ＪＶＣケンウッドのセグメント · 試作 · 2026年3月期
エンタテインメント ソリューションズ分野
この事業は、プロジェクターやヘッドホン、ホームオーディオ、ポータブル電源、業務用ビデオカメラを扱う。CD/DVDパッケージソフトの製造受託や、オーディオ・ビデオソフト・配信などのコンテンツ事業も手がけている。
- プロジェクター
- ヘッドホン
- ホームオーディオ
- ポータブル電源
- 業務用ビデオカメラ
何をしている事業か
プロジェクター ヘッドホン ホームオーディオ ポータブル電源 業務用ビデオカメラ CD/DVD(パッケージソフト)等の受託ビジネス CD/DVD（パッケージソフト）の製造 オーディオ・ビデオソフト・配信等のコンテンツ等
会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は568億円で、会社全体の16.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2023年3月期 | 573億円 | — | — | — |
| 2024年3月期 | 560億円 | -3億円 | 454億円 | 1,181人 |
| 2025年3月期 | 579億円 | 19億円 | 449億円 | 1,107人 |
| 2026年3月期 | 568億円 | 25億円 | 419億円 | 1,060人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
経営成績の分析から
2026年3月期
- * エンタテインメント ソリューションズ分野当連結会計年度におけるエンタテインメント ソリューションズ分野の売上収益は、前年同期比で約11億円減（1.9％減収）となる568億19百万円、事業利益は同約７億円の大幅増となる25億17百万円（36.2％増益）となりました。
- （事業利益）メディア事業が減収影響を受けたものの、エンタテインメント事業が大幅な増収となったことから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体でも前年同期比で増益となりました。
- ただし、エンタテインメント ソリューションズ分野におけるエンタテインメント事業の一部は受注生産によっていますが、これらは受注と同時に生産・引渡しを行うため受注高と販売高はほぼ同額です。
2025年3月期
- * エンタテインメント ソリューションズ分野当連結会計年度におけるエンタテインメント ソリューションズ分野の売上収益は、前年同期比で約20億円増（3.5％増収）となる579億36百万円、事業利益は同約21億円の大幅増となる18億49百万円となり、黒字に転換しました。
- （事業利益）メディア事業の業務用カメラ事業において、当第４四半期連結会計期間に追加で部材の損失引当約５億円を計上したものの、前期に実施した構造改革効果に加え、固定費削減効果が発現したこと及びエンタテインメント事業が前期に引き続き堅調な利益を稼ぎ増益となったことなどから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体では前年同期比で大幅な増益となり、黒字に転換しました。
- ただし、エンタテインメント ソリューションズ分野におけるエンタテインメント事業の一部は受注生産によっていますが、これらは受注と同時に生産・引渡しを行うため受注高と販売高はほぼ同額です。
2024年3月期
- ① 財政状態及び経営成績の状況1）経営成績当社は企業価値最大化へ向けて当社の強みが活かせる収益性の高い市場への事業ポートフォリオ変革に際し、当社の目指す事業戦略を明確にするため、2023年４月１日付で、「パブリックサービス分野」を「セーフティ＆セキュリティ分野」へ、「メディアサービス分野」を「エンタテインメント ソリューションズ分野」へそれぞれ名称変更いたしました。
- * エンタテインメント ソリューションズ分野当連結会計年度におけるエンタテインメント ソリューションズ分野の売上収益は、前年同期比で約13億円減（2.2％減収）となる559億78百万円、事業利益は同約11億円減（132.2％減益）となる２億57百万円の損失となりました。
- （事業利益）エンタテインメント事業は増収効果により前年同期比で増益となったものの、メディア事業において減収の影響に加えて、業務用カメラ事業の構造改革費用として部材の損失引当約８億円を計上したことなどから、エンタテインメント ソリューションズ分野全体では前年同期比で減益となりました。
- ただし、エンタテインメント ソリューションズ分野におけるエンタテインメント事業の一部は受注生産によっていますが、これらは受注と同時に生産・引渡しを行うため受注高と販売高はほぼ同額です。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG3R）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W20P）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPOI）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2FG）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OFNG）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。