決算データ · 試作 · 2026年3月期
美津濃（8022）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、美津濃の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,854億円 | — | 49億円 | — | 1,564億円 | 58.6% | 5,124人 |
| 2019年3月期 | 1,781億円 | — | 60億円 | — | 1,556億円 | 61.7% | 4,442人 |
| 2020年3月期 | 1,697億円 | — | 46億円 | — | 1,544億円 | 64.1% | 3,838人 |
| 2021年3月期 | 1,504億円 | 38億円 | 38億円 | 2.5% | 1,571億円 | 66.0% | 3,855人 |
| 2022年3月期 | 1,727億円 | 99億円 | 77億円 | 5.7% | 1,664億円 | 67.3% | 3,782人 |
| 2023年3月期 | 2,120億円 | 130億円 | 99億円 | 6.1% | 1,975億円 | 62.6% | 3,421人 |
| 2024年3月期 | 2,297億円 | 173億円 | 143億円 | 7.5% | 2,062億円 | 68.6% | 3,584人 |
| 2025年3月期 | 2,403億円 | 208億円 | 152億円 | 8.6% | 2,185億円 | 71.6% | 3,649人 |
| 2026年3月期 | 2,591億円 | 226億円 | 184億円 | 8.7% | 2,515億円 | 68.9% | 3,682人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,403億円 | 2,591億円 | +187 |
| 売上原価 | 1,418億円 | 1,506億円 | +88 |
| 売上総利益 | 986億円 | 1,085億円 | +99 |
| 販売費及び一般管理費 | 778億円 | 859億円 | +81 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 208億円 | 226億円 | +18 |
| 経常利益 | 214億円 | 240億円 | +26 |
| 税引前利益 | 218億円 | 250億円 | +32 |
| 法人所得税 | 64億円 | 65億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 152億円 | 184億円 | +31 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 324億円 | 460億円 | +136 |
| 棚卸資産 | 507億円 | 537億円 | +30 |
| 流動資産 | 1,474億円 | 1,714億円 | +240 |
| 有形固定資産 | 397億円 | 393億円 | −4 |
| のれん | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 711億円 | 801億円 | +90 |
| 資産合計 | 2,185億円 | 2,515億円 | +330 |
| 社債及び借入金（流動） | 21億円 | 29億円 | +8 |
| 社債及び借入金（非流動） | 76億円 | 97億円 | +21 |
| 流動負債 | 426億円 | 454億円 | +29 |
| 非流動負債（固定負債） | 188億円 | 318億円 | +130 |
| 負債合計 | 614億円 | 772億円 | +158 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,393億円 | 1,508億円 | +115 |
| 資本合計（純資産） | 1,571億円 | 1,743億円 | +172 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 70億円 | 173億円 | +103 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -40億円 | 11億円 | +51 |
| 減価償却費 | 31億円 | 38億円 | +7 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -33億円 | -27億円 | +5 |
| 配当金の支払額 | -37億円 | -42億円 | −5 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 1,625億円 | +5.5% | — | 152億円 | 9.4% | 1,341億円 | 2,399人 |
| 欧州 | 308億円 | +29.7% | — | 14億円 | 4.6% | 291億円 | 316人 |
| 米州 | 378億円 | +4.9% | — | 24億円 | 6.4% | 331億円 | 389人 |
| アジア・オセアニア | 396億円 | +4.7% | — | 36億円 | 9.0% | 273億円 | 578人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アジア・オセアニア 米州 欧州
従業員
連結従業員3,682人
提出会社1,507人
平均年齢42.6歳
平均勤続年数17.3年
平均年間給与749万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は17,079人、発行済株式は79,734,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人ミズノスポーツ振興財団 | 17.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行 | 10.5% |
| 3 | 日本カストディ銀行 | 9.9% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY | 7.2% |
| 5 | 三井住友銀行 | 3.7% |
| 6 | J.P. MORGAN CHASE BANK） | 3.0% |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.7% |
| 8 | 美津濃従業員持株会 | 1.9% |
| 9 | 第一生命保険 | 1.5% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 193.02円 | 30円 | 16% | 5.4% | 16.7倍 |
| 2019年3月期 | 237.05円 | 50円 | 38% | 6.4% | 10.8倍 |
| 2020年3月期 | 181.95円 | 50円 | 66% | 4.7% | 10.3倍 |
| 2021年3月期 | 48.98円 | 50円 | 45% | 3.7% | 14.8倍 |
| 2022年3月期 | 100.67円 | 60円 | 41% | 7.2% | 7.0倍 |
| 2023年3月期 | 129.24円 | 70円 | 31% | 8.4% | 8.0倍 |
| 2024年3月期 | 186.57円 | 120円 | 32% | 10.8% | 11.4倍 |
| 2025年3月期 | 198.65円 | 150円 | 37% | 10.2% | 13.1倍 |
| 2026年3月期 | 239.73円 | 60円 | 35% | 11.1% | 14.1倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前期比7.8%増の2,590億45百万円となり、国内ではフットボール、ゴルフ、スポーツスタイルシューズやワークビジネスの売上、海外ではフットボール、ゴルフ、スポーツスタイルシューズの販売が伸びた
- 営業利益は前期比8.8%増の226億3百万円、経常利益は前期比12.3%増の239億85百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比20.6%増の183億76百万円となった
- セグメント別売上高は日本1,551億52百万円（前期比5.3%増）、欧州307億93百万円（同29.7%増）、米州377億48百万円（同4.9%増）、アジア・オセアニア353億51百万円（同6.1%増）となった
- 米州はゴルフの販売が拡大した一方、相互関税によるコストの上昇が利益を下押しし、営業利益は3億43百万円減益（前期比12.4%減）の24億23百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは新株予約権付社債の発行による収入99億92百万円等により10億98百万円の収入となり、自己株式の取得に30億4百万円、配当金の支払いに42億11百万円を充てた
- 総資産は前期末比329億91百万円増加し2,514億71百万円、負債は158億32百万円増加し771億91百万円となり、自己資本比率は68.9%（前期末71.6%）となった
2025年3月期
- 売上高は前期比4.6%増の2,403億35百万円となり、国内では競技スポーツ品やワークビジネス事業の売上が拡大し、海外ではフットボール等競技スポーツ品やスポーツスタイルシューズの販売が伸びた
- 営業利益は前期比20.2%増の207億77百万円、経常利益は前期比10.7%増の213億52百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比6.5%増の152億43百万円となった
- セグメント別売上高は日本1,472億91百万円（前期比4.2%増）、欧州237億43百万円（同7.1%減）、米州359億86百万円（同6.2%増）、アジア・オセアニア333億14百万円（同15.5%増）となった
- 2025年1月1日付で欧州支店事業を子会社とする事業再編を実施した
- 総資産は前期末比123億28百万円増加し2,184億79百万円、純資産は150億55百万円増加し1,571億21百万円となり、自己資本比率は71.6%（前期末68.6%）となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払額36億99百万円等により40億14百万円の支出となった
2024年3月期
- 売上高は前期比8.3%増の2,297億11百万円となり、国内では幅広い商品群で販売が伸び、海外ではフットボールやインドアスポーツ等の競技スポーツ品を中心に販売が拡大した
- 営業利益は前期比33.5%増の172億79百万円、経常利益は前期比37.4%増の192億88百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比44.4%増の143億11百万円となった
- セグメント別売上高は日本1,414億13百万円（前期比7.5%増）、欧州255億66百万円（同1.7%増）、米州338億86百万円（同9.1%増）、アジア・オセアニア288億45百万円（同18.6%増）となった
- 欧州は流通在庫の増加や為替変動による仕入コストの上昇により、営業利益が5億28百万円（前期比68.3%減）となった
- 総資産は前期末比86億27百万円増加し2,061億51百万円、負債は91億62百万円減少し640億85百万円となり、自己資本比率は68.6%（前期末62.6%）となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは214億12百万円の収入、財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払額19億14百万円等により140億8百万円の支出となった
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、美津濃株式会社(当社)を中心として、子会社31社及び関連会社15社で構成されており、スポーツ品の製造及び販売を主な事業内容としております。 なお、次の４地域は「第５ 経理の状況 １ (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1) 日本ベースボール品、スポーツウエア、スポーツシューズ、ゴルフ品などスポーツ品全般の製造及び販売を主たる事業としております。その他、日本国内ではスポーツ施設の建設工事（当社）、スポーツ施設の運営及び運営受託（当社及びミズノスポーツサービス株式会社）、スクールビジネス（当社）並びにスポーツ機器の製造・販売（セノー株式会社他）、ライフスタイル品の製造及び販売（当社）、ワーキング品の製造及び販売（当社）などの事業を行っております。 (2) 欧州スポーツシューズ、スポーツウエア、ゴルフ品及びライフスタイル品等の販売 (3) 米州スポーツシューズ、スポーツウエア、ベースボール品及びゴルフ品等の製造又は販売 (4) アジア・オセアニアスポーツシューズ、スポーツウエア、ベースボール品、ゴルフ品及びライフスタイル品等の製造又は販売、スポーツ施設の建設工事 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFWX）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZPV）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPNE）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R082）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC21）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針