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決算データ · 試作 · 2026年3月期

NOK(7240)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、NOKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期7,293億円353億円7,933億円57.9%43,529人
2019年3月期6,695億円34億円7,851億円56.6%42,251人
2020年3月期6,268億円-22億円7,287億円55.9%40,492人
2021年3月期5,964億円145億円-14億円2.4%8,030億円57.0%37,999人
2022年3月期6,825億円313億円258億円4.6%8,573億円58.6%37,613人
2023年3月期7,100億円154億円133億円2.2%8,628億円60.6%37,913人
2024年3月期7,505億円229億円316億円3.1%9,524億円61.5%38,097人
2025年3月期7,669億円373億円303億円4.9%8,987億円64.4%37,958人
2026年3月期7,384億円330億円463億円4.5%9,517億円65.7%36,655人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益7,669億円7,384億円−284
売上原価6,308億円6,071億円−237
売上総利益1,361億円1,314億円−47
販売費及び一般管理費988億円984億円−4
営業利益(売上総利益−販管費)373億円330億円−43
経常利益481億円498億円+18
税引前利益501億円728億円+227
法人所得税149億円218億円+68
当期利益(親会社の所有者に帰属)303億円463億円+160

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物1,368億円1,568億円+200
棚卸資産413億円452億円+39
流動資産4,207億円4,505億円+298
有形固定資産2,453億円2,490億円+37
のれん99億円93億円−6
非流動資産(固定資産)4,779億円5,011億円+232
資産合計8,987億円9,517億円+530
社債及び借入金(流動)441億円482億円+41
社債及び借入金(非流動)176億円144億円−33
流動負債1,863億円2,003億円+140
非流動負債(固定負債)890億円811億円−79
負債合計2,753億円2,814億円+61
親会社の所有者に帰属する持分4,319億円4,443億円+124
資本合計(純資産)6,234億円6,703億円+469
NOK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%26%52%現金及び現金同等物1,568億円(16%)棚卸資産452億円(5%)有形固定資産2,490億円(26%)のれん93億円(1%)その他の資産4,914億円(52%)NOK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%26%52%現金及び現金同等物1,568億円(16%)棚卸資産452億円(5%)有形固定資産2,490億円(26%)のれん93億円(1%)その他の資産4,914億円(52%)
資産合計を100とした構成。
NOK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成7%23%47%24%社債及び借入金625億円(7%)その他の負債2,189億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分4,443億円(47%)非支配持分2,260億円(24%)NOK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%47%24%社債及び借入金625億円(7%)その他の負債2,189億円(23%)親会社の所有者に帰属す…4,443億円(47%)非支配持分2,260億円(24%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー916億円682億円−234
財務活動によるキャッシュ・フロー-482億円-471億円+11
減価償却費469億円491億円+21
有形固定資産の取得による支出-478億円-485億円−8
配当金の支払額-167億円-199億円−31

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
シール事業3,693億円+1.4%279億円7.5%4,994億円20,093人
電子部品事業3,451億円−7.0%40億円1.2%2,716億円16,260人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):シール事業 電子部品事業

NOK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益88%12%シール事業279億円(88%)電子部品事業40億円(12%)NOK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益88%シール事業279億円(88%)電子部品事業40億円(12%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員36,655人
提出会社3,153人
平均年齢42.3歳
平均勤続年数19.3年
平均年間給与848万円
NOK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数55%45%シール事業2.0兆円(55%)電子部品事業1.6兆円(45%)NOK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数55%45%シール事業2.0兆円(55%)電子部品事業1.6兆円(45%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,984人、発行済株式は160,903,000株。

NOK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。フロイデンベルグ・エス・エー27%日本マスタートラスト信託銀行8.3%正和地所5.5%第一生命保険5%日本カストディ銀行(信託口)4.5%NOK持株会2.4%三井住友銀行2%SMBC信託銀行(三井住友銀1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合NOK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。フロイデンベ…27%日本マスター…8.3%正和地所5.5%第一生命保険5%日本カストデ…4.5%NOK持株会2.4%三井住友銀行2%SMBC信託銀行…1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1フロイデンベルグ・エス・エー27.0%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.3%
3正和地所5.5%
4第一生命保険5.0%
5日本カストディ銀行(信託口)4.5%
6NOK持株会2.4%
7三井住友銀行2.0%
8SMBC信託銀行(三井住友銀行退職給付信託口)1.9%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.8%
10損害保険ジャパン1.3%
NOK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元454690%240973%721817%金融機関454690%金融商品取引業者38477%その他の法人240973%外国法人等721817%個人その他152504%NOK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元454690%721817%金融機関454690%金融商品取引業者38477%その他の法人240973%外国法人等721817%個人その他152504%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期204.17円50円33%8.0%10.1倍
2019年3月期19.77円50円41%0.8%87.2倍
2020年3月期-12.83円37.5円34%-0.5%-93.0倍
2021年3月期-7.87円25円65%-0.3%-190.7倍
2022年3月期149.37円60円46%5.4%7.7倍
2023年3月期77.55円75円142%2.6%18.9倍
2024年3月期188.34円87.5円37%5.7%11.1倍
2025年3月期184.81円105円41%5.2%11.8倍
2026年3月期284.84円130円48%7.7%9.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1939年12月東京都葛飾区に江戸川精機株式会社を設立。(1942年に東京油止工業株式会社、1948年に東京オイルシール工業株式会社に社名変更)1941年7月神戸に日本ベアリング製造株式会社を設立。(1942年に日本ユーシー工業株式会社、1944年に日本油止工業株式会社に社名変更)
  • 1951年12月東京オイルシール工業株式会社と日本油止工業株式会社が合併し、日本オイルシール工業株式会社に社名変更。1954年6月本社及び工場を東京都大田区に移転。1960年3月ドイツ連邦共和国のフロイデンベルグ社と資本提携。1960年8月神奈川県藤沢市に藤沢工場(現湘南R&Dセンター)を建設。
  • 1961年10月東京証券取引所に上場。
  • 1961年12月本社を東京都中央区に移転。
  • 1964年10月日本シールオール株式会社(現イーグル工業株式会社)を設立。1966年1月本社を現在地に移転。1967年8月静岡県牧之原市に静岡工場(現ガスケット・ブーツ事業部)を建設。1968年3月アメリカ合衆国にNOK-USA.,Inc.(現NOK Inc.)を設立。1968年4月福島県福島市
  • 1969年11月日本メクトロン株式会社(現メクテック株式会社)を設立。1970年4月熊本県阿蘇市に熊本工場(現精密・Oリング事業部)を建設。
  • 1976年12月NOKクリューバー株式会社を設立。1978年3月大韓民国の平和オイルシール工業株式会社に資本参加。1982年1月イーグル工業株式会社が東京証券取引所に上場。1985年7月日本オイルシール工業株式会社よりNOK株式会社に社名変更。1986年9月台湾にメクテックCorp.台湾(現メク
  • 1988年10月タイ王国にタイNOKCo., Ltd.を設立。1989年7月アメリカ合衆国にNOK Inc.とフロイデンベルグ社のアメリカ合衆国内の子会社との間で、フロイデンベルグ NOK ジェネラルパートナーシップを設立。
  • 1994年11月タイ王国にメクテックマニュファクチャリングCorp.タイLtd.を設立。
  • 1994年12月シンガポール共和国にNOK フロイデンベルグ アジア ホールディング Co. Pte. Ltd.(現NOK フロイデンベルグ シンガポール Pte. Ltd.)を設立。1995年6月中華人民共和国に無錫NOKフロイデンベルグCo.,Ltd.を設立。1996年5月インドネシア共和国
  • 2023年10月株式会社エストーの株式を取得し子会社化。2026年1月シンジーテック株式会社ならびにその子会社の全株式を譲渡。2026年4月日本国内生産子会社(18社)を再編し、NOK東北株式会社、NOK北関東株式会社、NOK静岡株式会社、NOK鳥取株式会社、NOK九州株式会社の5社を設立。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、99社(当社、子会社83社、関連会社15社)より構成され、シール製品、電子部品等の製造・販売を主な事業としております。事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け並びにセグメント情報との関連は、次のとおりであります。 (1) 生産拠点国内生産においては、シール製品、その他製品を当社、他27社が、電子部品をメクテック㈱、他1社が担当しております。海外生産においては、シール製品、その他製品をタイNOK Co.,Ltd.、他16社が、電子部品をメクテックマニュファクチャリングCorp.珠海 Ltd.、他13社が担当しております。(2) 販売拠点国内販売においては、当社、メクテック㈱他14社が担当しております。海外販売においては、タイNOK Co.,Ltd.、メクテックCorp.香港 Ltd.他44社が担当しております。需要先は、国内外の自動車、一般産業機械、電子・精密機器等、多岐の産業にわたっております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針