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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東洋水産(2875)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東洋水産の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期3,888億円184億円3,718億円75.3%4,639人
2019年3月期4,011億円184億円3,902億円76.0%4,732人
2020年3月期4,160億円234億円4,026億円76.2%4,791人
2021年3月期3,408億円365億円291億円10.7%4,287億円77.3%4,880人
2022年3月期3,615億円297億円224億円8.2%4,547億円78.0%4,839人
2023年3月期4,358億円403億円331億円9.3%4,971億円78.9%4,745人
2024年3月期4,890億円667億円557億円13.6%5,710億円81.0%4,738人
2025年3月期5,123億円765億円639億円14.9%5,950億円80.9%4,696人
2026年3月期5,366億円858億円702億円16.0%6,429億円82.6%4,717人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益5,123億円5,366億円+244
売上原価3,593億円3,716億円+124
売上総利益1,530億円1,650億円+120
販売費及び一般管理費765億円792億円+27
営業利益(売上総利益−販管費)765億円858億円+93
経常利益852億円941億円+89
税引前利益851億円943億円+92
法人所得税209億円238億円+29
当期利益(親会社の所有者に帰属)639億円702億円+63

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物2,575億円2,618億円+43
棚卸資産185億円199億円+14
流動資産3,667億円3,776億円+109
有形固定資産1,836億円2,111億円+275
のれん7億円6億円−1
非流動資産(固定資産)2,283億円2,652億円+370
資産合計5,950億円6,429億円+479
社債及び借入金(流動)4億円5億円+0
流動負債733億円723億円−10
非流動負債(固定負債)280億円266億円−14
負債合計1,013億円990億円−24
親会社の所有者に帰属する持分4,212億円4,480億円+268
資本合計(純資産)4,936億円5,439億円+503
東洋水産:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成41%33%23%現金及び現金同等物2,618億円(41%)棚卸資産199億円(3%)有形固定資産2,111億円(33%)のれん6億円(0%)その他の資産1,496億円(23%)東洋水産:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成41%33%23%現金及び現金同等物2,618億円(41%)棚卸資産199億円(3%)有形固定資産2,111億円(33%)のれん6億円(0%)その他の資産1,496億円(23%)
資産合計を100とした構成。
東洋水産:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%70%15%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債985億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分4,480億円(70%)非支配持分960億円(15%)東洋水産:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%70%15%社債及び借入金5億円(0%)その他の負債985億円(15%)親会社の所有者に帰属す…4,480億円(70%)非支配持分960億円(15%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー799億円852億円+53
財務活動によるキャッシュ・フロー-435億円-438億円−2
減価償却費168億円183億円+15
有形固定資産の取得による支出-301億円-418億円−118
配当金の支払額-192億円-199億円−7

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
水産食品事業339億円+7.6%15億円4.3%237億円331人
海外即席麺事業2,482億円+6.1%636億円25.6%2,550億円447人
国内即席麺事業1,045億円+1.4%105億円10.0%621億円1,111人
低温食品事業616億円+2.9%81億円13.1%386億円755人
加工食品事業234億円+5.6%-4億円-1.9%228億円790人
冷蔵事業275億円+3.6%28億円10.3%440億円305人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):海外即席麺事業 国内即席麺事業 低温食品事業 水産食品事業 冷蔵事業 加工食品事業

東洋水産:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益74%12%9%水産食品事業15億円(2%)海外即席麺事業636億円(74%)国内即席麺事業105億円(12%)低温食品事業81億円(9%)冷蔵事業28億円(3%)東洋水産:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益74%水産食品事業15億円(2%)海外即席麺事業636億円(74%)国内即席麺事業105億円(12%)低温食品事業81億円(9%)冷蔵事業28億円(3%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,717人
提出会社2,192人
平均年齢41.7歳
平均勤続年数16.8年
平均年間給与699万円
東洋水産:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数9%12%30%20%21%8%水産食品事業331億円(9%)海外即席麺事業447億円(12%)国内即席麺事業1,111億円(30%)低温食品事業755億円(20%)加工食品事業790億円(21%)冷蔵事業305億円(8%)東洋水産:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数30%20%21%水産食品事業331億円(9%)海外即席麺事業447億円(12%)国内即席麺事業1,111億円(30%)低温食品事業755億円(20%)加工食品事業790億円(21%)冷蔵事業305億円(8%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,935人、発行済株式は110,881,044株。

東洋水産:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行13.4%㈱日本カストディ銀行(信託口7.7%STATE STREET B5.6%STATE STREET B3.8%一般財団法人東洋水産財団3.1%MSCO CUSTOMER 2.1%㈱三井住友銀行1.8%NHGGP CO-INVES1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東洋水産:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…13.4%㈱日本カスト…7.7%STATE STREET B5.6%STATE STREET B3.8%一般財団法人…3.1%MSCO CUSTOMER 2.1%㈱三井住友銀行1.8%NHGGP CO-INVES1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)13.4%
2㈱日本カストディ銀行(信託口)7.7%
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY5052235.6%
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050013.8%
5一般財団法人東洋水産財団3.1%
6MSCO CUSTOMER SECURITIES2.1%
7㈱三井住友銀行1.8%
8NHGGP CO-INVESTMENT A L.P.1.7%
9㈱榎本武平商店1.7%
10HSBC-FUND SERVICESHSBC - 006 MF EFM1.4%
東洋水産:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元280527%134914%457130%216840%金融機関280527%金融商品取引業者18748%その他の法人134914%外国法人等457130%個人その他216840%政府・地方公共団体4%東洋水産:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元457130%金融機関280527%金融商品取引業者18748%その他の法人134914%外国法人等457130%個人その他216840%政府・地方公共団体4%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期180.47円60円50%6.7%22.9倍
2019年3月期180.54円70円64%6.4%23.4倍
2020年3月期228.92円80円56%7.8%22.8倍
2021年3月期284.64円90円52%9.1%16.3倍
2022年3月期219.48円90円45%6.5%19.9倍
2023年3月期324.36円100円48%8.9%17.1倍
2024年3月期544.95円170円50%13.0%17.4倍
2025年3月期636.18円200円42%13.5%13.8倍
2026年3月期713.27円220円42%13.9%15.4倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 売上連結売上高は前年同期比4.8%増加し536,636百万円となった
  • 利益営業利益は前年同期比12.1%増加し85,799百万円、経常利益は94,050百万円(同10.4%増)となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比9.9%増加し70,188百万円となった
  • セグメント海外即席麺事業は米国・メキシコでの価格改定効果等により売上高248,153百万円(前年同期比6.1%増)、セグメント利益63,607百万円(同14.6%増)となった
  • セグメント国内即席麺事業は「赤いきつねうどん」等和風カップ麺の販売増加により売上高104,423百万円(前年同期比1.3%増)、セグメント利益10,468百万円(同6.6%増)となった
  • 全般在外子会社等の収益及び費用の円貨換算方法を、連結決算日の直物為替相場から期中平均相場に変更した
  • 財務総資産は前連結会計年度末比47,899百万円(8.1%)増加し642,877百万円となった
  • 従業員連結従業員数は4,717人(臨時従業員798人を除く)となった

2025年3月期

  • 売上連結売上高は前年同期比3.8%増加し507,600百万円となった
  • 利益営業利益は前年同期比13.2%増加し75,488百万円、経常利益は83,919百万円(同12.1%増)となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比13.0%増加し62,867百万円となった
  • セグメント海外即席麺事業は原材料費の減少や価格改定、販売数量の伸長により売上高229,276百万円(前年同期比3.6%増)、セグメント利益54,412百万円(同17.5%増)となった
  • セグメント加工食品事業は売上高22,151百万円(前年同期比9.9%増)となったが、原料米の価格高騰による原材料費の増加でセグメント利益は27百万円(同96.3%減)となった
  • セグメント国内即席麺事業は売上高103,033百万円(前年同期比2.9%増)、セグメント利益9,824百万円(同1.2%増)となった
  • 財務総資産は前連結会計年度末比23,983百万円(4.2%)増加し594,978百万円となった
  • 従業員連結従業員数は4,696人(臨時従業員759人を除く)となった

2024年3月期

  • 売上連結売上高は前年同期比12.2%増加し489,013百万円となった
  • 利益営業利益は前年同期比65.4%増加し66,696百万円、経常利益は74,889百万円(同71.3%増)となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比68.0%増加し55,653百万円となった
  • セグメント海外即席麺事業は原材料費の減少等により売上高221,229百万円(前年同期比24.0%増)、セグメント利益46,318百万円(同77.4%増)となった
  • セグメント国内即席麺事業は売上高100,093百万円(前年同期比2.5%増)、セグメント利益9,703百万円(同44.7%増)となった
  • セグメント低温食品事業は価格改定効果と売上拡大により売上高56,878百万円(前年同期比7.6%増)、セグメント利益7,430百万円(同46.8%増)となった
  • 財務総資産は前連結会計年度末比73,911百万円(14.9%)増加し570,994百万円となった
  • 従業員連結従業員数は4,738人(臨時従業員766人を除く)となった

沿革(有価証券報告書より)

  • 1955年12月神奈川県川崎市に冷蔵庫を取得し、冷蔵庫事業を開始。1956年6月魚肉ハム・ソーセージの生産を開始。同 年7月東洋水産株式会社に商号変更。1957年8月東京都港区港南の現在地に本社を移転。1960年7月東京水産興業株式会社と合併し、同社所有の焼津工場を取得。1961年4月即席麺の生
  • 2009年10月上場子会社フクシマフーズ株式会社を株式交換により完全子会社化。2010年1月2012年3月関東工場を新設。札幌工場を北海道工場に移転新設。同 年7月米国テキサス州にマルチャンテキサス,INC.を設立(現 連結子会社)。2013年4月2016年8月2017年9月2018年8月201
  • 2025年11月山口県周南市の株式会社シマヤを子会社化(現 連結子会社)。神戸工場を関西工場に移転新設。ブラジルサンパウロ市にマルチャン・ド・ブラジルを設立(現 連結子会社)。群馬県館林市に総合研究所を移転新設。神戸物流センターを新設。石狩新港物流センターを新設。東京証券取引所の市場区分の見直し

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社23社、持分法適用関連会社1社、非連結子会社4社及び関連会社3社により構成されております。 当社グループの事業内容及び当社の関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 なお、以下の6部門はセグメント情報における報告セグメントの区分と同一であります。 (1) 水産食品事業 国内及び海外における水産食品の仕入・加工・販売を行っております。 国内においては、当社、連結子会社6社(新東物産㈱他)、非連結子会社1社(ヤイズ新東㈱)及び関連会社1社(ヒガシマルインターナショナル㈱)が仕入・加工・販売を行っております。 海外においては、米国の連結子会社1社(パックマル,INC.)が仕入を行っております。 (2) 海外即席麺事業 主として米国・メキシコを中心とした米州における即席麺(カップ麺、袋麺)の製造・販売を行っております。 連結子会社1社(マルチャン,INC.)及び非連結子会社1社(マルちゃん味の素インド社)が製造・販売するほか、連結子会社2社(マルチャンバージニア,INC.他)が製造、連結子会社3社(マルチャン デ メヒコ,S.A. de C.V.他)が販売しております。 (3) 国内即席麺事業 国内における即席麺(カップ麺、袋麺、ワンタン)の製造・販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針