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決算データ · 試作 · 2026年3月期

TDK(6762)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、TDKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期102,883人
2019年3月期104,781人
2020年3月期19,009億円42.1%107,138人
2021年3月期14,790億円1,118億円747億円7.6%23,597億円40.6%129,284人
2022年3月期19,021億円1,668億円1,313億円8.8%30,417億円42.8%116,808人
2023年3月期21,808億円1,688億円1,142億円7.7%31,470億円46.3%102,908人
2024年3月期21,039億円1,729億円1,247億円8.2%34,153億円50.0%101,453人
2025年3月期22,048億円2,242億円1,672億円10.2%35,414億円50.8%105,067人
2026年3月期25,048億円2,724億円1,957億円10.9%44,152億円49.5%106,545人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益22,048億円25,048億円+3,000
売上原価15,168億円17,214億円+2,047
売上総利益6,880億円7,834億円+954
販売費及び一般管理費4,940億円5,440億円+500
営業利益2,242億円2,724億円+482
持分法による投資損益-1億円6億円+7
税引前利益2,378億円2,768億円+390
法人所得税674億円776億円+102
当期利益(親会社の所有者に帰属)1,672億円1,957億円+285

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物6,973億円8,428億円+1,455
棚卸資産4,100億円5,855億円+1,754
流動資産18,369億円24,552億円+6,184
有形固定資産10,301億円12,258億円+1,956
のれん1,649億円1,885億円+236
非流動資産(固定資産)17,046億円19,599億円+2,554
資産合計35,414億円44,152億円+8,738
社債及び借入金(流動)1,872億円2,110億円+238
社債及び借入金(非流動)3,460億円3,327億円−133
負債合計17,302億円22,116億円+4,815
親会社の所有者に帰属する持分18,001億円21,872億円+3,872
資本合計(純資産)18,113億円22,036億円+3,923
TDK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%13%28%36%現金及び現金同等物8,428億円(19%)棚卸資産5,855億円(13%)有形固定資産1.2兆円(28%)のれん1,885億円(4%)その他の資産1.6兆円(36%)TDK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成19%28%36%現金及び現金同等物8,428億円(19%)棚卸資産5,855億円(13%)有形固定資産1.2兆円(28%)のれん1,885億円(4%)その他の資産1.6兆円(36%)
資産合計を100とした構成。
TDK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成12%38%50%社債及び借入金5,436億円(12%)その他の負債1.7兆円(38%)親会社の所有者に帰属する持分2.2兆円(50%)非支配持分163億円(0%)TDK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成38%50%社債及び借入金5,436億円(12%)その他の負債1.7兆円(38%)親会社の所有者に帰属する…2.2兆円(50%)非支配持分163億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー4,458億円5,077億円+618
投資活動によるキャッシュ・フロー-2,448億円-3,778億円−1,329
財務活動によるキャッシュ・フロー-1,433億円-648億円+786
配当金の支払額-485億円-607億円−122

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
受動部品5,988億円+6.2%418億円7.0%10,077億円32,535人
センサ応用製品2,248億円+18.0%208億円9.2%4,208億円6,835人
磁気応用製品2,632億円+17.7%270億円10.2%6,136億円10,642人
エナジー応用製品13,703億円+16.5%2,467億円18.0%26,862億円49,507人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):エナジー応用製品 受動部品 磁気応用製品 センサ応用製品

TDK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益12%6%8%73%受動部品418億円(12%)センサ応用製品208億円(6%)磁気応用製品270億円(8%)エナジー応用製品2,467億円(73%)TDK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益73%受動部品418億円(12%)センサ応用製品208億円(6%)磁気応用製品270億円(8%)エナジー応用製品2,467億円(73%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員106,545人
提出会社6,573人
平均年齢43歳
平均勤続年数16.9年
平均年間給与921万円
TDK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%7%11%50%受動部品3.3兆円(33%)センサ応用製品6,835億円(7%)磁気応用製品1.1兆円(11%)エナジー応用製品5.0兆円(50%)TDK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%50%受動部品3.3兆円(33%)センサ応用製品6,835億円(7%)磁気応用製品1.1兆円(11%)エナジー応用製品5.0兆円(50%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は65,618人、発行済株式は1,943,860,000株。

TDK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行27%日本カストディ銀行 (信託口11.7%THE CHASE MANH2.6%STATE STREET B2.1%CITIBANK,N.A.-2%HSBC HONGKONG-1.7%JP MORGAN CHAS1.5%STATE STREET B1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合TDK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…27%日本カストデ…11.7%THE CHASE MANH2.6%STATE STREET B2.1%CITIBANK,N.A.-2%HSBC HONGKONG-1.7%JP MORGAN CHAS1.5%STATE STREET B1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行 (信託口)27.0%
2日本カストディ銀行 (信託口)11.7%
3THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 みずほ銀行)2.6%
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行)2.1%
5CITIBANK,N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.0%
6HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行東京支店)1.7%
7JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 みずほ銀行)1.5%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 みずほ銀行)1.3%
9GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.3%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 みずほ銀行)1.3%
TDK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元8136986%9022155%金融機関8136986%金融商品取引業者591832%その他の法人113732%外国法人等9022155%個人その他1571192%TDK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元8136986%9022155%金融機関8136986%金融商品取引業者591832%その他の法人113732%外国法人等9022155%個人その他1571192%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期130円445%
2019年3月期160円
2020年3月期180円
2021年3月期39.41円180円19%8.5%25.9倍
2022年3月期69.29円145円28%11.6%12.9倍
2023年3月期60.24円106円30%8.3%15.7倍
2024年3月期65.74円116円64%7.9%22.8倍
2025年3月期88.1円86円86%9.5%17.5倍
2026年3月期103.09円36円68%9.8%19.1倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 売上売上高は前連結会計年度比13.6%増の2兆5,048億円となり、売上・利益とも過去最高を更新した。
  • 利益営業利益はICT市場向け製品の出荷増加や合理化・構造改革効果等により前連結会計年度比21.5%増の2,724億円となった。
  • 純利益税引前利益は2,768億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,957億円(1株当たり当期利益103円09銭)となった。
  • セグメントエナジー応用製品セグメントの売上高は前期比16.5%増の1兆3,703億円、セグメント利益は同5.2%増の2,467億円となった。
  • セグメント磁気応用製品セグメントの売上高は前期比17.6%増の2,629億円、セグメント利益は同698.1%増の270億円となった。
  • セグメントセンサ応用製品セグメントの売上高は前期比18.6%増の2,246億円、セグメント利益は同316.4%増の207億円となった。
  • 財務資産合計は前連結会計年度末に比べ8,738億円増加し4兆4,152億円となった。
  • 財務従業員当連結会計年度の設備投資額は2,986億円、提出会社の従業員数は6,573名、平均年間給与は前事業年度比10.95%増の921万1,552円となった。

2025年3月期

  • 売上売上高は円安効果やICT市場向け製品の出荷増等により前連結会計年度比4.8%増の2兆2,048億円となり、売上・利益とも過去最高を更新した。
  • 利益営業利益は合理化や前期の構造改革効果等により前連結会計年度比29.7%増の2,242億円となった。
  • 純利益税引前利益は2,378億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,672億円(1株当たり当期利益88円10銭)となった。
  • セグメントエナジー応用製品セグメントの売上高は前期比4.9%増の1兆1,765億円、セグメント利益は同19.8%増の2,344億円となった。
  • セグメント磁気応用製品セグメントの売上高は前期比21.4%増の2,236億円、セグメント利益は34億円(前期は356億円の損失)となり黒字転換した。
  • セグメントパッシブコンポーネントセグメントの売上高は前期比1.1%減の5,596億円、セグメント利益は同36.8%減の341億円となった。
  • 財務資産合計は前連結会計年度末に比べ1,261億円増加し3兆5,414億円となった。
  • 財務当連結会計年度の設備投資額は2,253億円だった。

2024年3月期

  • 売上売上高は需要停滞の影響等により前連結会計年度比3.5%減の2兆1,039億円となった。
  • 利益需要環境を見据えた生産能力適正化等の構造改革で一時費用198億円を計上したが、営業利益は前連結会計年度比2.4%増の1,729億円となった。
  • 純利益税引前利益は1,792億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,247億円(1株当たり当期利益328円70銭)となった。
  • セグメントエナジー応用製品セグメントの売上高は前期比4.4%減の1兆1,217億円となる一方、セグメント利益は同32.7%増の1,957億円となった。
  • セグメントパッシブコンポーネントセグメントの売上高は前期比2.3%減の5,656億円、セグメント利益は同43.0%減の539億円となった。
  • セグメント磁気応用製品セグメントの売上高は前期比8.2%減の1,842億円、セグメント損失は356億円(前期は564億円の損失)となった。
  • 財務資産合計は前連結会計年度末に比べ2,683億円増加し3兆4,153億円となった。
  • 財務当連結会計年度の設備投資額は2,186億円だった。

事業の内容(有価証券報告書より)

当社はIFRSによって連結財務諸表を作成しており、当該連結財務諸表を基に、関係会社についてはIFRSの定義に基づいて開示しております。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」においても同様です。2026年3月31日現在、当社グループは、TDK株式会社(当社)及び連結子会社152社、持分法適用関連会社6社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針