決算データ · 試作 · 2025年12月期
東海汽船（9173）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東海汽船の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 115億円 | — | 2億円 | — | 159億円 | 32.9% | 342人 |
| 2019年12月期 | 111億円 | — | 0億円 | — | 201億円 | 26.0% | 345人 |
| 2020年12月期 | 90億円 | — | -3億円 | — | 214億円 | 22.3% | 312人 |
| 2021年12月期 | 108億円 | 2億円 | -1億円 | 1.9% | 239億円 | 19.8% | 369人 |
| 2022年12月期 | 139億円 | 5億円 | 2億円 | 3.2% | 237億円 | 20.6% | 359人 |
| 2023年12月期 | 132億円 | -6億円 | -6億円 | -4.8% | 225億円 | 19.5% | 365人 |
| 2024年12月期 | 146億円 | 6億円 | 3億円 | 4.0% | 225億円 | 21.2% | 365人 |
| 2025年12月期 | 143億円 | 5億円 | 4億円 | 3.6% | 207億円 | 25.4% | 377人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 146億円 | 143億円 | −3 |
| 売上原価 | 126億円 | 123億円 | −3 |
| 売上総利益 | 20億円 | 20億円 | −0 |
| 販売費及び一般管理費 | 14億円 | 15億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 5億円 | −1 |
| 経常利益 | 6億円 | 5億円 | −1 |
| 税引前利益 | 6億円 | 6億円 | +1 |
| 法人所得税 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 4億円 | +1 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 51億円 | 39億円 | −12 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動資産 | 78億円 | 70億円 | −9 |
| 有形固定資産 | 132億円 | 123億円 | −10 |
| 非流動資産（固定資産） | 147億円 | 138億円 | −9 |
| 資産合計 | 225億円 | 207億円 | −18 |
| 社債及び借入金（流動） | 40億円 | 35億円 | −5 |
| 社債及び借入金（非流動） | 79億円 | 67億円 | −11 |
| 流動負債 | 61億円 | 51億円 | −10 |
| 非流動負債（固定負債） | 100億円 | 87億円 | −13 |
| 負債合計 | 162億円 | 138億円 | −23 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 45億円 | 49億円 | +4 |
| 資本合計（純資産） | 64億円 | 69億円 | +6 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 22億円 | 7億円 | −15 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9億円 | -17億円 | −7 |
| 減価償却費 | 13億円 | 12億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -8億円 | -3億円 | +5 |
| 配当金の支払額 | 0億円 | -0億円 | −0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 海運関連事業 | 126億円 | −2.9% | — | 9億円 | 7.0% | 167億円 | 326人 |
| 商事料飲事業 | 13億円 | +1.6% | — | 1億円 | 9.2% | 3億円 | 7人 |
| ホテル事業 | 4億円 | +9.4% | — | 0億円 | 2.9% | 12億円 | 7人 |
| 旅客自動車運送事業 | 3億円 | +3.6% | — | 0億円 | 6.9% | 2億円 | 23人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：海運関連事業 商事料飲事業 ホテル事業 旅客自動車運送事業
従業員
連結従業員377人
提出会社195人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数15.7年
平均年間給与875万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,803人、発行済株式は2,200,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 藤田観光 | 18.0% |
| 2 | ＤＯＷＡホールディングス | 6.8% |
| 3 | 東京汽船 | 3.5% |
| 4 | みずほ銀行 | 2.4% |
| 5 | 日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・京浜急行電鉄退職給付信託口） | 2.3% |
| 6 | 東海汽船従業員持株会 | 2.0% |
| 7 | 恵興 | 1.6% |
| 8 | みずほ信託銀行 | 1.6% |
| 9 | 内海造船 | 1.5% |
| 10 | アイ・エス・ビー | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 67.56円 | 20円 | 30% | 2.9% | 33.8倍 |
| 2019年12月期 | 11.35円 | 20円 | 839% | 0.5% | 220.4倍 |
| 2020年12月期 | -149.54円 | — | — | — | — |
| 2021年12月期 | -35.66円 | — | — | — | — |
| 2022年12月期 | 82.36円 | — | — | 3.8% | 28.9倍 |
| 2023年12月期 | -264.56円 | — | — | — | — |
| 2024年12月期 | 133.8円 | 10円 | 23% | 6.4% | 21.0倍 |
| 2025年12月期 | 167.7円 | 10円 | 6% | 7.3% | 19.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1889年11月東京より三崎、横須賀、木更津、館山方面にそれぞれ小型貨物船を運航していた数名の船主が所有船舶を持ち寄り、資本金25万円の有限責任東京湾汽船会社を設立し、京橋区新船松町将監河岸(霊岸島)に本社を置いて、同方面の定期航路を開始
- 1890年12月商法の公布に伴ない、株式会社に改組、商号を東京湾汽船株式会社に変更その後、東京より伊豆及び外房航路から更に磐城、三陸、北海道方面に定期航路を開始すると共に伊豆諸島航路にも進出1907年５月東京府知事と契約を結び、東京と伊豆諸島を結ぶ命令航路を開始
- 1936年10月芝区芝浦８号地(現 港区芝浦)に本社を移転1942年８月商号を東海汽船株式会社に変更1948年３月中央区月島に本社を移転1949年５月東京証券取引所に株式を上場 ７月大島開発株式会社を吸収合併し、大島にて旅客自動車運送事業を開始1950年７月東京湾内周遊(納涼船)航路及び館山、勝
- 1963年12月房総観光株式会社を吸収合併1964年９月東汽観光株式会社を設立し、大島温泉ホテルを経営(当社全額出資)1969年７月東京～新島、式根島、神津島季節直行便航路を開始 ９月日本郵船株式会社との折半出資により、小笠原諸島航路の経営を目的として小笠原海運株式会社を設立(当社50％出資 1
- 1988年12月東京ヴァンテアンクルーズ株式会社を設立(当社全額出資)
- 1989年10月東京湾クルージングレストラン船「ヴァンテアン」就航(創立100周年記念事業)
- 1992年12月貨客船「さるびあ丸」就航 老朽船舶の代替により、安定した輸送体制の確保をめざす1993年４月伊東港運株式会社を設立(当社全額出資)1997年９月東海マリンサービス株式会社を設立(当社全額出資)
- 1998年10月東海自動車サービス株式会社を設立(当社全額出資) 12月東汽商事株式会社を設立(当社全額出資)2002年４月高速船ジェットフォイル３隻(セブンアイランド「愛」「虹」「夢」)就航。東京～大島～神津島航路の所要時間が大幅に短縮 東海造機株式会社を東海技術サービス株式会社へ社名変更20
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社１１社および関連会社１社で構成され、その事業は、海運関連事業、商事料飲事業、ホテル事業および旅客自動車運送事業であります。各事業を構成している当社および主要な関係会社において営んでいる事業の内容は次のとおりであります。 海運関連事業……………当社は、東京諸島と本土間を結ぶ旅客・貨物の定期航路事業および東京湾内周遊の事業を行っております。伊豆七島海運㈱は、東京諸島と本土間を結ぶ貨物の運送事業を行っております。東海シップサービス㈱は、船内サービス業を行っております。東海マリンサービス㈱・大島マリンサービス㈱・八丈マリンサービス㈱および伊東港運㈱は、海運代理店業を行っております。東海技術サービス㈱は、ジェットフォイルの船体、機関の整備を中心とした船舶修理業を営んでおります。小笠原海運㈱は、東京より小笠原(父島)を結ぶ旅客・貨物の定期航路の事業を行っております。商事料飲事業……………当社は、船内および船客待合所内での料飲販売・食堂の経営、東京諸島での生活必需品・建設資材の供給、島の特産品やオリジナルグッズの販売を目的とした商事活動を営んでおります。ホテル事業………………東汽観光㈱は、大島においてホテル業を営んでおります。旅客自動車運送事業……大島旅客自動車㈱は、大島島内でのバスの運行を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTPA）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGWX）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5JC）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QFSQ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針