決算データ · 試作 · 2025年6月期
フルヤ金属（7826）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、フルヤ金属の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 212億円 | — | 24億円 | — | 224億円 | 77.2% | 310人 |
| 2019年6月期 | 215億円 | — | 27億円 | — | 298億円 | 46.8% | 318人 |
| 2020年6月期 | 228億円 | — | 25億円 | — | 318億円 | 45.0% | 339人 |
| 2021年6月期 | 338億円 | 105億円 | 69億円 | 30.9% | 557億円 | 50.7% | 361人 |
| 2022年6月期 | 453億円 | 131億円 | 91億円 | 28.8% | 727億円 | 50.2% | 369人 |
| 2023年6月期 | 481億円 | 115億円 | 94億円 | 23.9% | 875億円 | 50.4% | 391人 |
| 2024年6月期 | 475億円 | 98億円 | 74億円 | 20.6% | 1,127億円 | 53.5% | 414人 |
| 2025年6月期 | 574億円 | 95億円 | 65億円 | 16.6% | 1,239億円 | 52.0% | 418人 |
損益の内訳
2025年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 475億円 | 574億円 | +98 |
| 売上原価 | 329億円 | 432億円 | +103 |
| 売上総利益 | 147億円 | 142億円 | −5 |
| 販売費及び一般管理費 | 49億円 | 47億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 98億円 | 95億円 | −3 |
| 経常利益 | 107億円 | 94億円 | −13 |
| 税引前利益 | 107億円 | 92億円 | −15 |
| 法人所得税 | 33億円 | 28億円 | −5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 74億円 | 65億円 | −9 |
財政状態
2025年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 123億円 | 131億円 | +8 |
| 棚卸資産 | 39億円 | 42億円 | +3 |
| 流動資産 | 914億円 | 997億円 | +83 |
| 有形固定資産 | 172億円 | 195億円 | +23 |
| 非流動資産（固定資産） | 213億円 | 242億円 | +29 |
| 資産合計 | 1,127億円 | 1,239億円 | +111 |
| 社債及び借入金（流動） | 127億円 | 134億円 | +7 |
| 社債及び借入金（非流動） | 53億円 | 108億円 | +55 |
| 流動負債 | 450億円 | 466億円 | +16 |
| 非流動負債（固定負債） | 73億円 | 127億円 | +55 |
| 負債合計 | 522億円 | 593億円 | +71 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 602億円 | 644億円 | +42 |
| 資本合計（純資産） | 605億円 | 646億円 | +41 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 32億円 | 9億円 | −23 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 81億円 | 48億円 | −34 |
| 減価償却費 | 13億円 | 13億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -13億円 | -39億円 | −26 |
| 配当金の支払額 | -18億円 | -24億円 | −6 |
セグメント
2025年6月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 電子 | 59億円 | −6.9% | 17億円 | — | — | — | — |
| 薄膜 | 113億円 | +21.2% | 43億円 | — | — | — | — |
| サーマル | 49億円 | −12.1% | 16億円 | — | — | — | — |
| ファインケミカル・リサイクル | 263億円 | +30.2% | 65億円 | — | — | — | — |
| サプライチェーン支援 | 77億円 | +34.4% | 0億円 | — | — | — | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ファインケミカル・リサイクル 薄膜 サプライチェーン支援 電子 サーマル
従業員
連結従業員418人
提出会社414人
平均年齢35.4歳
平均勤続年数8.8年
平均年間給与748万円
株主
2025年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,255人、発行済株式は25,389,636株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 田中貴金属工業 | 17.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 8.5% |
| 3 | 古屋 堯民 | 6.9% |
| 4 | Sibanye UK Limited(常任代理人 ハーバート・スミス・フリーヒルズ外国法律弁護士事務所) | 4.9% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.2% |
| 6 | 古屋 圭紀 | 3.1% |
| 7 | 中山 慶一郎 | 2.1% |
| 8 | ㈱三菱UFJ銀行 | 1.7% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505227 | 1.4% |
| 10 | 古屋 陸奥子 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 330.81円 | 100円 | 32% | 13.8% | 11.9倍 |
| 2019年6月期 | 402.61円 | 70円 | 18% | 19.4% | 8.3倍 |
| 2020年6月期 | 145.09円 | 80円 | 18% | 17.7% | 14.3倍 |
| 2021年6月期 | 342.24円 | 150円 | 14% | 32.4% | 7.1倍 |
| 2022年6月期 | 436.94円 | 255円 | 20% | 28.3% | 6.5倍 |
| 2023年6月期 | 449.17円 | 255円 | 19% | 23.3% | 8.8倍 |
| 2024年6月期 | 322.47円 | 286円 | 29% | 14.2% | 13.6倍 |
| 2025年6月期 | 263.29円 | 96円 | 38% | 10.4% | 9.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1981年10月イリジウムルツボ国内初の製造に成功1982年４月 デグサ社(独)とイリジウムについて技術・販売提携(1996年２月29日付で契約は解消しております)1982年６月東京都豊島区高田一丁目25番５号に高田工場を新設1983年４月広島市東区に広島営業所を設置1986年４月大阪市淀川区に
- 1987年10月デグサ社(独)とFKS(デグサ社開発の強化型白金材料)について技術・販売提携(1996年２月29日付で契約は解消しております)
- 1987年11月本社を東京都豊島区南大塚三丁目に移転1989年７月新日本製鐵株式会社・旭硝子株式会社と共同で溶銑・溶鋼・連続測温用温度計を開発
- 1990年10月茨城県下館市(現 筑西市)につくば工場を設置し、本社工場、高田工場を集約
- 1991年12月科学技術庁(現文部科学省)航空宇宙技術研究所とIrアロイ(イリジウム合金)素材を使用した高温用温度センサーを共同開発(産学官提携助成事業助成金を受ける)1992年４月ガスタービン燃焼器の測温プローブを開発1993年６月鉱山会社ウエスタンプラチナム社(南アフリカ共和国)製貴金属地金
- 1998年10月茨城県下館市(現 筑西市)のつくば工場敷地内に、つくば研究開発センターを開設2000年２月つくば工場において国際品質保証規格「ISO9001」の認証を取得2001年４月三菱商事株式会社と共同出資でイプシロン株式会社を設立2001年６月三菱商事株式会社及び英国ロンミン社(Lonmi
- 2002年10月仙台市青葉区に仙台営業所を設置2003年５月茨城県下館市(現筑西市)のつくば工場敷地内に、工場Ｂ棟を新設2005年２月茨城県下館市(現筑西市)のつくば工場敷地内に、工場Ｃ棟を新設
- 2005年11月ロンドン・プラチナパラジウムマーケット(LPPM)に登録認証2006年１月つくば工場において国際環境規格「ISO14001」の認証を取得2006年９月株式会社ジャスダック証券取引所に上場2007年２月茨城県土浦市に第二工場用地を取得2007年３月名古屋営業所及び九州出張所を開所2
- 2007年12月土浦工場に工場棟を建設し、貴金属回収・精製ラインを増設2009年１月土浦工場において国際環境規格「ISO14001」の承認を取得2009年３月 つくば工場において計量法及び国際規格「ISO17025」の要求に基づき校正事業者「JCSS」として登録、JCSS国際MRA対応認定事業者
- 2010年10月北海道千歳市に千歳工場を新設2011年２月田中貴金属工業株式会社と資本業務提携契約を締結2011年４月土浦工場に新棟を増設2011年９月株式会社韓国フルヤメタルを設立 年月事項2013年４月株式会社米国フルヤメタルを設立2013年７月土浦工場に乾式精製装置棟を新設2013年７月東
- 2013年12月仙台営業所を廃止2014年３月土浦工場に触媒棟新設2014年３月経済産業省認定グローバルニッチトップ企業100選に選定2014年９月大阪営業所を名古屋営業所に統合、西日本ビジネスユニットに名称変更2017年６月西日本ビジネスユニットを廃止2020年５月株式会社Furuya Eco
- 2023年12月東京証券取引所スタンダード市場から同取引所プライム市場へ市場区分を変更2024年９月株式会社ナノ・キューブ・ジャパンを吸収合併
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、株式会社フルヤ金属(当社)、連結子会社３社、非連結子会社１社及びその他の関係会社３社で構成されており、工業用貴金属製品の製造及び販売を主たる業務としております。当社グループ製品のコアとなるプラチナグループメタル(略称＝ＰＧＭ：プラチナ・イリジウム・パラジウム・ロジウム・ルテニウム)を中心とする貴金属は、耐熱性、化学的安定性、良導電性、触媒活性等の優れた特性から、エレクトロニクス・光学ガラス・クリーンエネルギー・環境・医療等各分野の発展を支える極めて重要な素材といえます。当社グループは、貴金属の中でも特に優れた性質を有するプラチナグループメタルに特化し、ルツボ(耐熱性容器)、薄膜素材、熱電対(測温計)等の工業用貴金属製品を製造販売しております。当社グループの製品はその用途ごとに、「電子」「薄膜」「サーマル」「ファインケミカル・リサイクル」「サプライチェーン支援」に大別されます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年6月期（S100WR44）
- 有価証券報告書 2024年6月期（S100UF6B）
- 有価証券報告書 2023年6月期（S100RWQV）
- 有価証券報告書 2022年6月期（S100P8MR）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年6月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針