決算データ · 試作 · 2026年3月期
シャープ（6753）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、シャープの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 24,273億円 | — | 702億円 | — | 19,085億円 | 19.8% | 47,171人 |
| 2019年3月期 | 23,948億円 | — | 640億円 | — | 18,486億円 | 18.5% | 54,156人 |
| 2020年3月期 | 22,623億円 | — | 137億円 | — | 18,119億円 | 14.1% | 52,876人 |
| 2021年3月期 | 24,259億円 | 831億円 | 533億円 | 3.4% | 19,272億円 | 18.2% | 50,478人 |
| 2022年3月期 | 24,956億円 | 847億円 | 740億円 | 3.4% | 19,563億円 | 23.2% | 47,941人 |
| 2023年3月期 | 25,481億円 | -257億円 | -2,608億円 | -1.0% | 17,730億円 | 11.8% | 46,200人 |
| 2024年3月期 | 23,219億円 | -203億円 | -1,500億円 | -0.9% | 15,900億円 | 9.0% | 43,445人 |
| 2025年3月期 | 21,602億円 | 273億円 | 361億円 | 1.3% | 14,537億円 | 10.5% | 40,123人 |
| 2026年3月期 | 18,928億円 | 486億円 | 474億円 | 2.6% | 14,283億円 | 19.6% | 34,549人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 21,602億円 | 18,928億円 | −2,673 |
| 売上原価 | 17,544億円 | 14,721億円 | −2,824 |
| 売上総利益 | 4,057億円 | 4,208億円 | +151 |
| 販売費及び一般管理費 | 3,784億円 | 3,722億円 | −62 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 273億円 | 486億円 | +212 |
| 経常利益 | 177億円 | 580億円 | +403 |
| 税引前利益 | 536億円 | 634億円 | +97 |
| 法人所得税 | 179億円 | 151億円 | −28 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 361億円 | 474億円 | +113 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,793億円 | 2,385億円 | −409 |
| 棚卸資産 | 2,421億円 | 2,504億円 | +83 |
| 流動資産 | 9,798億円 | 9,494億円 | −304 |
| 有形固定資産 | 2,019億円 | 1,833億円 | −186 |
| のれん | 73億円 | 92億円 | +19 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,739億円 | 4,789億円 | +50 |
| 資産合計 | 14,537億円 | 14,283億円 | −255 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,113億円 | 4,323億円 | +3,210 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4,064億円 | 6億円 | −4,058 |
| 流動負債 | 7,569億円 | 10,454億円 | +2,885 |
| 非流動負債（固定負債） | 5,291億円 | 876億円 | −4,415 |
| 負債合計 | 12,860億円 | 11,330億円 | −1,531 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 865億円 | 1,317億円 | +452 |
| 資本合計（純資産） | 1,677億円 | 2,953億円 | +1,276 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -16億円 | -2億円 | +14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -748億円 | -1,058億円 | −310 |
| 減価償却費 | 485億円 | 366億円 | −119 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -268億円 | -218億円 | +50 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| スマートライフ | 5,980億円 | −7.1% | — | 285億円 | 4.8% | 2,726億円 | 11,131人 |
| スマートワークプレイス | 8,338億円 | −0.3% | — | 576億円 | 6.9% | 4,072億円 | 14,267人 |
| ディスプレイデバイス | 4,235億円 | −6.4% | — | -183億円 | -4.3% | 2,043億円 | 7,241人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：スマートワークプレイス スマートライフ ディスプレイデバイス
従業員
連結従業員34,549人
提出会社5,553人
平均年齢44.5歳
平均勤続年数20.1年
平均年間給与782万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は132,295人、発行済株式は650,414,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | HON HAI PRECISION INDUSTRY CO., LTD.(常任代理人 ㈱みずほ銀行) | 22.3% |
| 2 | FOXCONN (FAR EAST) LIMITED(常任代理人 ㈱みずほ銀行) | 11.8% |
| 3 | SIO INTERNATIONAL HOLDINGS LIMITED(常任代理人 ㈱みずほ銀行) | 10.1% |
| 4 | FOXCONN TECHNOLOGY PTE. LTD.(常任代理人 ㈱みずほ銀行) | 10.0% |
| 5 | CLEARSTREAM BANKING S.A.(常任代理人 香港上海銀行) | 5.8% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 4.2% |
| 7 | LGT BANK LTD(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行) | 4.0% |
| 8 | VIGOR WEALTH GLOBAL LIMITED(常任代理人 ㈱みずほ銀行) | 3.2% |
| 9 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 1.2% |
| 10 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCT E PSMPJ(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行) | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 106.07円 | 10円 | 9% | 20.9% | 30.0倍 |
| 2019年3月期 | 100.08円 | 20円 | 28% | 17.8% | 12.2倍 |
| 2020年3月期 | 22.47円 | 18円 | 38% | 4.6% | 50.5倍 |
| 2021年3月期 | 87.2円 | 30円 | — | 17.6% | 21.9倍 |
| 2022年3月期 | 121.14円 | 40円 | 30% | 18.4% | 9.5倍 |
| 2023年3月期 | -407.31円 | — | — | -78.7% | — |
| 2024年3月期 | -230.99円 | — | — | -85.5% | — |
| 2025年3月期 | 55.59円 | — | — | 24.4% | 17.0倍 |
| 2026年3月期 | 73.05円 | — | — | 21.9% | 7.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高はスマートライフ・スマートワークプレイス・ディスプレイデバイスの3セグメントとも減少し、1,892,811百万円（前年度比87.6%）となった
- 営業利益は48,565百万円（前年度比177.6%）となり業績予想値を上回った。構造改革を進めたディスプレイデバイスの赤字幅が大幅に縮小した
- 親会社株主に帰属する当期純利益は47,434百万円（前年度比131.4%）となった。堺事業所の不動産売却による固定資産売却益36,111百万円を計上した一方、事業構造改革費用19,867百万円を特別損失に計上した
- 2025年5月12日に中期経営計画を発表した。自己資本比率は前連結会計年度末の10.5%から19.6%まで上昇した
- 鴻海グループに対するカメラモジュール事業の譲渡及び半導体事業に係るシャープ福山レーザーの株式の譲渡が完了し、堺ディスプレイプロダクトの事業を終息した
- スマートワークプレイスの売上高は833,822百万円（前年度比99.7%）、セグメント利益は57,597百万円（同96.5%）となり、PC事業はWindows10のサポート終了に伴う買い替え特需等で増収となった
- ディスプレイデバイスの売上高は423,504百万円（前年度比93.6%）、セグメント損失は18,277百万円（前年度は26,932百万円の損失）となり、スマートフォン向け小型ディスプレイの事業終息などにより減収となった
- 資産合計は前期末比25,477百万円減少の1,428,253百万円となり、純資産合計は127,575百万円増加し295,284百万円となった
2025年3月期
- 売上高は2,160,146百万円（前年度比93.0%）となり、スマートライフ＆エナジー・スマートオフィス・ユニバーサルネットワークのブランド事業3セグメントの売上は伸長したが、ディスプレイデバイス・エレクトロニックデバイスのデバイス事業2セグメントの売上は減少した
- 営業損益は27,338百万円の営業利益（前年度は20,343百万円の営業損失）となり黒字化した。デバイス事業のアセットライト化とブランド事業の収益力向上が寄与した
- 親会社株主に帰属する当期純損益は36,095百万円の純利益（前年度は149,980百万円の純損失）となり3期ぶりに黒字化した。液晶パネル工場関連の資産売却による固定資産売却益78,095百万円や上場株式売却による投資有価証券売却益28,254百万円を計上した
- 2024年5月14日に中期経営方針を発表し、当連結会計年度を構造改革の年と位置付けた。堺ディスプレイプロダクトでのパネル生産停止、亀山第2工場・三重第3工場での生産能力調整、堺工場のOLEDライン閉鎖を行った
- 鴻海グループとの間でカメラモジュール事業の譲渡に関する契約を締結するとともに、半導体事業のシャープ福山レーザーの株式譲渡に向けた協議を進め、2025年4月23日に契約を締結した
- スマートオフィスの売上高は680,606百万円（前年度比116.9%）、セグメント利益は42,627百万円（同143.6%）となり、PC事業ではWindows10のサポート終了に伴う買い替え特需があった
- ディスプレイデバイスの売上高は507,139百万円（前年度比82.5%）、セグメント損失は40,513百万円（前年度は83,290百万円の損失）となり、構造改革の推進により赤字幅が大幅に縮小した
- 資産合計は前期末比136,301百万円減少の1,453,730百万円となり、純資産合計は10,284百万円増加し167,709百万円となった
2024年3月期
- 売上高は2,321,921百万円（前年度比91.1%）となり、スマートオフィスの売上は伸長したが、スマートライフ＆エナジー・ユニバーサルネットワーク・ディスプレイデバイス・エレクトロニックデバイスの4セグメントの売上が減少した
- 営業損益は20,343百万円の営業損失（前年度は25,719百万円の営業損失）となり赤字幅が縮小した。ディスプレイデバイスが中小型ディスプレイ需要の急激な悪化により赤字が拡大した一方、スマートオフィス・ユニバーサルネットワークが大幅増益となった
- 親会社株主に帰属する当期純損益は149,980百万円の純損失（前年度は260,840百万円の純損失）となった。特別損失としてディスプレイデバイスに関連する減損損失122,332百万円や事業構造改革費用11,777百万円を計上した
- スマートオフィスの売上高は582,003百万円（前年度比103.6%）、セグメント利益は29,674百万円（同204.3%）となり、PC事業・ビジネスソリューション事業とも増益となった
- ディスプレイデバイスの売上高は614,950百万円（前年度比80.9%）、セグメント損失は83,290百万円（前年度は66,482百万円の損失）となり、中小型ディスプレイの需要悪化が影響した
- 資産合計は前期末比182,928百万円減少の1,590,032百万円となり、純資産合計は64,937百万円減少し157,424百万円となった
- 総資産に対する借入金の割合は36.1%となり、流動性確保のため200,000百万円のコミットメントライン契約を締結した
沿革（有価証券報告書より）
- 1967年10月シャープ電機㈱を吸収合併。1968年４月栃木県矢板市にテレビ工場を建設。1970年１月シャープ㈱に改称。1970年８月奈良県天理市にシャープ総合開発センターを建設。1973年１月経営理念、経営信条、経営基本方針を制定。1979年１月大阪府八尾市に大型冷蔵庫工場を建設。(以後各種白
- 1981年11月奈良県天理市に歴史ホール・技術ホール(現 シャープミュージアム)を建設。
- 1984年10月広島県福山市に電子部品の生産拠点として福山工場を建設。1985年９月奈良県天理市にＩＣ技術センターを建設。1990年２月奈良県大和郡山市に複写機の生産拠点として奈良第８工場を建設。1991年２月奈良県天理市に液晶パネルの生産拠点として天理工場を建設。1995年７月三重県多気町に液
- 2009年10月堺市堺区に液晶パネル工場を建設(現 堺ディスプレイプロダクト㈱)。2010年３月堺市堺区に太陽電池工場を建設。2016年７月堺市堺区に本社を移転。2016年８月当社普通株式が東京証券取引所市場第二部銘柄へ指定替え。2016年８月鴻海精密工業股份有限公司 他３社へ第三者割当増資。
- 2017年12月当社普通株式が東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定。2018年４月当社エネルギーソリューション事業の一部を、当社子会社のシャープエネルギーソリューション㈱が吸収し事業継承。
- 2018年10月パソコン事業を行う㈱東芝の子会社 東芝クライアントソリューション㈱を子会社化(現 Dynabook㈱)。2019年４月電子デバイス事業の一部及びレーザー事業を分社化、それぞれシャープ福山セミコンダクター㈱(現 シャープセミコンダクターイノベーション㈱)、シャープ福山レーザー㈱とし
- 2020年10月ディスプレイデバイス事業を分社化、シャープディスプレイテクノロジー㈱として営業開始。
- 2020年10月㈱ジャパンディスプレイより白山工場を取得。
- 2020年11月日本電気㈱の子会社 NECディスプレイソリューションズ㈱を子会社化(現 シャープディスプレイソリューションズ㈱)。2021年４月カメラモジュール事業を分社化、シャープセンシングテクノロジー㈱として営業開始。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、親会社（鴻海精密工業股份有限公司）、連結子会社116社及び持分法適用会社12社を中心に構成され、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としております。 セグメント別の主要製品・サービス及び主要会社名は次のとおりであります。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHZV）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5F7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXZ3）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R5CO）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OEYJ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針