決算データ · 試作 · 2026年3月期
高島（8007）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、高島の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 853億円 | — | 13億円 | — | 436億円 | 36.3% | 541人 |
| 2019年3月期 | 896億円 | — | 11億円 | — | 447億円 | 36.0% | 773人 |
| 2020年3月期 | 888億円 | — | 12億円 | — | 438億円 | 37.5% | 791人 |
| 2021年3月期 | 806億円 | 14億円 | 10億円 | 1.7% | 421億円 | 41.4% | 889人 |
| 2022年3月期 | 741億円 | 16億円 | 13億円 | 2.1% | 452億円 | 40.9% | 891人 |
| 2023年3月期 | 797億円 | 18億円 | 16億円 | 2.2% | 531億円 | 36.8% | 1,010人 |
| 2024年3月期 | 901億円 | 18億円 | 48億円 | 1.9% | 604億円 | 39.0% | 1,162人 |
| 2025年3月期 | 945億円 | 21億円 | 16億円 | 2.3% | 601億円 | 39.8% | 1,216人 |
| 2026年3月期 | 906億円 | 21億円 | 12億円 | 2.3% | 571億円 | 40.6% | 1,200人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 945億円 | 906億円 | −39 |
| 売上原価 | 815億円 | 771億円 | −44 |
| 売上総利益 | 130億円 | 136億円 | +6 |
| 販売費及び一般管理費 | 109億円 | 115億円 | +6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 21億円 | 21億円 | −0 |
| 経常利益 | 20億円 | 15億円 | −5 |
| 税引前利益 | 24億円 | 23億円 | −1 |
| 法人所得税 | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 16億円 | 12億円 | −3 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 91億円 | 105億円 | +15 |
| 棚卸資産 | 53億円 | 66億円 | +13 |
| 流動資産 | 414億円 | 414億円 | +0 |
| 有形固定資産 | 65億円 | 65億円 | +1 |
| のれん | 58億円 | 51億円 | −7 |
| 非流動資産（固定資産） | 187億円 | 157億円 | −30 |
| 資産合計 | 601億円 | 571億円 | −30 |
| 社債及び借入金（流動） | 49億円 | 16億円 | −33 |
| 社債及び借入金（非流動） | 52億円 | 71億円 | +19 |
| 流動負債 | 278億円 | 242億円 | −36 |
| 非流動負債（固定負債） | 83億円 | 97億円 | +14 |
| 負債合計 | 362億円 | 339億円 | −22 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 215億円 | 212億円 | −4 |
| 資本合計（純資産） | 239億円 | 232億円 | −8 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -27億円 | 28億円 | +56 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4億円 | -21億円 | −25 |
| 減価償却費 | 10億円 | 12億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -4億円 | -7億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -14億円 | -16億円 | −2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 建材 | 584億円 | −4.2% | — | 17億円 | 2.9% | 304億円 | 546人 |
| 産業資材 | 180億円 | −0.2% | — | 12億円 | 6.8% | 113億円 | 198人 |
| 電子・デバイス | 143億円 | −7.9% | — | 5億円 | 3.3% | 98億円 | 400人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：建材 産業資材 電子・デバイス
従業員
連結従業員1,200人
提出会社220人
平均年齢43.5歳
平均勤続年数12.4年
平均年間給与840万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は20,320人、発行済株式は34,377,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 高島取引先持株会 | 13.7% |
| 2 | 平和 | 4.5% |
| 3 | 東京海上日動火災保険 | 2.4% |
| 4 | 高島従業員持株会 | 1.7% |
| 5 | 高島 幸一 | 1.6% |
| 6 | セイショク | 0.8% |
| 7 | 高島 義治 | 0.7% |
| 8 | 山田 幸吉 | 0.6% |
| 9 | キョーワ | 0.5% |
| 10 | 高島役員持株会 | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 294.76円 | 80円 | 31% | 8.7% | 7.4倍 |
| 2019年3月期 | 249.64円 | 80円 | 26% | 7.0% | 7.0倍 |
| 2020年3月期 | 68.82円 | 80円 | 35% | 7.6% | 5.3倍 |
| 2021年3月期 | 55.53円 | 60円 | 39% | 5.9% | 5.3倍 |
| 2022年3月期 | 36.02円 | 130円 | -2176% | 7.2% | 7.8倍 |
| 2023年3月期 | 44.36円 | 170円 | 90% | 8.3% | 15.4倍 |
| 2024年3月期 | 136.49円 | 60円 | 23% | 22.4% | 4.7倍 |
| 2025年3月期 | 45.7円 | 86円 | 156% | 6.6% | 14.3倍 |
| 2026年3月期 | 35.88円 | 45円 | 340% | 5.2% | 22.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1915年10月同月1日に、故高島幸太吉氏が、資本金1万円をもって合名会社高島屋商店を創立し、主として繊維製品販売を開始。
- 1931年12月資本金50万円をもって株式会社高島屋商店に組織変更。
- 1932年3月大阪営業所を開設（
- 1948年9月支店登記）。
- 1934年1月東京赤羽に縫製工場を設置。
- 1939年7月高島屋工業株式会社と商号変更。
- 1949年5月当社株式を東京証券取引所に上場。
- 1949年10月高島株式会社と商号変更。
- 1960年4月名古屋営業所を開設（
- 1970年4月支店登記）。
- 1961年10月札幌営業所を開設（
- 1976年4月北海道営業所と改名）。
- 1962年2月福岡営業所を開設（
- 1976年4月九州営業所と改名）。
- 1964年2月本社社屋竣工。
- 1964年8月建設業法により東京都知事登録(ち)第31567号の登録を完了。
- 1969年11月宅地建物取引業法により宅地建物取引業者として建設大臣免許(1)第166号を取得。
- 1972年10月㈱ハイランドを設立（
- 2006年2月清算）。
- 1973年6月TAKASHIMA (U.S.A.),INC.を設立（
- 2023年7月清算）。
- 1973年9月建設業法の改正に伴い、建設大臣許可（特－48）第1635号を取得（以後3年ごとに許可更新。1994年より5年ごとに許可更新）。
- 1976年10月東北（仙台）、中国（広島）、四国（高松）各営業所を開設。
- 1989年8月アイコン㈱（現アイタックインターナショナルジャパン㈱、現連結子会社）の全株式を取得。
- 1991年2月TAKASHIMA SINGAPORE (PTE) LTD.を設立（
- 2010年2月清算）。
- 1993年9月TAK (HONG KONG) LTD.（現iTak (International) Limited、現連結子会社）を設立。
- 2002年12月上海事務所を設立（
- 2021年10月閉鎖）。
- 2003年8月TAK ELECTRONICS (Shanghai) Limited（現iTak International (Shanghai) Limited、現連結子会社）を設立。
- 2004年1月ＩＳＯ14001認証取得（国内全事業所）。
- 2004年4月ＴＡＫグリーンサービス㈱を設立（
- 2015年12月売却）。
- 2004年10月タカシマパッケージングジャパン㈱を設立。
- 2005年9月ハイランドテクノ㈱（現ハイランド㈱、現連結子会社）を設立。㈱ハイランドより営業を譲受ける。
- 2008年4月iTak International (Thailand) Limited（現連結子会社）を設立。
- 2010年2月丸紅プラックス㈱より建材事業を譲受。
- 2010年4月iTak Technology (Shenzhen) Limited（現iTak International (Shenzhen) Limited、現連結子会社）を設立。
- 2019年10月㈱Ｔメディカルサービスを設立。千代田区神田駿河台へ本店移転。タカシマパッケージングジャパン㈱が㈱Ｔメディカルサービスを吸収合併するとともに、Ｔメディカルパッケージ㈱に社名変更。丸紅㈱よりシーエルエス㈱の全株式を取得。小野産業㈱（現タクセル㈱、現連結子会社）の株式を公開買付により取
- 2024年4月売却）。㈱レスト（現連結子会社）の全株式を取得。
- 2026年1月東京証券取引所の市場区分再編に伴い、市場第一部からプライム市場へ移行。新エネルギー流通システム㈱（現連結子会社）の全株式を取得。㈱信防エディックス（現連結子会社）の全株式を取得。岩水開発㈱（現連結子会社）の全株式を取得。㈱レストが㈱ファミールの全株式を取得。高島インダストリーズ㈱
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは高島株式会社（当社）及び連結子会社23社、関連会社3社（2026年3月31日現在）より構成されており、取引先に対して、開発提案力、複合完結力を発揮してソリューション提供を行うことを中核戦略としております。 セグメントごとの事業の内容は次のとおりであり、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げる区分と同一であります。 建材 壁材、基礎杭（パイル）、断熱材、太陽光パネル、インテリアなど、建設・建築に関わる様々な商材を取り扱っております。販売網を全国に構築し、企画、設計から施工まで幅広い工程を請け負っております。 産業資材 樹脂材料や成形品、鉄道車輌用の高機能製品、産業用繊維、ＬＥＤ工事やアパレルＯＥＭなど多種多様な商材を取り扱っております。さらにグループ内にメーカーを持ち、多様な機能を提供いたします。 電子・デバイス iTak(International)Limitedの下にアジア地域をベースに子会社6社を含め11拠点を擁しており、国内外の電子デバイスの販売を行っております。加えて、海外自社工場（タイ・ベトナム）にて電子デバイス・電子機器の製造・販売も行っております。 また、当社及び関係会社の当該事業に関わる位置付けは、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YCID）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W18S）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRV1）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R39Y）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODIU）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針