事業の分類
- 事業
- 建材事業素材卸産業資材事業総合卸電子・デバイス事業機械・電子機器卸/電子部品
- 東証業種
- 卸売業
分類の根拠:高島 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
建材と産業資材と電子・デバイスを扱う商社だ。建材では壁材、基礎杭、断熱材、太陽光パネル、インテリアなど建設と建築に関わる商材を全国の販売網で扱い、企画や設計から施工まで請け負う。子会社が地盤改良の工事やトイレブースの製作、太陽光発電システムの販売と施工を行う。
産業資材では樹脂材料や成形品、鉄道車輌用の高機能製品、産業用繊維、LED工事やアパレルのOEMを扱い、グループの中にメーカーも持つ。電子・デバイスでは香港の子会社を軸にアジアで電子デバイスを売り、タイとベトナムの自社工場で電子デバイスと電子機器を作って売る。
2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。
建材64%
壁材や基礎杭、断熱材、太陽光パネルなど建設と建築の商材を扱う区分
産業資材20%
樹脂材料や成形品、鉄道車輌用の製品、産業用繊維などを扱う区分
電子・デバイス16%
アジアを拠点に電子デバイスを売り、海外の自社工場でも作る区分
誰に売る
客は建設と建築の現場、太陽光の設備を入れる先、樹脂や繊維を使うものづくりの会社、国内外で電子機器を作る会社だ。
業績5年
2026年3月期の売上高は906億円、営業利益は21億円、親会社株主に帰属する当期純利益は12億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は22%増えた。
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が2.3%、2025年3月期が2.2%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率2.3%は、図鑑にある「総合商社」の会社29社の中で上から23番目。中央値は3.5%で、低い方。
売上の伸び+22%は、上から16番目。中央値は+23%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上7,550万円は、上から26番目。中央値は12,938万円で、低い方。
売上の大きさは、29社の中で上から23番目。中央値は2,993億円。
比べた相手は、三菱商事・伊藤忠・三井物産・豊田通商・丸紅・住友商事・双日・阪和興業・岡谷鋼機・兼松・KPP・日本紙パルプ商事・カメイ・三谷商事・蝶理・佐藤商事・アルコニックス・GSIクレオス・明和産業・ナラサキ産業・三谷産業・西華産業・進和・白銅・極東貿易・神栄・ラサ商事・太洋物産。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に98円が出ていき、営業利益として2円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が1円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,200人。本社は千代田区神田駿河台2丁目。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり7,550万円になる。
何に左右される
建設の工事の量が建材の出荷を決め、太陽光発電システムの設置の動きが建材の区分に効く。樹脂や繊維の材料の値段が産業資材の原価を左右する。
電子デバイスの需要がアジアでの販売を動かし、タイとベトナムの自社工場の稼働が費用に効く。海外での売買が多いため、為替が円で見た値段を動かす。
この会社の技術
商材を仕入れて売るだけでなく、企画と設計から施工までをつなぐ。グループの中のメーカーが樹脂の成形品や産業用繊維を作り、海外の自社工場が電子デバイスを作る。
この会社を読む言葉
- 商社:品物を作り手から仕入れ、使う先へ届ける会社
- 基礎杭:建物を支えるために地面に打ち込む柱
- OEM:相手の名前で売る商品を、頼まれて作ること
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:卸売業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-20。編集方針