グランディハウスのセグメント · 試作 · 2026年3月期
建築材料販売
この事業は、プレカット材を中心とした建築材料・部材等の販売を行う。ゼネラルリブテック株式会社が担う。
- プレカット材
- 建築材料
何をしている事業か
(2)建築材料販売 ゼネラルリブテック株式会社において、プレカット材を中心とした建築材料・部材等の販売事業を行っております。
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はグランディハウスが持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| ゼネラルリブテック㈱ | 建築材料販売 | 栃木県鹿沼市 | 100% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は60億円で、会社全体の10.6%。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 56億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 77億円 | — | 29億円 | 67人 |
| 2023年3月期 | 88億円 | — | 28億円 | 68人 |
| 2024年3月期 | 66億円 | — | 23億円 | 66人 |
| 2025年3月期 | 60億円 | — | 31億円 | 63人 |
| 2026年3月期 | 60億円 | — | 30億円 | 65人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
経営成績の分析から
2026年3月期
- 一方、建築材料販売セグメントにおいては、住宅需要の低迷により主力のプレカット木材の受注環境が厳しい状況で推移したことに加え、新設備導入に伴う減価償却費の増加が利益を下押しし、セグメント利益は大幅に減少しました。
- 建築材料販売建築材料販売においては、2025年４月の建築基準法改正前の駆け込み需要を背景に、新設住宅（木造）着工戸数が前年３月に大幅に増加した反動により、４月以降は減少基調で推移し、当連結会計年度では前期比9.6％の減少となりました。
- 以上の結果、当連結会計年度における建築材料販売セグメントの売上高は27億83百万円（前期比2.6％増）、セグメント損失は４百万円（前期はセグメント利益62百万円）となりました。
- これは主に、建築材料販売セグメントにおける設備に係る未払金の支出及び不動産販売セグメントにおけるリフォーム新営業拠点用建物の取得など、有形固定資産の取得による支出に加え、住宅瑕疵担保履行法に基づく供託に対応するための投資有価証券の取得による支出が生じたことによるものです。
2025年3月期
- 建築材料販売セグメントにおいては、住宅市場冷え込みの影響に加え、製造設備の更新投資に伴う工場稼働率低下の影響により、減収減益となりました。
- 建築材料販売建築材料販売では、新設住宅（木造）着工戸数が2022年４月から前期末まで続いた前年同月割れの状況に下げ止まりの兆しが見られるものの、依然として受注環境は厳しい状況が続きました。
- 以上の結果、当連結会計年度における建築材料販売セグメントの売上高は27億12百万円（前期比6.5％減）、セグメント利益は62百万円（前期比75.8％減）となりました。
- これは主に、建築材料販売セグメントにおける設備更新投資に関係する固定資産取得が生じたことや、賃貸駐車場の新規取得が生じたことによるものです。
2024年3月期
- 建築材料販売建築材料販売では、プレカット材や建築材料等の受注環境は、新設住宅（木造）着工戸数が当連結会計年度末まで24か月連続で前年同月を下回るなど、住宅市場の低迷の影響を受ける厳しい状況が続きました。
- 以上の結果、当連結会計年度における建築材料販売セグメントの売上高は29億円（前期比26.5％減）、セグメント利益は２億57百万円（前期比46.6％減）となりました。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和５年４月１日 至 令和６年３月31日）件 数前年同期比(％)金額（千円）前年同期比(％)不動産販売戸建住宅1,30490.244,219,81094.3注文住宅2152.5440,21648.0土 地2775.0723,81398.3小計1,35288.945,383,84093.5建築材料販売プレカット製品－－3,522,21565.3合計1,35288.948,906,05590.7 （注）１．金額は販売価額によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和５年４月１日 至 令和６年３月31日）受注高受注残高件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）不動産販売戸建住宅1,28396.643,379,304102.290140.63,640,884153.4注文住宅2367.6525,48670.713118.2213,116166.7土 地1344.8606,30185.31－11,990－他の不動産－－2,394,307104.7－－75,77363.9その他－－2,358,74697.4－－269,54099.2小計1,31994.849,264,146101.4104138.74,211,305145.6建築材料販売建築材料－－6,578,00672.0－－866,27193.2合計1,31994.855,842,15396.7104138.75,077,577132.8 （注）１．金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
2023年3月期
- 建築材料販売建築材料販売では、市場環境を示す指標となる新設住宅（木造）着工戸数は、令和５年３月まで12か月連続で前年同月に対して減少となりました。
- このような状況の中、サプライチェーンの強化による原材料の安定確保と、営業体制の強化による受注価格の適正化と優良顧客の確保に取り組んだことにより、前連結会計年度に比して業績の改善が進み、当連結会計年度における建築材料販売セグメントの売上高は39億46百万円（前期比10.3％増）、セグメント利益は４億81百万円（前期比18.6％増）となりました。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和４年４月１日 至 令和５年３月31日）件 数前年同期比(％)金額（千円）前年同期比(％)不動産販売戸建住宅1,44596.246,888,505103.4注文住宅4087.0916,290101.9土 地3694.7736,538105.0小計1,52195.948,541,333103.4建築材料販売プレカット製品－－5,391,706112.0合計1,52195.953,933,040104.2 （注）１．金額は販売価額によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和４年４月１日 至 令和５年３月31日）受注高受注残高件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）不動産販売戸建住宅1,32889.742,427,92894.16450.02,374,17553.7注文住宅3479.1743,15984.41164.7127,84642.5土 地29100.0710,542101.2－－－－他の不動産－－2,287,07494.0－－118,548118.0その他－－2,421,125107.2－－271,596154.3小計1,39189.648,589,83094.67551.02,892,16757.0建築材料販売建築材料－－9,136,797122.8－－929,966155.0合計1,39189.657,726,62798.17551.03,822,13367.4 （注）１．金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
2022年3月期
- 建築材料販売建築材料販売では、「ウッドショック」と呼ばれる輸入木材の流通不足と価格高騰が落ち着きつつあるものの、一方で合板など国産材での品不足や最高値の更新など厳しい状況が続く中、令和４年３月期（自令和３年４月至令和４年３月）の新設木造住宅着工戸数は、本年２月を除く各月において前年同月比で増加となるなど好調に推移しました。
- このような状況の中で、サプライチェーンの強化による量的確保と、受注価格の適正化に取り組んだことなどにより、前期と比べ増収増益となり、当連結会計年度における建築材料販売の売上高は35億77百万円（前期比35.4％増）、セグメント利益は４億５百万円（前期比80.7％増）となりました。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和３年４月１日 至 令和４年３月31日）件 数前年同期比(％)金額（千円）前年同期比(％)不動産販売戸建住宅1,502115.445,364,761122.0注文住宅46115.0898,948120.7土 地38131.0701,685104.6小計1,586115.846,965,396121.7建築材料販売プレカット製品－－4,813,828155.6合計1,586115.851,779,224124.2 （注）１．金額は販売価額によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
- セグメントの名称項 目当連結会計年度（自 令和３年４月１日 至 令和４年３月31日）受注高受注残高件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）件数前年同期比（％）金額(千円)前年同期比（％）不動産販売戸建住宅1,480105.745,110,367113.4128114.34,424,030123.8注文住宅43102.4880,198109.71785.0300,97694.1土 地2972.5701,88759.2225.069,71725.2他の不動産－－2,434,07598.6－－100,42776.1その他－－2,259,482125.0－－176,002126.1小計1,552104.751,386,011111.6147105.05,071,154114.2建築材料販売建築材料－－7,439,461128.5－－599,99871.8合計1,552104.758,825,473113.5147105.05,671,152107.4 （注）１．金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIKY）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W80D）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWCF）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8Y1）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJSA）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。