ヤマハのセグメント · 試作 · 2026年3月期
音響機器
この事業は音響機器の製造・販売を手がける。当社グループが、ホームオーディオ機器や音楽制作・配信機器、業務用音響機器、ネットワーク機器、モビリティ音響機器等を扱い、イヤホン・ヘッドホンやサウンドバー、ホームシアター機器等を提供している。
- ホームオーディオ機器
- 業務用音響機器
- ネットワーク機器
- イヤホン・ヘッドホン
- サウンドバー
何をしている事業か
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社61社及び関連会社５社で構成され、楽器事業、音響機器事業及びその他の事業の３つのセグメントで、グローバルに事業を展開しております。(2) 音響機器事業 「音・音楽」をコアとして培ったデジタルとアコースティックの技術を生かし、コンシューマー向けから業務用まで多彩なソリューションを提供しています。ホームオーディオ機器、音楽制作・配信機器、業務用音響機器、ネットワーク機器、モビリティ音響機器など幅広い製品で構成されております。事業主要製品及びサービス概要音響機器ホームオーディオ機器イヤホン・ヘッドホンから、サウンドバー、そして本格的なホームシアターやHiFiオーディオまで、多彩な音楽の楽しみ方を提案しています。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2026年3月期の収益は1,427億円で、会社全体の31.9%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 1,038億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 969億円 | — | — | 4,158人 |
| 2023年3月期 | 1,076億円 | — | — | 4,307人 |
| 2024年3月期 | 1,211億円 | — | — | 4,076人 |
| 2025年3月期 | 1,284億円 | — | — | 4,286人 |
| 2026年3月期 | 1,427億円 | — | — | 4,374人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 売上収益は中国でのピアノ販売減や業務用音響機器の高需要一巡があったが、北米中心のギター販売増や電子楽器の販売増により前期比32億50百万円（0.7％）増の4,653億30百万円となった
- 楽器事業の事業利益は為替による23億円の増益影響があったが前期比8億50百万円（3.9％）減の212億18百万円、音響機器事業は前期比35億86百万円（25.0％）減の107億74百万円となった
- 「電子デバイス事業」の名称を「モビリティ音響機器事業」に変更し、「その他の事業」セグメントから「音響機器事業」セグメントへ組み替えた
- 連結従業員数は17,886人となり、楽器事業12,694人、音響機器事業4,374人だった
2025年3月期
- 中国市況低迷による楽器販売不振が続いたが、法人向け音響機器の需要増やデジタルピアノの販売回復、円安の影響もあり、売上収益はほぼ前期並みの前期比0.2％減の4,620億80百万円となった
- 事業利益は前期比9.1％増の367億21百万円となり、音響機器事業の事業利益は為替のプラス影響17億円を含め前期比84.4％増の118億20百万円となった
- 連結従業員数は18,949人となり、楽器事業13,622人、音響機器事業4,286人だった
2024年3月期
- デジタルピアノの需要回復の遅れと中国市場の市況低迷が続いたが、法人向け音響機器の販売好調と円安の影響もあり、売上収益は前期比2.5％増の4,628億66百万円となった
- 音響機器事業の事業利益は為替のプラス影響12億円を含め前期比84.9％増の64億9百万円となった
- 連結従業員数は19,644人となり、楽器事業14,552人、音響機器事業4,076人だった
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJE7）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0I3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRUD）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9AH）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9VG）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。