決算データ · 試作 · 2026年3月期
テクノホライゾン（6629）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テクノホライゾンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 194億円 | — | 8億円 | — | 175億円 | 32.8% | 865人 |
| 2019年3月期 | 196億円 | — | 7億円 | — | 186億円 | 33.4% | 896人 |
| 2020年3月期 | 224億円 | — | 13億円 | — | 211億円 | 35.3% | 879人 |
| 2021年3月期 | 265億円 | 24億円 | 21億円 | 9.1% | 290億円 | 32.2% | 1,069人 |
| 2022年3月期 | 345億円 | 8億円 | 4億円 | 2.2% | 318億円 | 30.6% | 1,310人 |
| 2023年3月期 | 438億円 | -5億円 | -16億円 | -1.2% | 369億円 | 23.6% | 1,312人 |
| 2024年3月期 | 486億円 | 10億円 | 10億円 | 2.1% | 361億円 | 27.2% | 1,416人 |
| 2025年3月期 | 506億円 | 4億円 | -6億円 | 0.7% | 374億円 | 27.0% | 1,457人 |
| 2026年3月期 | 514億円 | 23億円 | 25億円 | 4.5% | 394億円 | 31.2% | 1,506人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 506億円 | 514億円 | +8 |
| 売上原価 | 403億円 | 397億円 | −6 |
| 売上総利益 | 104億円 | 117億円 | +13 |
| 販売費及び一般管理費 | 100億円 | 94億円 | −6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 4億円 | 23億円 | +20 |
| 経常利益 | 4億円 | 29億円 | +25 |
| 税引前利益 | -2億円 | 32億円 | +34 |
| 法人所得税 | 4億円 | 7億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -6億円 | 25億円 | +31 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 34億円 | 47億円 | +13 |
| 棚卸資産 | 39億円 | 39億円 | +1 |
| 流動資産 | 284億円 | 307億円 | +23 |
| 有形固定資産 | 54億円 | 52億円 | −2 |
| のれん | 8億円 | 10億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 90億円 | 87億円 | −3 |
| 資産合計 | 374億円 | 394億円 | +20 |
| 社債及び借入金（流動） | 96億円 | 82億円 | −15 |
| 社債及び借入金（非流動） | 39億円 | 29億円 | −10 |
| 流動負債 | 226億円 | 236億円 | +10 |
| 非流動負債（固定負債） | 47億円 | 36億円 | −12 |
| 負債合計 | 273億円 | 271億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 74億円 | 96億円 | +22 |
| 資本合計（純資産） | 101億円 | 123億円 | +22 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | 45億円 | +37 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | -36億円 | −37 |
| 減価償却費 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -4億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -2億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：映像＆ＩＴ事業 ロボティクス事業
従業員
連結従業員1,506人
提出会社588人
平均年齢45.8歳
平均勤続年数4.4年
平均年間給与525万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,160人、発行済株式は21,063,240株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社野村トラスト | 11.0% |
| 2 | 有限会社野村興産 | 4.3% |
| 3 | 楽天証券共有口 | 2.1% |
| 4 | 大垣共立銀行 | 2.0% |
| 5 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券 | 1.9% |
| 6 | 榊 雅信 | 1.9% |
| 7 | テクノホライゾン従業員持株会 | 1.6% |
| 8 | ＵＢＳ ＡＧ ＬＯＮＤＯＮ Ａ／Ｃ ＩＰＢ ＳＥＧＲＥＧＡＴＥＤ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.6% |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＬＩＥＮＴ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.5% |
| 10 | ＪＰＭＳＬＬＣ ＣＬ ＪＰＹ | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 56.72円 | 4円 | 119% | 14.3% | 14.7倍 |
| 2019年3月期 | 47.95円 | 4円 | 13% | 10.8% | 7.7倍 |
| 2020年3月期 | 97.91円 | 15円 | 33% | 19.3% | 5.3倍 |
| 2021年3月期 | 159.09円 | 20円 | 60% | 25.5% | 7.4倍 |
| 2022年3月期 | 31.99円 | 20円 | 7% | 4.5% | 23.0倍 |
| 2023年3月期 | -115.26円 | — | — | — | — |
| 2024年3月期 | 74.3円 | 10円 | 11% | 10.8% | 7.0倍 |
| 2025年3月期 | -45.72円 | 12円 | — | — | — |
| 2026年3月期 | 182.68円 | 30円 | 20% | 22.0% | 4.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2009年10月㈱エルモ社及び㈱タイテックは、両社の株主総会の承認を前提として、株式移転による共同持株会社の設立に合意。本株式移転に関する「株式移転計画書」を作成し、両社取締役会において経営統合に関する「共同持株会社設立に関する契約書」を締結。
- 2009年12月両社の株主総会において、両社が共同で株式移転の方法によりテクノホライゾン・ホールディングス㈱を設立し、両社がその完全子会社になることについて決議。2010年４月両社が株式移転の方法により当社を設立。当社普通株式を㈱大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に上場。2010年４月光学機器の販売
- 2010年12月光学機器の販売を目的として、中国に北京艾路摩科技有限公司を設立。2011年１月電子機器の開発・製造・販売を目的として、中国に泰志達(蘇州)自控科技有限公司を設立。2011年７月㈱タイテックの情報通信機器部門を新設分割し、㈱ファインフィットデザインを設立。2013年７月㈱東京証券取
- 2017年11月㈱タイテックが㈱ケーアイテクノロジーの株式を取得し子会社化。2018年５月㈱タイテックが㈱アド・サイエンスの株式を取得し子会社化。2018年８月㈱エルモ社が㈱ケイグランデの株式を取得し子会社化。
- 2018年12月㈱エルモ社が㈱ブイキューブの電子黒板サービス事業を譲受。2019年６月
- 2019年10月㈱タイテックが㈱エムディテクノスの株式を取得し子会社化。㈱ケイグランデが㈱エルモケイグランデに商号変更。2020年３月㈱タイテックが新光技研㈱の株式を取得し子会社化。2020年３月㈱タイテックがアイ・ティ・エル㈱の株式を取得し子会社化。2020年５月㈱タイテックが㈱ブルービジョン
- 2020年10月テクノホライゾン・ホールディングス㈱からテクノホライゾン㈱へ商号変更。
- 2020年12月北京艾路摩科技有限公司の清算及びESCO Audio Visual Pte. Ltd.（ESCO China）へ事業移管を決議。2021年１月㈱エムディテクノスが新光技研㈱を吸収合併。 泰志逹（蘇州）自控科技有限公司が泰志逹智能科技（蘇州）有限公司に商号変更。 ㈱ブルービジョンが
- 2022年10月当社が名古屋電機工業㈱から実装プリント基板の検査装置事業を譲受。2023年３月2023年４月 2024年３月 2024年５月 2024年６月 2024年７月2024年９月
- 2024年11月2025年１月2025年４月2025年５月2025年７月2025年８月
- 2025年12月2026年３月2026年４月当社が㈱CYBER DREAMの株式を取得し子会社化。アポロ精工㈱が㈱ケーアイテクノロジーとアインド㈱を吸収合併。アイ・ティ・エル㈱が㈱エルモケイグランデ、㈱ファインシステム、㈱市川ソフトラボラトリー、アジア㈱を吸収合併し、商号をアドワー㈱に変更。当社
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社と子会社23社（2026年３月31日現在）により構成されております。当社は業務執行を担うための事業本部制を採用し、属する子会社及び関連会社とともに事業活動を行っております。当社グループの事業は「映像＆ＩＴ」及び「ロボティクス」に区分され、事業区分に属する商品の開発・製造・販売活動を主な事業内容としております。当社グループの主な事業内容と主な関係会社の当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。なお、事業区分は報告セグメントと同一の区分であります。事業区分事業内容主な関係会社映像＆ＩＴ映像＆ITグローバル本部、映像＆ITビジネス本部並びに関係会社が国内で書画カメラ（実物投影機）、電子黒板、監視カメラなどの光学機器や映像コミュニケーションサービスの開発・販売を行い、Elmo USA Corp.(米国)及びELMO Europe SAS(フランス)が国外で販売を行うほか、アドワー株式会社が国内でソフトウエアの受託開発・販売を、ESCO Pte. Ltd.が国外でＡＶ機器およびシステムの販売・設置工事を、PACIFIC TECH PTE.LTD.が国外でセキュリティソフトウエアの販売や保守などを行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YLV9）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W8WL）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSOC）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6MA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OHDL）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針