- 2020年1月豊精密工業㈱(現 ㈱ジェイテクトギヤシステム(現 連結子会社))の株式を取得し、完全子会社とする。
- 2021年6月本店の所在地を愛知県刈谷市に移転。
- 2022年4月事業ブランドを「JTEKT」へ統一。
- 2023年7月㈱ジェイテクトフルードパワーシステム(現 連結子会社)の株式を追加取得し、完全子会社とする。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社111社及び関連会社14社で構成され、自動車、産機・軸受及び工作機械の各事業に係る製品の製造販売を主な事業としており、当社グループの主な事業内容は以下のとおりであります。(2026年3月31日現在) なお、以下の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記」の「5.事業セグメント」における事業区分と同一であります。 区分主要製品等自動車電動パワーステアリング、ステアバイワイヤシステム、電子制御4WD用カップリング(ITCC)、トルセン、FCEV向け減圧弁等産機・軸受ローラーベアリング、ボールベアリング、ベアリングユニット、その他各種ベアリング、オイルシール等工作機械研削盤、マシニングセンタ、切削機、制御機器(IoE関連製品を含む)、工業用熱処理炉等 事業の系統図は以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEL3）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1C3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TR7O）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0HE）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGUN）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針