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決算データ · 試作 · 2026年3月期

グンゼ(3002)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、グンゼの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,405億円35億円1,713億円64.9%6,754人
2019年3月期1,407億円41億円1,696億円64.6%6,607人
2020年3月期1,403億円44億円1,666億円64.6%6,185人
2021年3月期1,237億円47億円22億円3.8%1,596億円71.1%5,808人
2022年3月期1,243億円49億円29億円3.9%1,582億円71.4%5,692人
2023年3月期1,360億円58億円45億円4.3%1,659億円69.8%5,214人
2024年3月期1,329億円68億円51億円5.1%1,620億円73.2%4,883人
2025年3月期1,371億円79億円63億円5.8%1,597億円74.6%4,339人
2026年3月期1,309億円49億円5億円3.7%1,536億円72.8%4,102人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,371億円1,309億円−62
売上原価939億円910億円−29
売上総利益432億円399億円−33
販売費及び一般管理費353億円350億円−3
営業利益(売上総利益−販管費)79億円49億円−30
経常利益82億円49億円−33
税引前利益91億円11億円−80
法人所得税28億円6億円−22
当期利益(親会社の所有者に帰属)63億円5億円−58

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物105億円99億円−6
棚卸資産242億円191億円−51
流動資産780億円693億円−87
有形固定資産678億円689億円+11
非流動資産(固定資産)817億円844億円+27
資産合計1,597億円1,536億円−61
社債及び借入金(流動)6億円9億円+3
社債及び借入金(非流動)57億円53億円−4
流動負債246億円276億円+31
非流動負債(固定負債)141億円122億円−19
負債合計387億円399億円+12
親会社の所有者に帰属する持分1,127億円1,016億円−110
資本合計(純資産)1,210億円1,138億円−72
グンゼ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成6%12%45%36%現金及び現金同等物99億円(6%)棚卸資産191億円(12%)有形固定資産689億円(45%)その他の資産557億円(36%)グンゼ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成45%36%現金及び現金同等物99億円(6%)棚卸資産191億円(12%)有形固定資産689億円(45%)その他の資産557億円(36%)
資産合計を100とした構成。
グンゼ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%66%8%社債及び借入金61億円(4%)その他の負債337億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分1,016億円(66%)非支配持分121億円(8%)グンゼ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%66%社債及び借入金61億円(4%)その他の負債337億円(22%)親会社の所有者に帰属す…1,016億円(66%)非支配持分121億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー116億円173億円+57
財務活動によるキャッシュ・フロー-52億円-63億円−11
減価償却費68億円73億円+4
配当金の支払額-25億円-63億円−38

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
機能ソリューション事業475億円−8.9%72億円15.2%559億円1,102人
メディカル事業132億円+1.9%15億円11.1%141億円458人
アパレル事業586億円−3.6%-13億円-2.3%432億円2,129人
ライフクリエイト事業125億円+4.3%12億円9.8%238億円173人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):アパレル事業 機能ソリューション事業 メディカル事業 ライフクリエイト事業

グンゼ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益73%15%12%機能ソリューション事業72億円(73%)メディカル事業15億円(15%)ライフクリエイト事業12億円(12%)グンゼ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益73%15%機能ソリューション事業72億円(73%)メディカル事業15億円(15%)ライフクリエイト事業12億円(12%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,102人
提出会社1,299人
平均年齢42.8歳
平均勤続年数19.1年
平均年間給与652万円
グンゼ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数29%12%55%機能ソリューション事業1,102億円(29%)メディカル事業458億円(12%)アパレル事業2,129億円(55%)ライフクリエイト事業173億円(4%)グンゼ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数29%55%機能ソリューション事業1,102億円(29%)メディカル事業458億円(12%)アパレル事業2,129億円(55%)ライフクリエイト事業173億円(4%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は40,054人、発行済株式は31,587,032株。

グンゼ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行12.6%㈱日本カストディ銀行8.4%グンゼグループ従業員持株会2.8%㈱京都銀行2.1%㈱GSIクレオス1.7%JP MORGAN CHAS1.4%STATE STREET B1%倉敷紡績㈱1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合グンゼ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…12.6%㈱日本カスト…8.4%グンゼグルー…2.8%㈱京都銀行2.1%㈱GSIクレ…1.7%JP MORGAN CHAS1.4%STATE STREET B1%倉敷紡績㈱1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱12.6%
2㈱日本カストディ銀行8.4%
3グンゼグループ従業員持株会2.8%
4㈱京都銀行2.1%
5㈱GSIクレオス1.7%
6JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.4%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.0%
8倉敷紡績㈱1.0%
9グンゼ共栄会0.9%
10第一生命保険㈱0.9%
グンゼ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元82255%38255%167055%金融機関82255%金融商品取引業者4177%その他の法人21984%外国法人等38255%個人その他167055%政府・地方公共団体10%グンゼ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元82255%167055%金融機関82255%金融商品取引業者4177%その他の法人21984%外国法人等38255%個人その他167055%政府・地方公共団体10%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期189.3円90円50%3.2%31.9倍
2019年3月期225.6円110円53%3.7%19.8倍
2020年3月期245円115円47%4.0%14.8倍
2021年3月期60.47円115円160%1.9%34.4倍
2022年3月期84.46円140円143%2.6%22.2倍
2023年3月期130.69円147円44%3.9%17.2倍
2024年3月期150.55円153円47%4.4%18.3倍
2025年3月期189.7円390円138%5.3%13.9倍
2026年3月期15.83円216円450%0.4%233.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1934年10月塚口工場新設、絹婦人長靴下事業を開始1943年5月商号を郡是工業株式会社に変更12月戦時体制のため、日本蚕糸製造㈱へ製糸17工場ほか移管1946年5月終戦により移管工場等が復帰し、商号を郡是製絲株式会社に復元8月メリヤス肌着事業開始(宮津工場)1949年5月東京・大阪・名古屋証券
  • 1968年11月守山工場新設 プラスチックフィルム事業を強化1970年3月九州グンゼ㈱設立(ストッキング製造、現・連結子会社)9月東北グンゼ㈱設立(インナーウエア製造、現・連結子会社)1973年4月グンゼ物流㈱設立(現・連結子会社)10月グンゼ包装システム㈱設立(プラスチックフィルムの印刷加工・
  • 1984年12月グンゼスポーツ㈱設立(現・連結子会社)、スポーツクラブ事業開始1985年9月 グンゼ塚口開発㈱(現社名グンゼ開発㈱、現・連結子会社)が、当社塚口工場跡地に、各種商業・文化・スポーツ施設等を完成し、ショッピングセンター「つかしん」として発足(2006年4月「グンゼ タウンセンター
  • 1989年10月新大阪造機㈱を吸収合併し、印刷・食品関係機械事業に進出1990年2月福島プラスチックス㈱設立(プラスチックフィルム製造、現・連結子会社)4月Thai Gunze Co.,Ltd.設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社)
  • 1991年10月大連坤姿時装有限公司設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社)PT.Gunze Indonesia設立(繊維資材の製造販売、現・連結子会社)
  • 1992年10月Gunze Plastics & Engineering Corporation of America設立(プラスチックフィルム製造販売、現・連結子会社)1995年8月Gunze (Vietnam) Co.,Ltd.設立(インナーウエア製造販売、現・連結子会社)2000年8月綾部
  • 2013年11月宇都宮事業所等で太陽光発電による売電を順次開始2015年3月Gunze Sports (Cambodia) Co.,Ltd.設立(スポーツクラブの運営)2016年4月Gunze Hanoi Co.,Ltd.設立(繊維資材の製造販売、現・連結子会社)2016年4月㈱ジーンズ・カジュ
  • 2022年10月㈱メディカルユーアンドエイがグンゼメディカルジャパン㈱を吸収合併し、商号をグンゼメディカル㈱(メディカル材料の販売、現・連結子会社)に変更2023年4月メディカル事業の一部を会社分割によりグンゼメディカル㈱に承継2025年4月津山グンゼ㈱(ミシン糸の製造加工)を吸収合併

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社を中核として関係会社51社(子会社45社、関連会社6社)で構成され、機能資材、機械類、メディカル材料の製造・加工・販売、インナーウエア、レッグウエア、アウターウエア、繊維資材、不動産事業及び緑化樹木の販売、スポーツクラブの運営管理等を主な内容とし、更に各事業に関連する研究開発及びその他の事業活動を行っております。当社及び関係会社の当該事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 (1) 機能ソリューション事業(当社、及び関係会社11社)① 機能資材分野当社は、プラスチックフィルム・エンジニアリングプラスチックス等の製造・販売を行っており、福島プラスチックス㈱等に製造加工を委託しております。また、グンゼ包装システム㈱が当社プラスチックフィルム製品を仕入れて印刷加工及び販売を行っております。海外では、Gunze Plastics & Engineering Corporation of America等の海外関係会社が、それぞれ現地でプラスチック製品、エンジニアリングプラスチックス等の製造・加工及び販売を行っております。② 機械類分野当社が、印刷関係機械・食品関係機械の製造・販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針