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決算データ · 試作 · 2026年3月期

マミヤ・オーピー(7991)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、マミヤ・オーピーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期126億円4億円269億円53.8%1,314人
2019年3月期139億円4億円256億円53.6%1,195人
2020年3月期143億円7億円250億円55.7%1,146人
2021年3月期96億円-9億円-15億円-9.0%223億円53.6%1,536人
2022年3月期129億円5億円6億円4.0%232億円53.6%1,551人
2023年3月期159億円19億円20億円11.8%312億円52.9%1,565人
2024年3月期274億円48億円39億円17.7%385億円53.4%1,519人
2025年3月期337億円64億円47億円19.0%406億円61.7%1,612人
2026年3月期209億円19億円17億円9.0%399億円65.2%1,504人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益337億円209億円−128
売上原価232億円151億円−81
売上総利益106億円58億円−47
販売費及び一般管理費42億円40億円−2
営業利益(売上総利益−販管費)64億円19億円−45
経常利益68億円24億円−44
税引前利益66億円23億円−42
法人所得税18億円6億円−12
当期利益(親会社の所有者に帰属)47億円17億円−30

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物142億円103億円−39
棚卸資産20億円18億円−2
流動資産265億円223億円−42
有形固定資産57億円88億円+31
非流動資産(固定資産)141億円177億円+35
資産合計406億円399億円−7
社債及び借入金(流動)3億円4億円+1
社債及び借入金(非流動)48億円55億円+7
流動負債82億円58億円−24
非流動負債(固定負債)74億円81億円+7
負債合計155億円138億円−17
親会社の所有者に帰属する持分230億円237億円+7
資本合計(純資産)251億円261億円+10
マミヤ・オーピー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%22%48%現金及び現金同等物103億円(26%)棚卸資産18億円(5%)有形固定資産88億円(22%)その他の資産190億円(48%)マミヤ・オーピー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%22%48%現金及び現金同等物103億円(26%)棚卸資産18億円(5%)有形固定資産88億円(22%)その他の資産190億円(48%)
資産合計を100とした構成。
マミヤ・オーピー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%20%59%6%社債及び借入金59億円(15%)その他の負債79億円(20%)親会社の所有者に帰属する持分237億円(59%)非支配持分25億円(6%)マミヤ・オーピー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%20%59%社債及び借入金59億円(15%)その他の負債79億円(20%)親会社の所有者に帰属する…237億円(59%)非支配持分25億円(6%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー67億円-7億円−74
財務活動によるキャッシュ・フロー1億円2億円+0
減価償却費4億円3億円−1
有形固定資産の取得による支出-4億円-34億円−30
配当金の支払額-8億円-10億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
電子機器事業160億円−40.4%20億円12.4%287億円178人
スポーツ事業47億円−13.1%-0億円-0.6%48億円1,291人
不動産事業2億円−84.4%-1億円-25.0%65億円0人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):電子機器事業 スポーツ事業 不動産事業

従業員

連結従業員1,504人
提出会社134人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数14.1年
平均年間給与667万円
マミヤ・オーピー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数12%88%電子機器事業178億円(12%)スポーツ事業1,291億円(88%)マミヤ・オーピー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数88%電子機器事業178億円(12%)スポーツ事業1,291億円(88%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,266人、発行済株式は10,508,670株。

マミヤ・オーピー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。データ・アート38.1%Ambition Capit11.9%J-NET2.2%INTERACTIVE BR2%Ambition Capit1.7%日本証券金融1.3%MURAKAMI TAKAT0.9%サクサ0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合マミヤ・オーピー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。データ・アート38.1%Ambition Capit11.9%J-NET2.2%INTERACTIVE BR2%Ambition Capit1.7%日本証券金融1.3%MURAKA…0.9%サクサ0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1データ・アート38.1%
2Ambition Capital1号投資事業有限責任組合11.9%
3J-NET2.2%
4INTERACTIVE BROKERS LLC2.0%
5Ambition Capital1号投資事業有限責任組合1.7%
6日本証券金融1.3%
7MURAKAMI TAKATERU0.9%
8サクサ0.6%
9MI20.5%
10MSIP CLIENT SECURITIES0.5%
マミヤ・オーピー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元44728%53556%金融機関1637%金融商品取引業者1044%その他の法人44728%外国法人等3511%個人その他53556%マミヤ・オーピー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元44728%53556%金融機関1637%金融商品取引業者1044%その他の法人44728%外国法人等3511%個人その他53556%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期38.13円50円50%2.4%31.7倍
2019年3月期46.55円50円42%3.0%22.8倍
2020年3月期77.33円50円60%4.9%9.8倍
2021年3月期-172.23円25円
2022年3月期73.15円50円5.2%10.3倍
2023年3月期228.61円50円31%13.8%6.9倍
2024年3月期432.75円75円20%20.8%3.8倍
2025年3月期458.26円100円22%20.7%3.1倍
2026年3月期165.82円50円29%6.7%8.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1961年11月社名を「オリムピック釣具㈱」に改称1965年2月東京証券取引所市場第二部に上場1983年4月事業の多角化に伴い、社名を「㈱オリムピック」に改称
  • 1983年10月電子機器事業部を新設し、遊技機周辺機器事業に進出1990年8月釣具及びゴルフシャフトの海外生産を、Olympic MI(Bangladesh)Ltd.(現 Mamiya-OP(Bangladesh)Ltd.)で開始1991年1月米国テキサス州フォートワース市にUnited Spo
  • 1992年10月マミヤ光機㈱を吸収合併1993年4月社名を「マミヤ・オーピー㈱」に改称
  • 2000年12月2006年9月釣具事業より撤退カメラ事業より撤退
  • 2006年10月本社をさいたま市南区に移転2008年4月三洋電機㈱からマミヤ・オーピー・ネクオス㈱の全株式を譲り受け紙幣搬送システム等事業に進出2009年4月エフ・エス㈱の全株式を買収し遊技場向けシステム関連事業に進出2009年7月本社を東京都品川区に移転
  • 2010年10月電子機器の製造に関する事業を、会社分割(簡易吸収分割)によって、完全子会社であるマミヤ・オーピー・ネクオス㈱に承継
  • 2010年11月総合ゴルフ用品メーカーであるキャスコ㈱の株式を取得し子会社化2011年4月USTMamiya統括部が所管する日本国内におけるゴルフシャフトの開発及び販売等並びに遮断桿に関する事業を、会社分割(簡易新設分割)により設立した㈱シャフトラボ(現 UST Mamiya Japan㈱)に承
  • 2016年11月本社を東京都千代田区神田錦町のマミヤビルディングに移転完全子会社であるマミヤ・オーピー・ネクオス㈱の本社及び製造・物流拠点を埼玉県飯能市に移転子会社であるキャスコ㈱を株式交換(簡易株式交換)により完全子会社化2017年4月2018年1月2019年6月
  • 2019年11月完全子会社であるマミヤ・オーピー・ネクオス㈱を吸収合併(簡易吸収合併)不動産事業会社である㈱エフ・アイ興産(現 マミヤエステート㈱)の株式を取得し子会社化本店を飯能事業所(埼玉県飯能市)に移転東京本社を東京都新宿区西新宿の住友不動産新宿セントラルパークタワーに移転
  • 2021年10月完全子会社であるエフ・エス㈱のシステム開発関連事業を、会社分割(新設分割)によりマミヤITソリューションズ㈱に承継するとともに子会社化2022年3月 2022年4月 2025年7月キャスコ㈱が保有する「Kamatari(Thailand)Co., Ltd.」(タイ工場)の株式を全

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社の企業グループは、当社(マミヤ・オーピー株式会社)及び当社の関係会社14社(連結子会社8社、非連結子会社4社、関連会社2社)により構成され、株式会社データ・アートをその他の関係会社として、電子機器及びスポーツ用品の製造販売並びに不動産事業を主な事業としております。当社グループに係る各セグメント区分別の各社の位置づけは次のとおりであり、これは「第5[経理の状況]1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げる、セグメント情報の区分と同一です。(1) 電子機器事業(遊技機関連機器、小型自動券売機、紙幣搬送システム、紙幣識別機、自律走行システム等の開発、製造及び販売、遊技システムの設置・保守、ソフトウェアの開発・保守等)当社が製品の開発及び製造を行い、当社及び子会社であるエフ・エス㈱が製品を販売しております。また、エフ・エス㈱は、遊技場向けシステム等のサポート・保守等の業務を行っております。マミヤITソリューションズ㈱は、システム開発関連全般の業務を行っております。(2) スポーツ事業(ゴルフ関連用品、遮断桿、矢及び弓(洋弓用)、棒高跳びポールの製造及び販売)子会社であるUST Mamiya Japan㈱及びUST-Mamiya, Inc.が、製品を開発・製造及び販売し、Mamiya-OP(Bangladesh)Ltd.が製品の製造を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針