決算データ · 試作 · 2025年12月期
デイトナ（7228）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、デイトナの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 81億円 | — | 4億円 | — | 65億円 | 45.7% | 184人 |
| 2019年12月期 | 86億円 | — | 5億円 | — | 68億円 | 50.3% | 189人 |
| 2020年12月期 | 99億円 | — | 8億円 | — | 73億円 | 57.0% | 180人 |
| 2021年12月期 | 125億円 | 18億円 | 13億円 | 14.6% | 82億円 | 65.7% | 200人 |
| 2022年12月期 | 146億円 | 21億円 | 14億円 | 14.1% | 96億円 | 69.0% | 201人 |
| 2023年12月期 | 140億円 | 17億円 | 12億円 | 12.2% | 103億円 | 73.2% | 204人 |
| 2024年12月期 | 146億円 | 17億円 | 12億円 | 11.7% | 109億円 | 78.0% | 200人 |
| 2025年12月期 | 144億円 | 16億円 | 12億円 | 11.2% | 117億円 | 80.1% | 206人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 146億円 | 144億円 | −2 |
| 売上原価 | 90億円 | 88億円 | −1 |
| 売上総利益 | 56億円 | 55億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 39億円 | 39億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 経常利益 | 17億円 | 17億円 | −1 |
| 税引前利益 | 17億円 | 17億円 | −1 |
| 法人所得税 | 5億円 | 5億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 12億円 | 12億円 | −1 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 23億円 | 26億円 | +2 |
| 棚卸資産 | 39億円 | 44億円 | +5 |
| 流動資産 | 84億円 | 93億円 | +8 |
| 有形固定資産 | 18億円 | 17億円 | −1 |
| のれん | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 25億円 | 24億円 | −1 |
| 資産合計 | 109億円 | 117億円 | +7 |
| 社債及び借入金（流動） | 6億円 | 6億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 3億円 | 1億円 | −2 |
| 流動負債 | 20億円 | 21億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 3億円 | 1億円 | −2 |
| 負債合計 | 23億円 | 22億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 85億円 | 94億円 | +9 |
| 資本合計（純資産） | 86億円 | 94億円 | +8 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 14億円 | 8億円 | −6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6億円 | -5億円 | +1 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -3億円 | −0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内拠点卸売事業 | 105億円 | +0.9% | — | 11億円 | 10.0% | 85億円 | 153人 |
| アジア拠点卸売事業 | 16億円 | −8.3% | — | 3億円 | 21.9% | 12億円 | 16人 |
| 小売事業 | 21億円 | −5.7% | — | 1億円 | 6.1% | 18億円 | 32人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：国内拠点卸売事業 小売事業 アジア拠点卸売事業
従業員
連結従業員206人
提出会社97人
平均年齢45.05歳
平均勤続年数17.35年
平均年間給与666万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,984人、発行済株式は3,604,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社エービーイー | 21.0% |
| 2 | コシダテック | 5.7% |
| 3 | ディーエフ | 4.8% |
| 4 | デイトナ社員持株会 | 1.8% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 1.6% |
| 6 | RE FUND 107-CLIENT AC | 1.5% |
| 7 | 中山 慶一郎 | 1.5% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.4% |
| 9 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 1.2% |
| 10 | 鈴木 紳一郎 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 171.48円 | 17円 | 19% | 14.4% | 5.9倍 |
| 2019年12月期 | 195.49円 | 24円 | 16% | 14.4% | 7.5倍 |
| 2020年12月期 | 346.33円 | 46円 | 16% | 21.5% | 5.9倍 |
| 2021年12月期 | 564.56円 | 80円 | 19% | 27.8% | 5.5倍 |
| 2022年12月期 | 608.22円 | 123円 | 27% | 23.9% | 5.7倍 |
| 2023年12月期 | 499.15円 | 121円 | 33% | 16.6% | 6.0倍 |
| 2024年12月期 | 509.35円 | 129円 | 38% | 15.0% | 7.1倍 |
| 2025年12月期 | 483.12円 | 135円 | 39% | 12.9% | 8.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1976年11月本社を静岡県磐田市岩井2126番地の２に移転。1980年６月国内販売の強化をはかるため国内販売部門を設置。1981年２月国内向け商品カタログ「デイトナカタログ」を創刊、以後毎年発行。1985年７月商号を株式会社デイトナに変更し、本社を静岡県磐田市岩井1836番地に移転。
- 1989年10月有限会社久悦（被合併会社：当社代表取締役社長阿部久夫の妻が経営する会社であり、土地・建物を当社に貸与）を吸収合併。1990年７月資本金を78,750千円に増資。
- 1990年12月資本金を97,500千円に増資。1991年１月商品管理、配達業務の合理化をはかるため中京佐川急便と業務委託契約を締結し、静岡県浜松市高丘町に物流センターを設置。
- 1991年11月資本金を122,500千円に増資。1992年３月二輪車用品の小売事業を目的として子会社株式会社ライコ（100％出資）を千葉県東葛飾郡沼南町に設立。1992年４月営業力の強化、経営効率の向上をはかるため株式会社デイトナ東京を吸収合併。これに伴い資本金を143,500千円に増資。19
- 1995年12月連結子会社株式会社ライコにライコランド千葉店（千葉県東葛飾郡沼南町）の店舗一切およびその土地を売却。1997年２月東南アジア市場開拓を目的として、シンガポールに駐在事務所を開設。1997年６月当社の企画により、英国ＢＳＡリーガル社で生産した二輪車の輸入販売を開始。
- 1997年10月日本証券業協会に株式を店頭登録。1998年４月連結子会社株式会社ライコの２号店「ライコランド埼玉店（売り場面積1,550㎡）」営業開始。1998年７月本社・物流センターの統合のため、静岡県周智郡森町に約97,500㎡の土地を取得。1999年２月静岡県周智郡森町土地の造成着工し、2
- 2000年12月物流センターを静岡県周智郡森町に移転。2001年３月本社を静岡県周智郡森町一宮4805番地に移転。2002年１月連結子会社株式会社ネットライダーズ・デイトナは、株式会社アール・エス・シーに商号変更。2003年３月株式会社オートバックスセブンと資本・業務提携契約締結。2004年１月
- 2008年10月台湾に、台湾国内における二輪車部品・用品の企画・開発・販売目的の支店を設立。2010年３月株主総会決議により監査役会及び会計監査人を設置。2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（JASDAQ市場）に株式を上場。
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。
- 2011年12月自己株式の公開買付を実施（1,404,000株）。 年月事項
- 2012年11月太陽光発電売電事業開始。2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。2014年１月本社敷地内に500kWの太陽光発電システムを増設。2016年８月沼津市足髙に建設した500kWの太陽光発電システムが稼働
- 2017年10月株式会社ダートフリーク及び株式会社プラスの全株式を取得し完全子会社化。2018年４月デイトナ公式スマートフォン向けアプリを立ち上げ。2019年７月連結子会社株式会社ダートフリーク及び連結子会社株式会社プラスについて、株式会社ダートフリークを存続会社とする吸収合併を実施したため、株
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社４社、非連結子会社１社で構成され、二輪車部品・用品を中心に企画・開発卸販売ならびに小売販売の事業を営んでおります。 このうち当社及び連結子会社株式会社ダートフリークは、二輪車部品・用品の企画・開発及び卸販売を国内及び海外（輸出）で行っており、連結子会社株式会社ライダーズ・サポート・カンパニーは、株式会社コシダテックのフランチャイジーとして千葉県・埼玉県の２店舗において、二輪車部品・用品の小売販売を行っております。 海外連結子会社であるPT. DAYTONA AZIA（インドネシア）におきましては、当社同様、二輪車部品・用品及びＯＥＭ商品の企画・開発及び卸販売をインドネシア国内を中心に行っております。また、DAYTONA Motorcycles Philippines（フィリピン）におきましても、二輪車部品・用品及びＯＥＭ商品の企画・開発及び卸販売をフィリピン国内を中心に行っております。 非連結子会社の有限会社オーディーブレインは、「MaxFritz」ブランドにてモーターサイクルウエアの企画・開発を行い、直営店及びＦＣ店で販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSX2）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIX6）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4TG）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QFHF）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針