決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジーエス・ユアサ コーポレーション（6674）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジーエス・ユアサ コーポレーションの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 4,110億円 | — | 115億円 | — | 3,892億円 | 45.2% | 14,585人 |
| 2019年3月期 | 4,131億円 | — | 135億円 | — | 3,842億円 | 46.4% | 14,217人 |
| 2020年3月期 | 3,956億円 | — | 137億円 | — | 3,854億円 | 45.8% | 13,542人 |
| 2021年3月期 | 3,865億円 | 248億円 | 115億円 | 6.4% | 4,319億円 | 46.8% | 13,305人 |
| 2022年3月期 | 4,321億円 | 227億円 | 85億円 | 5.2% | 4,808億円 | 44.8% | 13,571人 |
| 2023年3月期 | 5,177億円 | 315億円 | 139億円 | 6.1% | 5,409億円 | 42.6% | 14,317人 |
| 2024年3月期 | 5,629億円 | 416億円 | 321億円 | 7.4% | 6,567億円 | 50.3% | 12,892人 |
| 2025年3月期 | 5,803億円 | 500億円 | 304億円 | 8.6% | 6,937億円 | 50.0% | 12,478人 |
| 2026年3月期 | 6,090億円 | 602億円 | 419億円 | 9.9% | 7,410億円 | 53.3% | 12,562人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5,803億円 | 6,090億円 | +287 |
| 売上原価 | 4,409億円 | 4,540億円 | +131 |
| 売上総利益 | 1,395億円 | 1,551億円 | +156 |
| 販売費及び一般管理費 | 895億円 | 949億円 | +54 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 500億円 | 602億円 | +101 |
| 経常利益 | 464億円 | 582億円 | +119 |
| 税引前利益 | 469億円 | 626億円 | +156 |
| 法人所得税 | 130億円 | 150億円 | +20 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 304億円 | 419億円 | +114 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 608億円 | 368億円 | −240 |
| 棚卸資産 | 677億円 | 739億円 | +62 |
| 流動資産 | 3,202億円 | 3,132億円 | −70 |
| 有形固定資産 | 2,196億円 | 2,551億円 | +354 |
| のれん | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,735億円 | 4,278億円 | +543 |
| 資産合計 | 6,937億円 | 7,410億円 | +473 |
| 社債及び借入金（流動） | 443億円 | 382億円 | −60 |
| 社債及び借入金（非流動） | 414億円 | 296億円 | −118 |
| 流動負債 | 1,863億円 | 1,837億円 | −26 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,165億円 | 1,132億円 | −33 |
| 負債合計 | 3,028億円 | 2,969億円 | −59 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,794億円 | 3,123億円 | +329 |
| 資本合計（純資産） | 3,910億円 | 4,441億円 | +531 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 393億円 | 495億円 | +102 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 142億円 | -318億円 | −460 |
| 減価償却費 | 247億円 | 266億円 | +20 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -655億円 | -504億円 | +151 |
| 配当金の支払額 | -75億円 | -85億円 | −10 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車電池 | 3,773億円 | +2.8% | — | 362億円 | 9.6% | 3,391億円 | — |
| 産業電池電源 | 1,393億円 | +7.6% | — | 184億円 | 13.2% | 999億円 | 1,961人 |
| 車載用リチウムイオン電池 | 1,035億円 | +12.1% | — | 49億円 | 4.8% | 1,005億円 | 550人 |
| 国内 | 1,096億円 | +5.9% | — | 117億円 | 10.7% | 741億円 | — |
| 海外 | 2,676億円 | +1.5% | — | 245億円 | 9.2% | 2,650億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車電池 海外 産業電池電源 国内 車載用リチウムイオン電池
従業員
連結従業員12,562人
提出会社18人
平均年齢52.1歳
平均勤続年数26.4年
平均年間給与1,091万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は27,023人、発行済株式は100,446,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 17.5% |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 9.7% |
| 3 | 本田技研工業㈱ | 4.9% |
| 4 | 明治安田生命保険(相) | 2.8% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.4% |
| 6 | トヨタ自動車㈱ | 2.2% |
| 7 | ㈱三菱UFJ銀行 | 1.9% |
| 8 | 日本生命保険(相) | 1.8% |
| 9 | ㈱京都銀行 | 1.5% |
| 10 | 三井住友信託銀行㈱ | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 138.9円 | 10円 | 62% | 6.8% | 20.9倍 |
| 2019年3月期 | 164.74円 | 38円 | 62% | 7.6% | 13.2倍 |
| 2020年3月期 | 168.23円 | 50円 | 56% | 7.7% | 8.6倍 |
| 2021年3月期 | 141.91円 | 50円 | 57% | 6.1% | 21.1倍 |
| 2022年3月期 | 105.23円 | 50円 | 68% | 4.1% | 22.3倍 |
| 2023年3月期 | 173.11円 | 50円 | 68% | 6.2% | 13.8倍 |
| 2024年3月期 | 369.74円 | 70円 | 104% | 11.4% | 8.5倍 |
| 2025年3月期 | 303.25円 | 75円 | 86% | 9.0% | 7.9倍 |
| 2026年3月期 | 417.33円 | 90円 | 92% | 11.3% | 12.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2005年10月インドのタタグループであるTata AutoComp Systems Limitedとの合弁会社として、Tata AutoComp GY Batteries Pvt. Ltd.を設立しました。2006年４月当社は、第１回無担保転換社債型新株予約権付社債の発行を行いました。2007
- 2007年12月三菱商事㈱及び三菱自動車工業㈱との合弁会社である、㈱リチウムエナジー ジャパンを設立しました。2009年４月本田技研工業㈱との合弁会社である、㈱ブルーエナジーを設立しました。2009年７月、８月当社は、一般募集による増資及び第三者割当増資を行い、資本金を33,021百万円としまし
- 2010年12月当社関連会社であるPT. Trimitra Baterai Prakasaへ増資を行い、出資比率が増加したことにより当社の持分法適用非連結子会社としました。なお、2015年３月期より同社を当社の連結子会社としております。2012年３月滋賀県栗東市に㈱リチウムエナジー ジャパン第一
- 2015年10月トルコ共和国のInci Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketiの株式を取得し持分法適用関連会社にすると共に、同社の商号をInci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketiに変更しました。
- 2015年12月当社の連結子会社であるSiam GS Battery Co., Ltd.が、当社関連会社であったYuasa Battery Malaysia Sdn.Bhd.の株式を取得し、出資比率が増加したことにより当社の連結子会社としました。
- 2016年10月パナソニック㈱の鉛蓄電池事業譲受に関する株式譲渡契約に基づき、パナソニック ストレージバッテリー㈱の株式を85.1％取得し、当社の連結子会社にすると共に、同社の商号を㈱ＧＳユアサ エナジーに変更しました。2017年９月当社は、第１回無担保社債の発行を行いました。
- 2017年10月GS Yuasa Hungary Limited Liability Companyを設立し、当社の連結子会社としました。2018年９月㈱ＧＳユアサ エナジーの株式を14.9％取得し出資比率を100％としました。
- 2018年12月当社は、第２回無担保社債の発行を行いました。2021年５月サンケン電気㈱の社会システム事業譲受に関する株式譲渡契約に基づき、サンケン電設㈱の株式を100％取得し、当社の連結子会社にすると共に、同社の商号を㈱ＧＳユアサ インフラシステムズに変更しました。2022年４月東京証券取引所
- 2023年10月当社の連結子会社であった天津杰士電池有限公司及び湯浅蓄電池(順徳)有限公司は、同じく当社の連結子会社である㈱ＧＳユアサが保有する持分を一部譲渡したことにより、連結の範囲から除外し、持分法適用の範囲に含めました。
- 2023年12月当社は、一般募集による増資及び第三者割当増資を行い、資本金を52,841百万円としました。2024年３月当社の連結子会社である㈱ＧＳユアサは、同じく当社の連結子会社である㈱リチウムエナジー ジャパンの事業を譲受しました。2024年９月当社の連結子会社であった㈱リチウムエナジー ジ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び51社の子会社、19社の関連会社により構成されております。当社グループの主な事業は、電池及び電源装置、照明器、その他の電池・電気機器の製造販売であり、当該各事業における主な子会社及び関連会社の位置付け、セグメント情報との関連は次のとおりであります。また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YH71）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W35B）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TVS1）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R915）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OKYC）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針