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決算データ · 試作 · 2026年3月期

SPK(7466)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、SPKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期425億円13億円237億円66.3%334人
2019年3月期429億円14億円251億円66.7%363人
2020年3月期439億円16億円258億円69.3%371人
2021年3月期419億円20億円14億円4.9%279億円67.7%389人
2022年3月期477億円20億円16億円4.3%300億円67.4%429人
2023年3月期547億円27億円21億円5.0%344億円64.5%456人
2024年3月期633億円32億円24億円5.0%386億円63.4%566人
2025年3月期687億円33億円25億円4.8%442億円61.0%638人
2026年3月期753億円36億円27億円4.8%478億円61.0%646人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益687億円753億円+65
売上原価559億円608億円+50
売上総利益129億円144億円+16
販売費及び一般管理費96億円109億円+13
営業利益(売上総利益−販管費)33億円36億円+3
経常利益36億円39億円+3
税引前利益37億円39億円+3
法人所得税11億円12億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)25億円27億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物79億円96億円+17
棚卸資産111億円126億円+15
流動資産343億円375億円+32
有形固定資産62億円63億円+1
のれん9億円7億円−2
非流動資産(固定資産)99億円103億円+4
資産合計442億円478億円+36
社債及び借入金(流動)6億円39億円+33
社債及び借入金(非流動)46億円23億円−23
流動負債115億円150億円+35
非流動負債(固定負債)56億円35億円−22
負債合計171億円185億円+14
親会社の所有者に帰属する持分257億円278億円+21
資本合計(純資産)271億円293億円+23
SPK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%26%13%39%現金及び現金同等物96億円(20%)棚卸資産126億円(26%)有形固定資産63億円(13%)のれん7億円(1%)その他の資産186億円(39%)SPK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%26%39%現金及び現金同等物96億円(20%)棚卸資産126億円(26%)有形固定資産63億円(13%)のれん7億円(1%)その他の資産186億円(39%)
資産合計を100とした構成。
SPK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%26%58%社債及び借入金61億円(13%)その他の負債124億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分278億円(58%)非支配持分16億円(3%)SPK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%58%社債及び借入金61億円(13%)その他の負債124億円(26%)親会社の所有者に帰属する…278億円(58%)非支配持分16億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー12億円26億円+14
財務活動によるキャッシュ・フロー25億円-1億円−26
減価償却費5億円7億円+2
有形固定資産の取得による支出-7億円-2億円+5
配当金の支払額-6億円-7億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
国内営業本部330億円+5.1%303人
海外営業本部280億円+10.4%169人
工機営業本部82億円−0.9%60人
CUSPA営業本部72億円+54.6%74人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):国内営業本部 海外営業本部 工機営業本部 CUSPA営業本部

従業員

連結従業員646人
提出会社331人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数12.5年
平均年間給与719万円
SPK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数50%28%10%12%国内営業本部303億円(50%)海外営業本部169億円(28%)工機営業本部60億円(10%)CUSPA営業本部74億円(12%)SPK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数50%28%国内営業本部303億円(50%)海外営業本部169億円(28%)工機営業本部60億円(10%)CUSPA営業本部74億円(12%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,931人、発行済株式は10,453,000株。

SPK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行9.5%UH Partners 2 7.4%光通信KK投資事業有限責任組6.5%SPK社員持株会4.9%UH Partners 34.8%日本カストディ銀行(信託口)4.1%渡部 和子3%日本生命保険相互会社2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合SPK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…9.5%UH Partners 2 7.4%光通信KK投資…6.5%SPK社員持株会4.9%UH Partners 34.8%日本カストデ…4.1%渡部 和子3%日本生命保険…2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.5%
2UH Partners 2 投資事業有限責任組合7.4%
3光通信KK投資事業有限責任組合6.5%
4SPK社員持株会4.9%
5UH Partners 34.8%
6日本カストディ銀行(信託口)4.1%
7渡部 和子3.0%
8日本生命保険相互会社2.3%
9BNYM RE BNYMLB RE GPP CLIENT MONEY AND ASSETS AC(常任代理人 三菱UFJ銀行)1.9%
10ミヤコ自動車工業1.4%
SPK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元16801%16771%60611%金融機関16801%金融商品取引業者1358%その他の法人16771%外国法人等8365%個人その他60611%SPK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元60611%金融機関16801%金融商品取引業者1358%その他の法人16771%外国法人等8365%個人その他60611%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期126.65円65円32%8.4%11.4倍
2019年3月期141.51円67円29%8.8%8.5倍
2020年3月期154.68円72円30%9.0%8.1倍
2021年3月期137.74円37円23%7.5%9.4倍
2022年3月期80.92円40円35%8.3%8.3倍
2023年3月期102.56円44円35%9.7%8.4倍
2024年3月期119.1円50円34%10.3%8.7倍
2025年3月期123.97円60円27%9.7%8.4倍
2026年3月期133.35円73円32%9.6%9.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1939年10月戦時態勢の要請により、原田式織機株式会社と合併、商号を大同機械工業株式会社に変更。1941年6月東京出張所を開設。(現、東京営業所)1945年9月商号を大同興業株式会社に変更。
  • 1949年10月織機部門を営業譲渡。1950年4月商号を大同自動車興業株式会社に変更。1957年3月福岡出張所を開設。(現、福岡営業所)1964年1月新社屋完成により、本社を移転。(旧、本社)1964年5月札幌出張所を開設。(現、札幌営業所)
  • 1966年12月名古屋出張所を開設。(現、名古屋営業所)1969年6月広島出張所を開設。(現、広島営業所)1970年8月仙台出張所を開設。(現、仙台営業所)1971年2月ネトー自動車株式会社の営業の全部を譲受。1973年3月富山営業所を開設。
  • 1973年10月高松営業所を開設。
  • 1974年11月宇都宮営業所を開設。1975年7月沖縄営業所を開設。1979年9月米子営業所を開設。1980年3月シンガポール法人、大同オートモティブプロダクツ(PTE)リミテッドを設立。(現、SPK Singapore Pte. Ltd.(現・連結子会社))1980年9月鹿児島営業所を開設。
  • 1980年10月大阪工機部を開設。1986年5月東京工機部を開設。1990年4月外車部品センターを開設。1990年5月オランダ法人、大同オーバーシーズB.V.を設立。(現、SPK Europe B.V.)1991年4月米子大同自興株式会社を吸収合併。1992年4月商号をSPK株式会社に変更。
  • 1995年10月日本証券業協会に株式を店頭登録。
  • 1996年10月CUSTOMIZED PARTS DIV.を開設。(略称 CUSPA)1997年8月マレーシア法人、SPK Vehicle Products Sdn. Bhd.を設立。2000年8月東京証券取引所市場第二部に上場。2003年3月東京証券取引所市場第一部に指定。2003年4月株式会
  • 2007年11月中国法人、SPK Guangzhou Co., Ltd.(広州)を設立。2014年2月谷川油化興業株式会社(現・連結子会社)の全株式を取得。2015年1月アメリカ法人、SPK Vehicle Parts Corp.(現・連結子会社)を設立。2016年4月アメリカ法人、Nippon
  • 2020年10月アメリカ法人、Northeast Imported Parts & Accessories, Inc.(現・連結子会社)の全株式を取得。2021年7月株式会社カービューティープロ(現・連結子会社)の全株式を取得。
  • 2021年12月株式会社デルオート(現・連結子会社)の全株式を取得。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2023年6月株式会社北光社(現・連結子会社)の全株式を取得。
  • 2023年10月新社屋完成により本社移転。
  • 2024年11月株式会社ブリッツ(現・連結子会社)の全株式を取得。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社の企業集団は、当社及び子会社20社で構成され、自動車部品と産業機械車輌部品の国内販売及び輸出入を主な事業内容としております。なお、次の4部門は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)国内営業本部 国内自動車部品・用品メーカーが生産する部品・用品及び欧米からの輸入部品を全国19拠点の事業所を通じて、全国に存在している地域部品卸商・カー用品ショップ等へ販売しております。(2)海外営業本部 主に国内自動車部品メーカーが生産する部品を、現地の輸入商を通じて、世界80ヶ国余へ販売しております。子会社として海外現地法人8社を有し、販売情報の提供を受けております。また、海外現地法人による三国間貿易も徐々に拡大しております。(3)工機営業本部 国内外のメーカーが生産する部品を建機・農機・フォークリフト等のメーカーへ、組付部品として販売しております。(4)CUSPA営業本部 カスタマイズドパーツをメインに販売、カーメーカータイアップ事業、オリジナルブランド事業、二輪事業、e-Sports事業等をしております。 なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針