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決算データ · 試作 · 2026年3月期

クボテック(7709)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、クボテックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期33億円1億円39億円31.9%105人
2019年3月期16億円1億円36億円36.9%104人
2020年3月期19億円-1億円28億円43.6%78人
2021年3月期11億円-1億円-1億円-12.1%25億円44.1%73人
2022年3月期10億円-2億円-1億円-17.6%21億円46.7%75人
2023年3月期12億円-2億円-2億円-15.6%16億円45.5%70人
2024年3月期13億円-2億円-3億円-16.8%24億円18.5%72人
2025年3月期17億円-1億円-2億円-7.8%17億円11.7%71人
2026年3月期21億円-1億円-2億円-5.2%8億円7.0%64人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益17億円21億円+4
売上原価10億円14億円+4
売上総利益7億円7億円+0
販売費及び一般管理費8億円8億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)-1億円-1億円+0
経常利益-1億円-1億円+0
税引前利益-2億円-2億円+0
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-2億円-2億円+0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物4億円2億円−3
棚卸資産0億円0億円+0
流動資産15億円6億円−9
有形固定資産0億円0億円+0
非流動資産(固定資産)3億円2億円−0
資産合計17億円8億円−9
社債及び借入金(流動)1億円2億円+1
社債及び借入金(非流動)1億円1億円−0
流動負債14億円7億円−7
非流動負債(固定負債)1億円1億円−0
負債合計15億円8億円−8
親会社の所有者に帰属する持分3億円1億円−2
資本合計(純資産)2億円1億円−1
クボテック:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%78%現金及び現金同等物2億円(21%)棚卸資産0億円(1%)その他の資産6億円(78%)クボテック:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%78%現金及び現金同等物2億円(21%)棚卸資産0億円(1%)その他の資産6億円(78%)
資産合計を100とした構成。
クボテック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%61%14%社債及び借入金2億円(25%)その他の負債5億円(61%)親会社の所有者に帰属する持分1億円(14%)クボテック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%61%社債及び借入金2億円(25%)その他の負債5億円(61%)親会社の所有者に帰属する持分1億円(14%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-2億円-0億円+2
財務活動によるキャッシュ・フロー-3億円0億円+3
減価償却費2億円2億円+0
有形固定資産の取得による支出-1億円-0億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本18億円+32.4%-1億円-5.0%8億円40人
米国6億円+0.0%-1億円-10.5%1億円24人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 米国

従業員

連結従業員64人
提出会社40人
平均年齢55.8歳
平均勤続年数22.5年
平均年間給与588万円
クボテック:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%38%日本40億円(63%)米国24億円(38%)クボテック:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%38%日本40億円(63%)米国24億円(38%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,340人、発行済株式は13,830,000株。

クボテック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。久 保 哲 夫18%久 保 美津子10.2%久 保 元10.2%久 保 宜 子10.2%坂 本 典 子10.2%園 田 朋 子10.2%木 村 貞 敏1.2%久 保 成 一1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合クボテック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。久 保 哲 夫18%久 保 美津子10.2%久 保 元10.2%久 保 宜 子10.2%坂 本 典 子10.2%園 田 朋 子10.2%木 村 貞 敏1.2%久 保 成 一1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1久 保 哲 夫18.0%
2久 保 美津子10.2%
3久 保 元10.2%
4久 保 宜 子10.2%
5坂 本 典 子10.2%
6園 田 朋 子10.2%
7木 村 貞 敏1.2%
8久 保 成 一1.1%
9中 島 毅0.8%
10JPモルガン証券0.7%
クボテック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元133147%金融機関82%金融商品取引業者3233%その他の法人532%外国法人等1270%個人その他133147%クボテック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元133147%金融機関82%金融商品取引業者3233%その他の法人532%外国法人等1270%個人その他133147%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期8.91円10.6%60.3倍
2019年3月期7.44円8.0%45.8倍
2020年3月期-7.34円-7.9%
2021年3月期-8.46円-10.0%
2022年3月期-8.83円-11.6%
2023年3月期-14.88円-24.1%
2024年3月期-19.84円-47.3%
2025年3月期-14.59円-63.0%
2026年3月期-11.34円-120.9%

沿革(有価証券報告書より)

  • 1988年10月創造エンジニアリング事業開始。 CADソフト開発、販売の開始と拡販のため、東京営業所を開設。
  • 1990年10月クボテック外観検査機システムシリーズ製造拡販のため、京都営業所、京都工場を開設。1993年8月OPTICS(オプティクス)超高速・高精度画像処理自動欠陥検出外観検査機システムを開発。1997年3月海外事業拡大のため、ソウルに事務所を開設。1997年9月メディアネット事業開始。19
  • 1998年11月BGA/CSP検査機システムを開発。2000年1月海外事業拡販のため、台湾に事務所を開設。2001年2月東京証券取引所マザーズに上場。2003年2月東京証券取引所市場第一部へ市場変更。2003年9月創造エンジニアリング事業の海外事業拡大のため、米国に子会社Kubotek USA,
  • 2005年10月海外事業拡販のため、上海に事務所を開設。2010年3月検査機システム事業の海外事業拡大のため、韓国に子会社KUBOTEK KOREA CORPORATIONを設立。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。
  • 2022年11月KUBOTEK KOREA CORPORATIONを清算し、韓国支店において営業継続。2026年4月東京証券取引所での当社株式の上場廃止決定及び整理銘柄への指定(
  • 2026年10月1日付で上場廃止)。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社1社で構成され、主に、日本、米国において、主に画像処理外観検査装置、3Dソリューションシステム、メディアネット機器の開発、製造、販売を行っております。当社グループの事業活動の概況を系統図によって示すと以下のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針