チノーのセグメント · 試作 · 2026年3月期
計装システム
この事業は当社と三基計装、アドバンス理工が計装システムの製造・販売を担う。温度や湿度・ガスの計測技術をもとにしたプラント向けの計装システムや、水素利用技術支援に関する計装システムを手がけている。
- 計装システム
- 温度計測装置
- 湿度・ガス計測装置
何をしている事業か
(2）計装システム＜国内＞ 当社、三基計装㈱（連結子会社）及びアドバンス理工㈱（連結子会社）が製造、販売しております。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はチノーが持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| 三基計装㈱ | 計装システム | 埼玉県北葛飾郡 | 100% |
| アドバンス理工㈱ | 計装システム | 神奈川県横浜市 都筑区 | 100% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は117億円で、会社全体の38.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 68億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 63億円 | 5億円 | 53億円 | 209人 |
| 2023年3月期 | 71億円 | 10億円 | 66億円 | 196人 |
| 2024年3月期 | 97億円 | 13億円 | 70億円 | 188人 |
| 2025年3月期 | 100億円 | 16億円 | 76億円 | 185人 |
| 2026年3月期 | 117億円 | 17億円 | 80億円 | 192人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
経営成績の分析から
2026年3月期
- 当連結会計年度におきまして、売上高については、計装システムセグメント及びセンサセグメントが増加し、前期比で増収となりました。
- 受注高については、計装システムセグメントにおいて前年度に大型案件の受注を計上した影響により前期比減少となりましたが、センサセグメントの需要が大きく増加したことにより、全体では前期比で増加となりました。
- 尚、計装システムセグメントの受注高・売上高の前期比の増減率は、大型案件の受注・納期のタイミングによって影響を受けます。
- ② 計装システム 売上高は11,695百万円（前期比17.4％増）、セグメント利益は1,663百万円（前期比7.2％増）となりました。
2025年3月期
- 当連結会計年度におきまして、売上高については、計装システムセグメントにおいて第４四半期に大型案件の売上を計上し、通年で前期比増加となったことにより、全セグメントにおいて増収となりました。
- また、受注高についても計装システムセグメントが2025年度以降に売上予定の大型案件を計上し、前期比増加となりました。
- ② 計装システム 売上高は9,958百万円（前期比2.7％増）、セグメント利益は1,551百万円（前期比22.4％増）となりました。
2024年3月期
- 減少の主な要因については、前期は計装システムセグメントにおいて大型の受注があったこと、及び計測制御機器セグメントを中心に前期はお客様から部材の供給不足に対応した前倒し発注があったことが影響したと判断しております。
- ② 計装システム 売上高は9,699百万円（前期比36.0％増）、セグメント利益は1,268百万円（前期比24.9％増）となりました。
2023年3月期
- ② 計装システム 売上高は7,131百万円（前期比13.2％増）、セグメント利益は1,015百万円（前期比110.9％増）となりました。
2022年3月期
- ② 計装システム 売上高は6,302百万円（前期比6.7％減）、セグメント利益は481百万円（前期比18.7％減）となりました。
- １．成長分野の更なる開拓・拡大・成長分野をターゲットに分野別開拓プロジェクトチームを設置し、市場ニーズの収集・分析から製品開発へ展開・脱炭素社会の実現に向け水素利用技術支援として特長のある計装システム・温度計測技術を提供２．コア事業の高度化と価値創造・『温度標準』『赤外線計測』『湿度・ガス計測』等の技術及び製品・システムのロードマップを整備・ＪＣＳＳ校正（温度校正事業の中核）に関して各種規制強化に伴う需要増加を見込み組織体制を強化３．海外事業の基盤強化と拡大・国内外の営業連携を強化し、国内顧客の海外プロジェクトへ参画することでグローバルなサービスを提供・中国・韓国を中心にアジア地域向け製品売上を拡大するため、マーケティング機能を強化・海外グループ会社の「自立・自律」をテーマに地域別戦略を策定し、本社・海外グループ会社一体となり推 進４．経営基盤の強靭化・人的資本の向上に向け、教育研修制度を整備・充実するとともに全社の組織開発活動を推進・ICTインフラ面について、営業・サービス活動の変革を支えるデジタルツールの導入等DXの取組みを強化・指名・報酬諮問委員会の発足、役員報酬制度の見直し、取締役会実効性評価の実施等を通じガバナンスを高 度化 足元では資源価格の上昇、半導体をはじめとする部材の供給不足、ウクライナ情勢等が景気減速の懸念材料となっており、先行きは依然不透明な状況が続いていますが、2022年度は、「第２事業の状況 1経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（4）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」に記載しました（2022年度重点施策）を推進し、「成長の基礎固め」を着実に実行いたします。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJHF）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6AK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWEQ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9H7）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJYW）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。