シャープのセグメント · 試作 · 2026年3月期

ディスプレイデバイス

液晶パネルや有機ELパネルなどのディスプレイデバイスを製造・販売する事業。車載向けパネルやスマートフォン向けの小型パネル、PC・タブレット向けの中型パネルなどを手がける大型・中小型ディスプレイ事業からなる。堺ディスプレイプロダクトなどの子会社を通じて生産する。

液晶パネル
有機ELパネル
車載向けパネル
スマートフォン向けパネル
PC・タブレット向けパネル

何をしている事業か

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は4,235億円で、会社全体の22.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年3月期	8,128億円	—	—	—
2022年3月期	8,597億円	203億円	4,809億円	8,793人
2023年3月期	7,600億円	-665億円	3,551億円	9,951人
2024年3月期	6,150億円	-833億円	2,578億円	9,614人
2025年3月期	5,071億円	-405億円	2,615億円	7,983人
2026年3月期	4,235億円	-183億円	2,043億円	7,241人

その年の記述（有価証券報告書より）

2026年3月期

売上高はスマートライフ・スマートワークプレイス・ディスプレイデバイスの3セグメントとも減少し、1,892,811百万円（前年度比87.6%）となった
営業利益は48,565百万円（前年度比177.6%）となり業績予想値を上回った。構造改革を進めたディスプレイデバイスの赤字幅が大幅に縮小した
ディスプレイデバイスの売上高は423,504百万円（前年度比93.6%）、セグメント損失は18,277百万円（前年度は26,932百万円の損失）となり、スマートフォン向け小型ディスプレイの事業終息などにより減収となった

2025年3月期

売上高は2,160,146百万円（前年度比93.0%）となり、スマートライフ＆エナジー・スマートオフィス・ユニバーサルネットワークのブランド事業3セグメントの売上は伸長したが、ディスプレイデバイス・エレクトロニックデバイスのデバイス事業2セグメントの売上は減少した
ディスプレイデバイスの売上高は507,139百万円（前年度比82.5%）、セグメント損失は40,513百万円（前年度は83,290百万円の損失）となり、構造改革の推進により赤字幅が大幅に縮小した

2024年3月期

売上高は2,321,921百万円（前年度比91.1%）となり、スマートオフィスの売上は伸長したが、スマートライフ＆エナジー・ユニバーサルネットワーク・ディスプレイデバイス・エレクトロニックデバイスの4セグメントの売上が減少した
営業損益は20,343百万円の営業損失（前年度は25,719百万円の営業損失）となり赤字幅が縮小した。ディスプレイデバイスが中小型ディスプレイ需要の急激な悪化により赤字が拡大した一方、スマートオフィス・ユニバーサルネットワークが大幅増益となった
親会社株主に帰属する当期純損益は149,980百万円の純損失（前年度は260,840百万円の純損失）となった。特別損失としてディスプレイデバイスに関連する減損損失122,332百万円や事業構造改革費用11,777百万円を計上した
ディスプレイデバイスの売上高は614,950百万円（前年度比80.9%）、セグメント損失は83,290百万円（前年度は66,482百万円の損失）となり、中小型ディスプレイの需要悪化が影響した

経営成績の分析から

2026年3月期

また、構造改革を進めたディスプレイデバイスは、赤字幅が大幅に縮小しました。
＜デバイス事業＞③ディスプレイデバイス売上高は423,504百万円（前年度比93.6％）となりました。
2025年度においては、競争環境の激化や主要部材の価格急騰など事業環境の厳しさは増したものの、ブランド事業の増益やディスプレイデバイス事業の赤字縮小など、業績の安定感は向上しました。
取引先金融機関からは、ブランド事業の増益やディスプレイデバイス事業の赤字縮小など業績の安定感が増したことや、資産売却等による有利子負債の削減など財務基盤が改善したこと等を評価いただき、更改に際して支援体制を強化いただいております。

2025年3月期

① 財政状態及び経営成績の状況（経営成績）当社グループは、ディスプレイデバイス事業において市場環境の変化への対応が遅れたことから、前連結会計年度まで２期連続の営業赤字を計上いたしました。
また、いずれの年度においてもディスプレイデバイス事業に関連する多額の減損損失を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純損益についても大幅な赤字となりました。
その結果、当連結会計年度には、赤字の直接的要因となったディスプレイデバイス事業において、大型ディスプレイ事業では堺ディスプレイプロダクト㈱でのパネル生産停止や液晶パネル工場関連の資産売却、中小型ディスプレイ事業では亀山第２工場・三重第３工場での生産能力調整及び堺工場のＯＬＥＤラインの閉鎖などを行いました。
売上高は、スマートライフ＆エナジー、スマートオフィス、ユニバーサルネットワークのブランド事業３セグメントの売上が伸長した一方、ディスプレイデバイス、エレクトロニックデバイスのデバイス事業２セグメントの売上が減少し、2,160,146百万円（前年度比93.0％）となりました。

2024年3月期

当連結会計年度の業績は、スマートオフィスの売上が伸長したものの、スマートライフ＆エナジー、ユニバーサルネットワーク、ディスプレイデバイス、エレクトロニックデバイスの４セグメントの売上が減少し、売上高が2,321,921百万円（前年度比91.1％）となりました。
ディスプレイデバイスが中小型ディスプレイ需要の急激な悪化により大幅に赤字が拡大したほか、スマートライフ＆エナジー、エレクトロニックデバイスが減益となりましたが、スマートオフィス、ユニバーサルネットワークが大幅な増益となりました。
営業外収益として為替差益13,365百万円や持分法による投資利益8,359百万円を計上したほか、堺ディスプレイプロダクト㈱の持分法適用会社である超視界顕示技術有限公司の持分比率が減少したことに伴い、特別利益として持分変動利益4,203百万円及び債務取崩益4,863百万円を計上しましたが、特別損失としてディスプレイデバイスに関連する減損損失122,332百万円や、事業構造改革費用11,777百万円を計上したことなどによるものです。
＜デバイス事業＞④ディスプレイデバイス売上高は614,950百万円（前年度比 80.9％）となりました。

2023年3月期

当連結会計年度の業績は、ディスプレイデバイスの売上が減少したものの、スマートライフ、８Ｋエコシステム、ＩＣＴ、エレクトロニックデバイスが伸長し、売上高が2,548,117百万円（前年度比102.1％）となりました。
親会社株主に帰属する当期純損益は、ディスプレイデバイスを中心に220,553百万円の減損損失を計上したことなどから、260,840百万円の親会社株主に帰属する当期純損失（前年度は73,991百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。
＜デバイス事業＞④ディスプレイデバイス車載向けパネルなどの販売は大きく伸長しましたが、市況の低迷により、スマートフォン向けやＰＣ向けのパネルの販売が減少したことなどから、売上高は759,953百万円（前年度比 88.4％）となりました。
セグメントの名称金額(百万円)前期比(％)スマートライフ468,314+4.6８Ｋエコシステム578,923+0.9ＩＣＴ299,477△4.8ディスプレイデバイス725,422△11.9エレクトロニックデバイス448,730+25.9合計2,520,868+0.2（注）１金額は、販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。

2022年3月期

当連結会計年度の業績は、スマートライフ、ＩＣＴ、エレクトロニックデバイスの売上が減少したものの、８Ｋエコシステムとディスプレイデバイスの売上が増加し、売上高が2,495,588百万円（前年度比102.9％）となりました。
営業利益は、スマートライフ、ＩＣＴ、エレクトロニックデバイスが減少したものの、８Ｋエコシステムとディスプレイデバイスが増加し、84,716百万円（前年度比101.9％）となりました。
＜デバイス事業＞④ディスプレイデバイススマートフォン向けの小型パネルの販売が減少した一方、車載向けやＰＣ・タブレット向けなど中型パネルの販売が伸長したことなどから、売上高は859,674百万円（前年度比 105.8％）となりました。
セグメントの名称金額(百万円)前期比(％)スマートライフ447,731△1.0８Ｋエコシステム573,568+22.2ＩＣＴ314,432△8.5ディスプレイデバイス823,642+13.6エレクトロニックデバイス356,339△4.7合計2,515,714+6.4（注）１金額は、販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。