ノジマのセグメント · 試作 · 2026年3月期

デジタル家電専門店運営事業

薄型テレビなどのデジタルAV機器や家庭用電化製品を中心に、パソコンやゲーム関連機器、通信機器などを販売する専門店事業。販売に付帯する配送・工事・修理や、ソリューション・セットアップなどのサービスも提供している。

テレビ
パソコン
エアコン
冷蔵庫
デジタルカメラ
携帯電話

何をしている事業か

テレビ、ムービー、オーディオ、携帯音楽プレーヤー、ブルーレイレコーダー、その他周辺機器等、パソコン、同ソフト、プリンター、デジタルカメラ、その他周辺機器等、エアコン、冷蔵庫、洗濯機、調理家電、季節家電、理美容家電、その他関連商品、光ファイバー回線等ブロードバンド回線及びIP電話、携帯電話等通信機器の販売、その他付帯するサービス、インターネットを利用した通信販売

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は3,399億円で、会社全体の34.3%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

年度	収益	利益	資産	従業員
2021年3月期	2,459億円	—	—	—
2022年3月期	2,514億円	—	1,191億円	2,310人
2023年3月期	2,666億円	—	1,105億円	2,434人
2024年3月期	2,678億円	—	1,103億円	2,592人
2025年3月期	3,020億円	—	1,171億円	2,814人
2026年3月期	3,399億円	—	1,624億円	2,908人

その年の記述（有価証券報告書より）

経営成績の分析から

2026年3月期

（デジタル家電専門店運営事業）家電小売業界の動向として、物価高を背景とした「省エネ」「タイムパフォーマンス」「消費の二極化」が顧客ニーズの鍵となる中、AI搭載パソコンや高付加価値の美容家電の販売が好調に推移いたしました。
（店舗運営の状況）デジタル家電専門店運営事業では、スクラップアンドビルドにより、デジタル家電専門店12店舗を新規出店、３店舗を閉店し240店舗となり、通信専門店は16店舗を閉店・譲渡し１店舗となりましたので、合わせて241店舗となりました。
ハ．「店舗展開」店舗展開につきましては、デジタル家電専門店運営事業は、主に神奈川県を中心として、近隣都県に出店する「ドミナント展開」を基本とし、キャリアショップ運営事業は、アイ・ティー・エックス㈱、コネクシオ㈱等子会社を含めた既存店舗のスクラップアンドビルドを実施してまいります。

2025年3月期

（デジタル家電専門店運営事業）家電小売業界の動向として、直近では需要の持ち直しの動きが見られるものの、業界全体としては売上が横ばいに推移しております。
（店舗運営の状況）デジタル家電専門店運営事業では、スクラップアンドビルドにより、デジタル家電専門店16店舗を新規出店、6店舗を閉店し231店舗となり、通信専門店は１店舗を譲受、２店舗を閉店・譲渡し17店舗となりましたので、合わせて248店舗となりました。
ハ．「店舗展開」店舗展開につきましては、デジタル家電専門店運営事業は、主に神奈川県を中心として、近隣都県に出店する「ドミナント展開」を基本とし、キャリアショップ運営事業は、アイ・ティー・エックス㈱、コネクシオ㈱等子会社を含めた既存店舗のスクラップアンドビルドを実施してまいります。

2024年3月期

（デジタル家電専門店運営事業）猛暑によりエアコン等季節品の需要が高まった一方、端末買い換えサイクルの長期化や電気通信事業法の改正により携帯電話が低調に推移し、家電小売業界の売上は概ね横ばいの推移となりました。
（店舗運営の状況）デジタル家電専門店運営事業では、スクラップアンドビルドにより、デジタル家電専門店14店舗を新規出店、７店舗を閉店し221店舗となり、通信専門店１店舗を新規出店、２店舗を閉店し18店舗となりましたので、合わせて239店舗となりました。
③「店舗展開」店舗展開につきましては、デジタル家電専門店運営事業は、主に神奈川県を中心として、近隣都県に出店する「ドミナント展開」を基本とし、キャリアショップ運営事業は、アイ・ティー・エックス株式会社等子会社を含めた既存店舗のスクラップアンドビルドを実施してまいります。

2023年3月期

（デジタル家電専門店運営事業）ＰＣやエアコン、大型冷蔵庫等の販売が好調に推移し、デジタル家電事業全体の売上は堅調に推移しました。
（店舗運営の状況）デジタル家電専門店運営事業では、スクラップアンドビルドにより、デジタル家電専門店15店舗を新規出店、６店舗を閉店し214店舗となり、通信専門店２店舗を閉店し19店舗となりましたので、合わせて233店舗となりました。
③「店舗展開」店舗展開につきましては、デジタル家電専門店運営事業は、主に神奈川県を中心として、近隣都県に出店する「ドミナント展開」を基本とし、キャリアショップ運営事業は、アイ・ティー・エックス株式会社等子会社を含めた既存店舗のスクラップアンドビルドを実施してまいります。

2022年3月期

（デジタル家電専門店運営事業）昨年の巣ごもり需要や給付金需要の反動がありましたが、店舗における徹底した新型コロナウイルス感染症対策と家庭で過ごす時間の増加に対応した、ニューノーマルにおける需要へのコンサルティングセールスを推進し、より多くのお客様に喜ばれ、ご来店いただける取り組みを継続いたしました。
（店舗運営の状況）デジタル家電専門店運営事業では、スクラップアンドビルドにより、デジタル家電専門店17店舗を新規出店、３店舗を閉店し205店舗となり、通信専門店３店舗を閉店・譲渡し21店舗となりましたので、合わせて226店舗となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。