決算データ · 試作 · 2026年3月期
ヤマハ（7951）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ヤマハの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | 5,585億円 | 65.6% | 20,228人 |
| 2019年3月期 | 4,344億円 | — | 403億円 | — | 5,159億円 | 69.4% | 20,375人 |
| 2020年3月期 | 4,142億円 | — | 346億円 | — | 4,740億円 | 68.6% | 20,203人 |
| 2021年3月期 | 3,726億円 | 350億円 | 266億円 | 9.4% | 5,576億円 | 71.0% | 20,021人 |
| 2022年3月期 | 4,082億円 | 493億円 | 373億円 | 12.1% | 5,807億円 | 71.6% | 19,895人 |
| 2023年3月期 | 4,514億円 | 465億円 | 382億円 | 10.3% | 5,942億円 | 76.9% | 20,027人 |
| 2024年3月期 | 4,629億円 | 290億円 | 296億円 | 6.3% | 6,668億円 | 76.6% | 19,644人 |
| 2025年3月期 | 4,621億円 | 207億円 | 134億円 | 4.5% | 5,913億円 | 75.9% | 18,949人 |
| 2026年3月期 | 4,653億円 | 293億円 | 237億円 | 6.3% | 6,176億円 | 77.5% | 17,886人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,621億円 | 4,653億円 | +33 |
| 売上原価 | 2,859億円 | 2,904億円 | +44 |
| 売上総利益 | 1,761億円 | 1,750億円 | −12 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,394億円 | 1,431億円 | +37 |
| 営業利益 | 207億円 | 293億円 | +86 |
| 金融収益・費用（純額） | 18億円 | 60億円 | +42 |
| 税引前利益 | 225億円 | 353億円 | +128 |
| 法人所得税 | 90億円 | 115億円 | +25 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 134億円 | 237億円 | +104 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 998億円 | 1,090億円 | +91 |
| 棚卸資産 | 1,505億円 | 1,523億円 | +18 |
| 流動資産 | 3,519億円 | 3,650億円 | +130 |
| 有形固定資産 | 1,219億円 | 1,243億円 | +24 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,393億円 | 2,526億円 | +133 |
| 資産合計 | 5,913億円 | 6,176億円 | +263 |
| 負債合計 | 1,412億円 | 1,378億円 | −33 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,488億円 | 4,784億円 | +295 |
| 資本合計（純資産） | 4,501億円 | 4,797億円 | +296 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 553億円 | 458億円 | −95 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 81億円 | -79億円 | −160 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -631億円 | -378億円 | +254 |
| 配当金の支払額 | -122億円 | -118億円 | +4 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員17,886人
提出会社3,449人
平均年齢43歳
平均勤続年数18年
平均年間給与795万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は37,545人、発行済株式は463,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 22.3% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 8.5% |
| 3 | 住友生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行) | 5.0% |
| 4 | 静岡銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 4.9% |
| 5 | 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 3.4% |
| 6 | ヤマハ発動機 | 3.2% |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.6% |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.4% |
| 9 | バンク オブ ニューヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジェイピーアールディ アイエスジー エフイー－エイシー(常任代理人 三菱UFJ銀行) | 2.0% |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 56円 | 22% | — | — |
| 2019年3月期 | 222.12円 | 60円 | 33% | 11.1% | 24.9倍 |
| 2020年3月期 | 194.71円 | 66円 | 45% | 10.1% | 21.6倍 |
| 2021年3月期 | 50.46円 | 66円 | 61% | 7.4% | 39.7倍 |
| 2022年3月期 | 71.62円 | 66円 | 17% | 9.2% | 24.9倍 |
| 2023年3月期 | 74.21円 | 66円 | 32% | 8.8% | 22.9倍 |
| 2024年3月期 | 58.56円 | 74円 | 37% | 6.1% | 18.6倍 |
| 2025年3月期 | 27.58円 | 50円 | 29% | 2.8% | 41.9倍 |
| 2026年3月期 | 52.7円 | 26円 | 57% | 5.1% | 20.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は中国でのピアノ販売減や業務用音響機器の高需要一巡があったが、北米中心のギター販売増や電子楽器の販売増により前期比32億50百万円（0.7％）増の4,653億30百万円となった
- 米国の追加関税、部品・原材料費、人件費、物流費等のコスト上昇により、事業利益は前期比48億41百万円（13.2％）減の318億79百万円となった
- 楽器事業の事業利益は為替による23億円の増益影響があったが前期比8億50百万円（3.9％）減の212億18百万円、音響機器事業は前期比35億86百万円（25.0％）減の107億74百万円となった
- ゴルフ用品事業終了に伴う構造改革費用19億54百万円を計上した
- 前期にピアノ生産設備の減損損失等142億63百万円を計上した反動で、その他の費用は前期比130億55百万円（71.4％）減の52億40百万円となり、税引前当期利益は前期比57.1％増の352億87百万円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比103億69百万円（77.7％）増の237億20百万円となった
- 「電子デバイス事業」の名称を「モビリティ音響機器事業」に変更し、「その他の事業」セグメントから「音響機器事業」セグメントへ組み替えた
- 連結従業員数は17,886人となり、楽器事業12,694人、音響機器事業4,374人だった
2025年3月期
- 中国市況低迷による楽器販売不振が続いたが、法人向け音響機器の需要増やデジタルピアノの販売回復、円安の影響もあり、売上収益はほぼ前期並みの前期比0.2％減の4,620億80百万円となった
- 楽器事業は中国市場の市況低迷が続き、ピアノの中国市場での需要が大幅に減少し、売上収益は前期比3.0％減の2,961億円となった
- 事業利益は前期比9.1％増の367億21百万円となり、音響機器事業の事業利益は為替のプラス影響17億円を含め前期比84.4％増の118億20百万円となった
- ピアノ製造設備の減損等の構造改革費用の計上によりその他の費用は前期比198.7％増の182億95百万円となり、税引前当期利益は前期比40.3％減の224億62百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比55.0％減の133億51百万円となった
- 2024年10月1日を効力発生日として普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行った
- 連結従業員数は18,949人となり、楽器事業13,622人、音響機器事業4,286人だった
2024年3月期
- デジタルピアノの需要回復の遅れと中国市場の市況低迷が続いたが、法人向け音響機器の販売好調と円安の影響もあり、売上収益は前期比2.5％増の4,628億66百万円となった
- 楽器事業は中国市場でピアノの市況が大幅に悪化し減収となったが、為替の影響もあり売上収益は前期比0.8％増の3,051億95百万円となった
- 事業利益は前期比26.6％減の336億53百万円となり、楽器事業の事業利益は為替のプラス影響45億円があったが前期比30.1％減の253億17百万円となった
- 音響機器事業の事業利益は為替のプラス影響12億円を含め前期比84.9％増の64億9百万円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比22.4％減の296億42百万円となった
- 連結従業員数は19,644人となり、楽器事業14,552人、音響機器事業4,076人だった
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社61社及び関連会社５社で構成され、楽器事業、音響機器事業及びその他の事業の３つのセグメントで、グローバルに事業を展開しております。音・音楽を中心にした事業を通じて磨いてきた感性と多彩な技術を融合し、それぞれの事業領域で、当社グループならではの価値を生み出しております。 (1) 楽器事業 楽器の製造・販売、音楽教室等の運営、音楽・映像ソフトの制作・販売など多彩な事業を展開しております。初心者からプロフェッショナルまで幅広いユーザーに評価されるこれらの製品・サービスは、アーティストとの対話により進める研究開発やグローバルに展開するきめ細かな営業・サービス活動に支えられております。 (2) 音響機器事業 「音・音楽」をコアとして培ったデジタルとアコースティックの技術を生かし、コンシューマー向けから業務用まで多彩なソリューションを提供しています。ホームオーディオ機器、音楽制作・配信機器、業務用音響機器、ネットワーク機器、モビリティ音響機器など幅広い製品で構成されております。 (3) その他の事業 自動車用内装部品、FA（Factory Automation）機器、ゴルフ用品及びリゾート事業でも、楽器の製造・販売を通じて蓄積した技術・ノウハウを生かして、お客様に満足いただける製品とサービスを提供しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJE7）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0I3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRUD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9AH）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9VG）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針