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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ストライダーズ(9816)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ストライダーズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期80億円1億円48億円41.6%194人
2019年3月期92億円1億円47億円44.5%196人
2020年3月期133億円2億円50億円41.9%198人
2021年3月期105億円1億円1億円1.0%52億円43.4%205人
2022年3月期75億円-0億円2億円-0.4%48億円50.6%141人
2023年3月期74億円1億円1億円1.9%47億円53.5%135人
2024年3月期77億円1億円1億円0.7%46億円54.3%128人
2025年3月期78億円1億円0億円0.6%55億円44.8%115人
2026年3月期82億円2億円2億円2.4%55億円50.9%115人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益78億円82億円+4
売上原価58億円59億円+1
売上総利益20億円23億円+3
販売費及び一般管理費20億円21億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)1億円2億円+2
経常利益1億円3億円+2
税引前利益1億円2億円+1
法人所得税1億円0億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)0億円2億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物21億円20億円−1
棚卸資産1億円0億円−0
流動資産35億円36億円+1
有形固定資産15億円15億円−0
のれん1億円1億円−0
非流動資産(固定資産)20億円20億円−1
資産合計55億円55億円+0
社債及び借入金(流動)1億円
社債及び借入金(非流動)17億円14億円−3
流動負債10億円11億円+1
非流動負債(固定負債)20億円16億円−4
負債合計30億円27億円−3
親会社の所有者に帰属する持分24億円28億円+3
資本合計(純資産)25億円28億円+4
ストライダーズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成36%27%35%現金及び現金同等物20億円(36%)棚卸資産0億円(1%)有形固定資産15億円(27%)のれん1億円(1%)その他の資産19億円(35%)ストライダーズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成36%27%35%現金及び現金同等物20億円(36%)棚卸資産0億円(1%)有形固定資産15億円(27%)のれん1億円(1%)その他の資産19億円(35%)
資産合計を100とした構成。
ストライダーズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%23%50%社債及び借入金14億円(26%)その他の負債13億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分28億円(50%)非支配持分0億円(1%)ストライダーズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%23%50%社債及び借入金14億円(26%)その他の負債13億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分28億円(50%)非支配持分0億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー3億円3億円+0
財務活動によるキャッシュ・フロー8億円-2億円−10
減価償却費1億円1億円−0
有形固定資産の取得による支出-1億円-1億円+1
配当金の支払額-0億円-0億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
不動産事業69億円+6.7%3億円4.5%15億円57人
ホテル事業13億円+14.9%1億円7.6%23億円52人
投資事業1億円0億円50.0%6億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):不動産事業 ホテル事業 投資事業

ストライダーズ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益70%23%7%不動産事業3億円(70%)ホテル事業1億円(23%)投資事業0億円(7%)ストライダーズ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益70%23%不動産事業3億円(70%)ホテル事業1億円(23%)投資事業0億円(7%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員115人
提出会社6人
平均年齢34.9歳
平均勤続年数4.2年
平均年間給与542万円
ストライダーズ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数52%48%不動産事業57億円(52%)ホテル事業52億円(48%)ストライダーズ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数52%48%不動産事業57億円(52%)ホテル事業52億円(48%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,024人、発行済株式は9,712,089株。

ストライダーズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。合同会社HAYAKAWA16.8%マイルストーンキャピタルマネ7.5%早川 良一5.4%東海東京証券5.1%KGI ASIA LIMIT3.9%福光 一七3.8%ジャパンシルバーフリース3.5%江川 源2.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ストライダーズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。合同会社HA…16.8%マイルストー…7.5%早川 良一5.4%東海東京証券5.1%KGI ASIA LIMIT3.9%福光 一七3.8%ジャパンシル…3.5%江川 源2.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1合同会社HAYAKAWA16.8%
2マイルストーンキャピタルマネジメント7.5%
3早川 良一5.4%
4東海東京証券5.1%
5KGI ASIA LIMITED-CLIENT ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)3.9%
6福光 一七3.8%
7ジャパンシルバーフリース3.5%
8江川 源2.7%
9成成2.3%
10村瀬 晶久2.3%
ストライダーズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元28620%56887%金融機関58%金融商品取引業者6824%その他の法人28620%外国法人等4658%個人その他56887%ストライダーズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元28620%56887%金融機関58%金融商品取引業者6824%その他の法人28620%外国法人等4658%個人その他56887%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期14.09円6.4%32.6倍
2019年3月期8.66円3.8%36.8倍
2020年3月期17.48円3円183%7.2%14.5倍
2021年3月期13.47円3円42%5.2%21.8倍
2022年3月期19.91円5円188%7.2%10.7倍
2023年3月期14.03円5円39%4.8%15.5倍
2024年3月期9.91円5円67%3.3%22.2倍
2025年3月期5.32円5円6%1.8%44.5倍
2026年3月期23.52円5円114%7.8%12.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2006年12月株式会社アガットコンサルティングを完全子会社化2007年3月株式会社ディアイティと資本・業務提携 7月Your Capital Co., Limited(韓国)の株式を取得し、連結子会社化2008年2月株式会社バーテックスリンクデジタルデザインが人材紹介事業に進出 5月 株式会社
  • 2025年12月株式会社日本橋TAKUMIを設立2026年1月 子会社であるSTRIDERS GLOBAL INVESTMENT PTE.LTD.がOMUSUBI CAPITAL VCCの経営権の一部を取得し、持分法適用関連会社化2026年3月孫会社である株式会社ReLiveの全株式を譲渡202

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社(株式会社ストライダーズは事業投資・グループ経営管理)と子会社7社及び関連会社2社により構成されており、不動産事業、ホテル事業及び投資事業を主な事業として行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。事業の内容と関係会社の状況は、以下の通りであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針