決算データ · 試作 · 2026年3月期
コナミグループ（9766）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、コナミグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,395億円 | — | 305億円 | — | 3,631億円 | 69.9% | 4,706人 |
| 2019年3月期 | 2,626億円 | — | 342億円 | — | 3,780億円 | 72.9% | 4,881人 |
| 2020年3月期 | 2,628億円 | — | 199億円 | — | 4,191億円 | 64.0% | 5,057人 |
| 2021年3月期 | 2,727億円 | 366億円 | 323億円 | 13.4% | 4,890億円 | 61.1% | 4,982人 |
| 2022年3月期 | 2,995億円 | 744億円 | 548億円 | 24.9% | 5,286億円 | 65.8% | 4,894人 |
| 2023年3月期 | 3,143億円 | 462億円 | 349億円 | 14.7% | 5,472億円 | 68.8% | 4,881人 |
| 2024年3月期 | 3,603億円 | 803億円 | 592億円 | 22.3% | 6,059億円 | 70.5% | 4,890人 |
| 2025年3月期 | 4,216億円 | 1,019億円 | 747億円 | 24.2% | 6,650億円 | 72.5% | 5,045人 |
| 2026年3月期 | 4,937億円 | 1,359億円 | 1,000億円 | 27.5% | 7,488億円 | 75.4% | 5,186人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上原価 | 2,227億円 | 2,505億円 | +278 |
| 売上総利益 | 1,989億円 | 2,432億円 | +443 |
| 販売費及び一般管理費 | 898億円 | 996億円 | +98 |
| 営業利益 | 1,019億円 | 1,359億円 | +340 |
| 持分法による投資損益 | 3億円 | 15億円 | +11 |
| 金融収益・費用（純額） | 17億円 | 33億円 | +16 |
| 税引前利益 | 1,040億円 | 1,407億円 | +367 |
| 法人所得税 | 293億円 | 407億円 | +113 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 747億円 | 1,000億円 | +253 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,942億円 | 3,276億円 | +333 |
| 棚卸資産 | 121億円 | 190億円 | +69 |
| 流動資産 | 3,668億円 | 4,245億円 | +577 |
| 有形固定資産 | 1,636億円 | 1,872億円 | +236 |
| のれん | 158億円 | 159億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,982億円 | 3,243億円 | +261 |
| 資産合計 | 6,650億円 | 7,488億円 | +837 |
| 社債及び借入金（非流動） | 399億円 | 399億円 | +0 |
| 負債合計 | 1,832億円 | 1,842億円 | +10 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,819億円 | 5,645億円 | +827 |
| 資本合計（純資産） | 4,819億円 | 5,646億円 | +827 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,146億円 | 1,357億円 | +210 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -679億円 | -553億円 | +126 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -258億円 | -519億円 | −261 |
| 配当金の支払額 | -183億円 | -247億円 | −64 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| デジタルエンタテインメント事業 | 3,702億円 | +21.5% | — | 1,360億円 | 36.7% | 3,899億円 | 2,312人 |
| アーケードゲーム事業 | 253億円 | +11.1% | — | 68億円 | 26.8% | 380億円 | 508人 |
| ゲーミング＆システム事業 | 431億円 | +1.0% | — | 37億円 | 8.5% | 581億円 | 655人 |
| スポーツ事業 | 492億円 | +1.9% | — | 34億円 | 6.9% | 508億円 | 810人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：デジタルエンタテインメント事業 スポーツ事業 ゲーミング＆システム事業 アーケードゲーム事業
従業員
連結従業員5,186人
提出会社259人
平均年齢35.5歳
平均勤続年数10.8年
平均年間給与850万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,948人、発行済株式は143,500,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 20.9% |
| 2 | 一般財団法人上月財団 | 12.6% |
| 3 | KOZUKI HOLDING B.V. | 11.6% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 10.7% |
| 5 | コウヅキキャピタル | 5.2% |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 380752 | 4.8% |
| 7 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.8% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001 | 1.2% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.0% |
| 10 | GIC PRIVATE LIMITED-C | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 225.59円 | 68円 | 67% | 12.5% | 24.8倍 |
| 2019年3月期 | 252.86円 | 126円 | 78% | 12.9% | 19.0倍 |
| 2020年3月期 | 147.26円 | 45円 | 17% | 7.3% | 22.5倍 |
| 2021年3月期 | 242.17円 | 73円 | 70% | 11.4% | 27.2倍 |
| 2022年3月期 | 410.8円 | 123.5円 | 100% | 16.9% | 18.9倍 |
| 2023年3月期 | 258.81円 | 124円 | 38% | 9.6% | 23.4倍 |
| 2024年3月期 | 436.5円 | 131円 | 55% | 14.7% | 23.5倍 |
| 2025年3月期 | 551円 | 165.5円 | 47% | 16.4% | 31.9倍 |
| 2026年3月期 | 737.8円 | 221.5円 | 49% | 19.1% | 26.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前連結会計年度比17.1％増の4,936億７千７百万円となり、３期連続で過去最高を更新した
- 営業利益は前連結会計年度比33.3％増の1,358億９千１百万円、事業利益は1,435億８千３百万円（前連結会計年度比31.6％増）となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は1,000億１千３百万円（前連結会計年度比33.9％増）となった
- 2025年10月１日を効力発生日として、株式会社コナミアミューズメントのアーケードゲーム事業を新設の株式会社コナミアーケードゲームスへ吸収分割し、「アーケードゲーム事業」を独立した報告セグメントとした
- デジタルエンタテインメント事業の売上高は3,709億５千万円（前連結会計年度比21.5％増）となり、「METAL GEAR SOLID Δ」などの新作を発売した
- ゲーミング＆システム事業の売上高は430億７千７百万円（前連結会計年度比1.0％増）にとどまり、米国の関税措置や新筐体発売前の買い控えの影響を受けた
- 資産合計は前連結会計年度末比837億２千５百万円増加し7,487億６千５百万円となり、新拠点「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」の竣工に伴う有形固定資産の増加が寄与した
- 連結従業員数は5,186人（臨時従業員を除く）となり、デジタルエンタテインメント事業2,312人、スポーツ事業810人だった
2025年3月期
- 売上高は前連結会計年度比17.0％増の4,216億２百万円となり、デジタルエンタテインメント事業の伸びを主因に２年連続で過去最高を更新した
- 営業利益は前連結会計年度比27.0％増の1,019億４千４百万円、事業利益は1,091億１千７百万円（前連結会計年度比23.7％増）となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は746億９千２百万円（前連結会計年度比26.2％増）となった
- デジタルエンタテインメント事業の売上高は3,051億８千７百万円（前連結会計年度比22.5％増）となり、「eFootball™」や「SILENT HILL 2」リメイク版の販売が伸長した
- ゲーミング＆システム事業の売上高は426億６千９百万円（前連結会計年度比7.4％増）となった
- 投資活動により使用した資金は678億８千５百万円（前連結会計年度比132.4％増）となり、新拠点「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」建設のための資本的支出が増加した
- 資産合計は前連結会計年度末比591億９千万円増加し6,650億４千万円となった
- 連結従業員数は5,045人（臨時従業員を除く）となり、デジタルエンタテインメント事業2,208人、スポーツ事業839人だった
2024年3月期
- 売上高は前連結会計年度比14.6％増の3,603億１千４百万円となり、デジタルエンタテインメント事業など全ての事業で増収となった
- 営業利益は前連結会計年度比73.8％増の802億６千２百万円となり、事業利益は882億１千２百万円（前連結会計年度比55.8％増）となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は591億７千１百万円（前連結会計年度比69.6％増）となり、売上高・利益とも過去最高を更新した
- デジタルエンタテインメント事業の売上高は2,491億２千１百万円（前連結会計年度比16.7％増）となった
- アミューズメント事業の売上高は264億２千７百万円（前連結会計年度比35.3％増）となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは1,030億６千１百万円（前連結会計年度比185.5％増）となり、法人所得税の支払額減少と当期利益の増加が寄与した
- 資産合計は前連結会計年度末比586億２千７百万円増加し6,058億５千万円となった
- 連結従業員数は4,890人（臨時従業員を除く）となり、デジタルエンタテインメント事業2,108人、スポーツ事業837人だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1982年11月米国に現地法人Konami of America,Inc.(現 Konami Digital Entertainment,Inc.)を設立1984年５月英国に現地法人Konami Ltd.(現 Konami Digital Entertainment B.V.)を設立
- 1984年10月大阪証券取引所新二部(市場第二部特別指定銘柄)に上場
- 1984年12月ドイツに現地法人Konami GmbH(現 Konami Digital Entertainment B.V.)を設立1986年８月神戸市中央区にコナミソフト開発ビル完成、本社を移転1988年８月東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場1991年５月神戸市西区にコナミ技術
- 1996年11月米国持株会社Konami Corporation of Americaを設立豪州に現地法人Konami Australia Pty Ltdを設立1997年１月米国に現地法人Konami Gaming,Inc.を設立1997年３月神戸市西区にAM機器事業本部工場(現 神戸テクニカル
- 1997年11月オランダに欧州持株会社Konami Europe B.V.(現 Konami Digital Entertainment B.V.)を設立1999年９月ロンドン証券取引所に上場
- 1999年12月神戸市中央区から東京都港区に本店登記を移転2001年２月株式会社ピープル(現 コナミスポーツ株式会社)を友好的なTOB(公開買付)により子会社とする2001年８月株式会社ハドソンに資本参加 関連会社とする2002年８月東京都千代田区の丸ビルに本社を移転2002年９月ニューヨーク証
- 2015年10月コナミ株式会社からコナミホールディングス株式会社に商号変更
- 2016年11月グループ会社の事業再編を実施し、株式会社コナミアミューズメントが発足2019年３月株式会社コナミスポーツクラブからコナミスポーツ株式会社に商号変更
- 2019年12月東京都中央区の「コナミクリエイティブセンター銀座」にて業務開始2020年１月「コナミクリエイティブセンター銀座」に開設したesports 銀座 studioがeスポーツ施設として稼働を開始し、一般社団法人日本野球機構（NPB）と共催で、「eBASEBALL プロリーグ」2019シ
- 2022年10月東京都江東区有明に「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」の建設工事を着工2023年３月大阪市北区の大阪梅田ツインタワーズ・サウスにコナミ大阪スタジオを開設2025年６月株式会社コナミアーケードゲームスを設立
- 2025年10月東京都江東区有明に「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」が竣工、業務開始
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは当社(コナミグループ株式会社)、連結子会社26社及び持分法適用会社２社により構成される企業集団であります。「『価値ある時間』をともに」をパーパスとして掲げ、ゲームやスポーツなどのエンタテインメントを通して、人々のウェルビーイングの向上に貢献する商品・サービスを提供しています。 事業の内容と当社、連結子会社及び持分法適用会社の各事業における位置付け並びに事業別セグメントとの関連は、次のとおりであります。 次の事業の区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一でありますが、当第３四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」に記載のとおりであります。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKX5）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7UN）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TV6W）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8NA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OKD9）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針