決算データ · 試作 · 2025年12月期
日本マイクロニクス（6871）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、日本マイクロニクスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 301億円 | — | 25億円 | — | 369億円 | 65.2% | 1,285人 |
| 2019年12月期 | 280億円 | — | 9億円 | — | 342億円 | 65.8% | 1,456人 |
| 2020年12月期 | 401億円 | — | 31億円 | — | 392億円 | 65.4% | 1,424人 |
| 2021年12月期 | 400億円 | 82億円 | 82億円 | 20.6% | 497億円 | 66.3% | 1,413人 |
| 2022年12月期 | 443億円 | 92億円 | 75億円 | 20.8% | 544億円 | 70.9% | 1,527人 |
| 2023年12月期 | 383億円 | 53億円 | 41億円 | 13.9% | 559億円 | 73.8% | 1,556人 |
| 2024年12月期 | 556億円 | 126億円 | 88億円 | 22.6% | 800億円 | 62.1% | 1,620人 |
| 2025年12月期 | 702億円 | 165億円 | 121億円 | 23.6% | 990億円 | 66.7% | 1,785人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 556億円 | 702億円 | +145 |
| 売上原価 | 285億円 | 364億円 | +79 |
| 売上総利益 | 271億円 | 338億円 | +67 |
| 販売費及び一般管理費 | 146億円 | 173億円 | +27 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 126億円 | 165億円 | +40 |
| 経常利益 | 123億円 | 171億円 | +49 |
| 税引前利益 | 120億円 | 167億円 | +47 |
| 法人所得税 | 32億円 | 46億円 | +15 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 88億円 | 121億円 | +33 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 240億円 | 193億円 | −46 |
| 流動資産 | 445億円 | 455億円 | +10 |
| 有形固定資産 | 296億円 | 387億円 | +92 |
| 非流動資産（固定資産） | 355億円 | 535億円 | +181 |
| 資産合計 | 800億円 | 990億円 | +190 |
| 社債及び借入金（流動） | 7億円 | 7億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 59億円 | +54 |
| 流動負債 | 276億円 | 232億円 | −44 |
| 非流動負債（固定負債） | 27億円 | 97億円 | +70 |
| 負債合計 | 303億円 | 330億円 | +26 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 464億円 | 565億円 | +101 |
| 資本合計（純資産） | 497億円 | 661億円 | +164 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 151億円 | 129億円 | −22 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14億円 | 33億円 | +47 |
| 減価償却費 | 29億円 | 55億円 | +26 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -70億円 | -194億円 | −123 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -27億円 | −14 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,785人
提出会社1,264人
平均年齢37歳
平均勤続年数14年
平均年間給与787万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,567人、発行済株式は40,025,316株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 13.0% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 12.5% |
| 3 | 長谷川 正義 | 6.6% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 4.3% |
| 5 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 3.4% |
| 6 | 長谷川 勝美 | 3.1% |
| 7 | 長谷川 丈広 | 3.1% |
| 8 | ＭＴＫインベストメント | 2.9% |
| 9 | 長谷川 義榮 | 2.4% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 63.9円 | 19円 | 27% | 10.8% | 12.5倍 |
| 2019年12月期 | 22.97円 | 10円 | 30% | 3.8% | 37.6倍 |
| 2020年12月期 | 81.54円 | 27円 | 42% | 12.9% | 15.9倍 |
| 2021年12月期 | 215.14円 | 65円 | 34% | 28.1% | 8.6倍 |
| 2022年12月期 | 195.69円 | 59円 | 32% | 21.1% | 6.7倍 |
| 2023年12月期 | 106.99円 | 33円 | 34% | 10.3% | 34.3倍 |
| 2024年12月期 | 228.36円 | 70円 | 35% | 19.4% | 16.5倍 |
| 2025年12月期 | 311.53円 | 95円 | 35% | 20.9% | 22.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1970年11月シンクロスコープ、ファクシミリ、産業半導体、真空試験装置のメンテナンスを目的として、東京都目黒区上目黒五丁目27番16号にトーワ電気株式会社を設立1971年７月東京都武蔵野市に本社を移転半導体を対象とした計測技術及び微細加工技術の研究開発を開始
- 1973年11月半導体検査装置及び精密測定機器を開発、販売を開始1975年４月商号を株式会社日本マイクロニクスに変更1976年３月プローブカード開発1977年８月マニュアルプローバ１号機を完成1981年５月青森県南津軽郡平賀町（現 青森県平川市）に平賀工場を新設1983年１月マニュアルプローバ（
- 1985年12月液晶ディスプレイ検査装置１号機を完成1986年７月熊本県熊本市に熊本営業所を開設（
- 2020年12月大分テクノロジーラボラトリーと統合）1987年３月熊本県熊本市に熊本工場を新設1989年８月東京都三鷹市に研究開発拠点として研究開発センターを開設（2012年９月 本社・青森松崎工場と統合）1992年１月パッケージプローブ開発に着手1994年６月神戸市中央区に関西営業所（後に関西
- 1998年12月熊本工場を熊本県上益城郡益城町に移転し、熊本テクノロジーラボラトリーに名称変更（2012年９月 大分テクノロジーラボラトリーと統合）1999年３月米国にサンノゼ支店を開設2000年７月青森県南津軽郡平賀町（現 青森県平川市）に青森松崎工場を増設2003年１月中国に旺傑芯微電子（上
- 2003年11月韓国にMDK Co.,Ltd.を設立（2011年６月 MEK Co.,Ltd.と合併）2004年５月茨城県真壁郡関城町（現 茨城県筑西市）に茨城テクノロジーラボラトリーを開設（
- 2011年11月青森工場と統合）2004年７月台湾に美科樂電子股份有限公司を設立
- 2004年11月青森松崎工場を増築
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年１月世界初の８インチウェーハー一括測定プローブカードを製品化2005年３月中国に邁嘉路微電子（上海）有限公司を設立2005年５月ＫＥＳ環境マネジメントシステムを認証取得2005年５月半導体ＢＩＳＴテス
- 2006年10月東京都に株式会社MJCテクノを設立2007年５月青森工場に新棟を増築2007年５月独国にMJC Europe GmbHを設立2008年６月大分テクノロジーラボラトリーを増築
- 2008年10月韓国にMEK Co.,Ltd.を設立2010年１月国内全拠点において国際規格ＩＳＯ９００１、ＩＳＯ１４００１を認証取得2011年４月中国に昆山麦克芯微電子有限公司を設立2013年７月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に
- 2015年11月東京証券取引所市場第一部上場
- 2016年12月シンガポールにMJC ELECTRONICS ASIA PTE.LTD.を設立
- 2017年10月株式会社MJCテクノを吸収合併2021年３月監査等委員会設置会社へ移行2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2024年12月青森工場に新棟を増築
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、並びに子会社７社、その他１社により構成されており、半導体計測器具、半導体・ＬＣＤ検査機器等の開発・製造・販売を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。また、次の２部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1) プローブカード事業 ………… 主要な製品は半導体計測器具等であります。半導体計測器具 …………当社が開発・製造・販売する他、子会社 昆山麦克芯微電子有限公司及びMEK Co.,Ltd.で製造・販売しております。また、子会社MJC Electronics Corporation、MJC Europe GmbH、美科樂電子股份有限公司及びMJC ELECTRONICS ASIA PTE. LTD.において販売・保守をしております。 (2) Ｔ Ｅ 事 業 ………… 主要な製品は半導体検査機器、ＬＣＤ検査機器等であります。半導体検査機器 …………当社が開発・製造・販売しております。ＬＣＤ検査機器 …………当社が開発・製造・販売する他、子会社 美科樂電子股份有限公司が製造・販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTD8）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VI01）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T65A）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QI89）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針