リックスのセグメント · 試作 · 2026年3月期

環境

この事業は環境・エネルギー産業向けの設備機器を扱う。水処理関連事業や排水処理設備向けにポンプやフィルター、インバータなどのオリジナル製品を製造・販売する。

何をしている事業か

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

2026年3月期の収益は27億円で、会社全体の5.7%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

このような経済環境の中、当社グループでは中期３ヵ年計画「GP2026」に基づく施策に取り組んだ結果、2026年３月期連結業績は、売上高558億27百万円（前年同期比2.0％増）、営業利益35億37百万円（同8.9％減）、経常利益38億97百万円（同7.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益31億80百万円（同11.9％増）となりました。
(環境業界)同業界では、環境装置関連の受注は前年同期に比べ減少しており、需要部門によって差が見られました。
当社グループにおきましては、近年重要視されている環境及びエネルギー産業、水処理関連事業への深耕に注力した結果、水処理関連事業向けに設備部品の販売や排水処理設備向けに当社オリジナル品の販売等の好調な要因はあったものの、前期からの落ち込みを埋めるまでには至らず、売上が減少しました。
この結果、環境業界向け全体としての売上高は27億42百万円（前年同期比10.0％減）、セグメント利益は２億31百万円（前年同期比21.4％減）となりました。

このような経済環境の中、当社グループでは中期３ヵ年計画「GP2026」に基づく施策に取り組んだ結果、2025年３月期連結業績は、売上高547億27百万円（前年同期比10.0％増）、営業利益38億82百万円（同9.5％増）、経常利益41億97百万円（同6.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益28億41百万円（同2.2％増）となりました。
(環境業界)同業界では、環境装置関連の受注は前年同期に比べ増加しており、需要部門によって差が見られました。
当社グループにおきましては、近年重要視されている環境及びエネルギー産業、水処理関連事業への深耕に注力した結果、排水処理工程向けのフィルター類の販売やごみ処理施設向けへのフィルター類の販売等により、売上が増加しました。
この結果、環境業界向け全体としての売上高は30億45百万円（前年同期比30.4％増）、セグメント利益は２億95百万円（前年同期比44.1％増）となりました。

このような経済環境の中、当社グループでは中期３ヵ年計画「GP2023」に基づく施策に取り組んだ結果、2024年３月期連結業績は、売上高497億52百万円（前年同期比10.0％増）、営業利益35億44百万円（同6.6％増）、経常利益39億34百万円（同5.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益27億79百万円（同0.6％増）となりました。
(環境業界)同業界では、環境装置関連の受注は製造業向けに増加したものの、他業種を含むトータルでは前年同期に比べ減少しました。
当社グループにおきましては、近年重要視されている環境産業・エネルギー産業への深耕に注力した結果、環境装置向けインバータや汽力発電所向けに油圧機器等の販売、造排水処理装置向けのポンプ類やフィルター類の販売等が売上増加に貢献しました。
この結果、環境業界向け全体としての売上高は23億34百万円（前年同期比11.5％増）となりました。

このような経済環境の中、当社グループでは中期３ヵ年計画「GP2023」に基づく施策に取り組んだ結果、2023年３月期連結業績は、売上高452億23百万円（前年同期比13.1％増）、営業利益33億26百万円（同28.9％増）、経常利益37億48百万円（同25.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益27億63百万円（同34.7％増）となりました。
(環境業界)同業界では、国内工場の新設や増設における水ビジネスや地球温暖化対策案件について、継続して伸長しており、環境業界全体を牽引しています。
当社グループにおきましては、近年重要視されている環境産業・水ビジネスへの深耕に注力した結果、水処理プラント向けポンプ等の機器や省エネに関するインバーター類の販売、焼却設備向けの環境対策品の販売が売上の増加に寄与しました。
この結果、環境業界向け全体としての売上高は20億94百万円（前年同期比7.7％増）となりました。

このような経済環境のなか当社グループでは中期３ヵ年計画「GP2023」に基づく施策に取り組んだ結果、2022年３月期連結業績は売上高399億69百万円（前年同期比―％）、営業利益25億80百万円（同44.5％増）、経常利益29億85百万円（同42.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益20億51百万円（同50.3％増）という結果になりました。
（環境業界）同業界では、半導体業界向け水処理設備や脱炭素社会をにらんだ再生可能エネルギー関連設備向けの投資が増加し、好況が続きました。
当社グループにおきましては、ＳＤＧｓに関連する水処理関連事業の拡大に力を入れたほか、再生エネルギー分野への深耕を図った結果、プラントメーカー向けベッセルや環境装置向けインバーター等の販売が伸びました。
この結果、環境業界向け全体としての売上高は19億44百万円となりました。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。