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決算データ · 試作 · 2026年3月期

アンリツ(6754)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、アンリツの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期860億円29億円1,212億円64.6%3,717人
2019年3月期997億円90億円1,305億円65.6%3,778人
2020年3月期1,070億円134億円1,389億円67.8%3,881人
2021年3月期1,059億円197億円161億円18.5%1,441億円75.8%3,954人
2022年3月期1,054億円165億円128億円15.7%1,533億円74.5%4,168人
2023年3月期1,109億円118億円93億円10.6%1,522億円77.0%4,144人
2024年3月期1,100億円90億円77億円8.2%1,611億円77.9%4,083人
2025年3月期1,130億円121億円93億円10.7%1,598億円77.8%3,966人
2026年3月期1,175億円148億円117億円12.6%1,733億円76.6%4,114人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,130億円1,175億円+45
売上原価580億円574億円−6
売上総利益550億円601億円+51
販売費及び一般管理費334億円364億円+30
営業利益121億円148億円+27
持分法による投資損益0億円0億円+0
税引前利益127億円162億円+34
法人所得税35億円45億円+10
当期利益(親会社の所有者に帰属)93億円117億円+24

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物501億円493億円−8
棚卸資産224億円263億円+39
流動資産1,061億円1,094億円+33
有形固定資産273億円292億円+20
のれん29億円81億円+52
非流動資産(固定資産)537億円639億円+101
資産合計1,598億円1,733億円+134
社債及び借入金(流動)6億円6億円+0
社債及び借入金(非流動)30億円30億円+0
負債合計356億円405億円+50
親会社の所有者に帰属する持分1,243億円1,327億円+85
資本合計(純資産)1,243億円1,327億円+85
アンリツ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成28%15%17%35%現金及び現金同等物493億円(28%)棚卸資産263億円(15%)有形固定資産292億円(17%)のれん81億円(5%)その他の資産604億円(35%)アンリツ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成28%15%17%35%現金及び現金同等物493億円(28%)棚卸資産263億円(15%)有形固定資産292億円(17%)のれん81億円(5%)その他の資産604億円(35%)
資産合計を100とした構成。
アンリツ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%77%社債及び借入金36億円(2%)その他の負債370億円(21%)親会社の所有者に帰属する持分1,327億円(77%)アンリツ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%77%社債及び借入金36億円(2%)その他の負債370億円(21%)親会社の所有者に帰属す…1,327億円(77%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー211億円179億円−32
投資活動によるキャッシュ・フロー-39億円-147億円−108
財務活動によるキャッシュ・フロー-123億円-64億円+59
有形固定資産の取得による支出-24億円-41億円−17
配当金の支払額-53億円-51億円+1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
通信計測688億円−1.9%108億円15.7%1,015億円2,469人
PQA310億円+9.9%33億円10.7%313億円856人
環境計測108億円+26.2%9億円7.9%244億円458人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):通信計測 PQA 環境計測

アンリツ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益72%22%6%通信計測108億円(72%)PQA33億円(22%)環境計測9億円(6%)アンリツ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益72%22%通信計測108億円(72%)PQA33億円(22%)環境計測9億円(6%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,114人
提出会社1,734人
平均年齢46.1歳
平均勤続年数21.3年
平均年間給与784万円
アンリツ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数65%23%12%通信計測2,469億円(65%)PQA856億円(23%)環境計測458億円(12%)アンリツ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数65%23%通信計測2,469億円(65%)PQA856億円(23%)環境計測458億円(12%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は31,789人、発行済株式は135,870,000株。

アンリツ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行16.3%日本カストディ銀行(信託口)9.3%NORTHERN TRUST2.8%STATE STREET B2.5%STATE STREET B2.1%GOLDMAN SACHS 1.8%住友生命保険相互会社1.8%JUNIPER1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合アンリツ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…16.3%日本カストデ…9.3%NORTHERN TRUST2.8%STATE STREET B2.5%STATE STREET B2.1%GOLDMAN SACHS 1.8%住友生命保険…1.8%JUNIPER1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)16.3%
2日本カストディ銀行(信託口)9.3%
3NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT2.8%
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.5%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050252.1%
6GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL1.8%
7住友生命保険相互会社1.8%
8JUNIPER1.7%
9日本カストディ銀行・三井住友信託退給口1.6%
10JP MORGAN CHASE BANK 3857811.5%
アンリツ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元420076%592116%283612%金融機関420076%金融商品取引業者34692%その他の法人27320%外国法人等592116%個人その他283612%アンリツ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元420076%592116%金融機関420076%金融商品取引業者34692%その他の法人27320%外国法人等592116%個人その他283612%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期20.97円15円69%3.7%62.7倍
2019年3月期65.2円22円43%10.9%31.4倍
2020年3月期97.2円31円41%14.9%20.6倍
2021年3月期117.18円40円40%15.8%20.6倍
2022年3月期93.98円40円29%11.5%16.5倍
2023年3月期69.98円40円53%8.0%17.4倍
2024年3月期58.29円40円65%6.3%21.2倍
2025年3月期70.42円40円68%7.4%19.1倍
2026年3月期91.2円50円55%9.1%30.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1950年10月企業再建整備法に基づく第二会社設立1961年4月厚木事業所新設同年10月東京証券取引所市場第二部上場1968年8月東京証券取引所市場第一部上場1978年5月無線機器製造部門等を厚木事業所に移転し、製造部門の厚木事業所集結を完了1979年6月地下鉄広尾駅前の当社寮跡地に新本社ビルを
  • 2025年10月DEWETRON GmbH(オーストリア)を買収

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社51社、関連会社2社により構成されており、電子計測器、食品・医薬品の品質保証システム、環境計測機器、デバイスなどの開発、製造、販売を主な事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。なお、次の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 連結財務諸表注記」のセグメント情報の区分と同一です。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針