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決算データ · 試作 · 2026年3月期

テーオーシー(8841)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、テーオーシーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期187億円254億円1,267億円69.9%160人
2019年3月期184億円45億円1,127億円77.6%155人
2020年3月期184億円45億円1,108億円80.0%156人
2021年3月期161億円56億円41億円34.9%1,126億円82.7%146人
2022年3月期163億円58億円31億円35.2%1,129億円83.7%152人
2023年3月期157億円43億円33億円27.2%1,163億円85.8%154人
2024年3月期137億円23億円51億円16.7%1,186億円86.2%147人
2025年3月期132億円14億円18億円10.8%1,149億円87.2%145人
2026年3月期152億円25億円23億円16.2%1,222億円85.2%148人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益132億円152億円+20
売上原価100億円109億円+10
売上総利益32億円42億円+11
販売費及び一般管理費18億円18億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)14億円25億円+11
経常利益19億円32億円+13
税引前利益28億円34億円+6
法人所得税10億円11億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)18億円23億円+5

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物295億円312億円+17
棚卸資産0億円0億円+0
流動資産306億円324億円+18
有形固定資産535億円547億円+12
非流動資産(固定資産)843億円898億円+56
資産合計1,149億円1,222億円+73
社債及び借入金(流動)6億円5億円−1
流動負債41億円54億円+12
非流動負債(固定負債)99億円121億円+22
負債合計141億円175億円+34
親会社の所有者に帰属する持分924億円939億円+15
資本合計(純資産)1,008億円1,047億円+39
テーオーシー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成25%45%30%現金及び現金同等物312億円(25%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産547億円(45%)その他の資産363億円(30%)テーオーシー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成25%45%30%現金及び現金同等物312億円(25%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産547億円(45%)その他の資産363億円(30%)
資産合計を100とした構成。
テーオーシー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成14%77%9%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債170億円(14%)親会社の所有者に帰属する持分939億円(77%)非支配持分108億円(9%)テーオーシー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成77%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債170億円(14%)親会社の所有者に帰属する…939億円(77%)非支配持分108億円(9%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー4億円57億円+53
財務活動によるキャッシュ・フロー-50億円-11億円+39
減価償却費12億円13億円+1
有形固定資産の取得による支出-15億円-24億円−9
配当金の支払額-9億円-9億円+1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
不動産事業119億円+18.5%24億円20.1%679億円75人
リネンサプライ及びランドリー事業19億円+4.5%1億円2.7%13億円43人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):不動産事業 リネンサプライ及びランドリー事業

テーオーシー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益98%不動産事業24億円(98%)リネンサプライ及びランドリー事業1億円(2%)テーオーシー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益98%不動産事業24億円(98%)リネンサプライ及びランドリー…1億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員148人
提出会社67人
平均年齢42.1歳
平均勤続年数16.2年
平均年間給与812万円
テーオーシー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数64%36%不動産事業75億円(64%)リネンサプライ及びランドリー事業43億円(36%)テーオーシー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数64%36%不動産事業75億円(64%)リネンサプライ及びランドリ…43億円(36%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,088人、発行済株式は93,849,000株。

テーオーシー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ニュー・オータニ24.1%有限会社大谷興産16.6%オオタニ・ファンド7.9%新菱冷熱工業5.1%日本マスタートラスト信託銀行3.8%有限会社大谷興産TO3.5%日本生命保険相互会社3.2%みずほ銀行2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合テーオーシー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ニュー・オー…24.1%有限会社大谷…16.6%オオタニ・フ…7.9%新菱冷熱工業5.1%日本マスター…3.8%有限会社大谷…3.5%日本生命保険…3.2%みずほ銀行2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ニュー・オータニ24.1%
2有限会社大谷興産16.6%
3オオタニ・ファンド7.9%
4新菱冷熱工業5.1%
5日本マスタートラスト信託銀行(信託口)3.8%
6有限会社大谷興産TO3.5%
7日本生命保険相互会社3.2%
8みずほ銀行2.4%
9中 本 有 紀1.9%
10東映1.7%
テーオーシー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元113496%581825%144513%金融機関113496%金融商品取引業者4916%その他の法人581825%外国法人等92870%個人その他144513%政府・地方公共団体76%テーオーシー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元581825%金融機関113496%金融商品取引業者4916%その他の法人581825%外国法人等92870%個人その他144513%政府・地方公共団体76%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期218.53円11円5%29.9%4.0倍
2019年3月期44.34円9円23%5.1%17.3倍
2020年3月期46.42円10円24%5.1%12.6倍
2021年3月期43.2円10円23%4.5%18.2倍
2022年3月期32.69円10円31%3.3%20.4倍
2023年3月期34.28円10円31%3.4%18.5倍
2024年3月期54.6円10円20%5.1%13.3倍
2025年3月期19.31円10円78%1.8%33.4倍
2026年3月期26.32円10円52%2.3%30.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1911年11月旧星製薬㈱設立。1926年4月医薬品の製造販売を目的として、星製薬㈱を設立。1949年5月東京証券取引所再開により上場。1963年4月東京証券取引所の株式売買高僅少のため上場廃止。1967年7月不動産事業を目的とする㈱東京卸売りセンターを設立。
  • 1967年11月神奈川県厚木内陸工業団地に新工場を建設し、東京五反田より製薬工場及び設備を移転し、操業を開始。1982年3月提出会社の販売代理店として大谷薬品㈱を設立。1982年4月㈱東京卸売りセンターと合併、商号を㈱テーオーシーと変更し、不動産事業を継承。また、同日付で子会社大谷薬品㈱を星製薬
  • 1983年12月東京証券取引所市場第二部へ上場。1985年4月ヘルス、スポーツ施設の経営を目的とした㈱ROXヘルスプラザを設立。1986年8月東京都台東区浅草に商業ビル「ROXビル」をオープン。1986年9月東京証券取引所市場第一部へ上場。1987年1月東京都品川区大崎<大崎ニューシティ内>にオ
  • 2003年10月㈱アニマ・ジャパンに商号変更、2011年3月清算)。1998年7月東京都台東区浅草に「ROXドーム」(ROX-3に隣接)をオープン。
  • 2000年11月温泉施設・温浴施設の経営を目的とした㈱テーオーエル(
  • 2004年10月㈱TOLに商号変更)を設立。
  • 2003年10月提出会社製薬事業部(製造部門)を会社分割し、連結子会社星製薬㈱(販売部門)に承継。2004年9月「ROX-2」を建替、「ROX2G」としてリニューアルオープン。
  • 2004年10月㈱ROXヘルスプラザ(スポーツクラブ事業)と㈱TOL(温浴施設事業)を合併(存続会社:㈱TOL)。2006年8月東京都江東区有明に「TOC有明」をオープン。2007年4月提出会社を存続会社として連結子会社㈱東京卸売りセンター流通グループを合併。2007年8月電子商取引及びその仲介
  • 2009年10月提出会社の商業施設運営事業を吸収分割により、連結子会社㈱TOCディレクションに承継。2010年1月連結子会社㈱TOLの温浴施設事業及びスポーツクラブ事業を吸収分割により、連結子会社㈱TOLコマーシャル・ディレクション(現㈱TOLCD)に承継。㈱TOLを2010年3月に清算。201
  • 1976年10月東京都品川区西五反田に第2TOCビルをオープン。 (注) 1982年4月1日㈱東京卸売りセンターを合併いたしましたが、営業の主体が㈱東京卸売りセンターの事業であるため、事業年度については、被合併会社の事業年度を継承して、第60期(2025年4月1日から2026年3月31日まで)と

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、提出会社(以下「当社」という)と子会社8社、関連会社1社及びその他の関係会社1社で構成されております。当社が営む基幹の事業である不動産事業に関連、付随し、更に有効利用を行うための事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容と、各関係会社等の当該事業に係る位置付け及び事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、「セグメント情報」における区分と同一であります。不動産事業 当社は当連結会計年度末において12棟の営業用建物を所有しており、これを賃貸しております。貸室の賃貸が主ですが、付帯して展示場、駐車場等も賃貸しております。連結子会社㈱テーオーシーサプライ、星製薬㈱、持分法適用関連会社大崎再開発ビル㈱には、それぞれ貸室の一部もしくは建物を賃貸し、連結子会社㈱テーオーリネンサプライには、工場敷地を賃貸しております。 また、㈱TORアセットインベストメントは浅草ROXに係る商業施設4棟を所有し、これを賃貸しており、連結子会社㈱TOCディレクション、㈱TOLCDに商業施設の一部を賃貸しております。 なお、㈱TOCディレクションは、㈱TORアセットインベストメントが所有する商業施設において、その運営業務を受託しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針