決算データ · 試作 · 2026年3月期
東レ（3402）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東レの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | — | — | 45,762人 |
| 2019年3月期 | — | — | — | — | 28,694億円 | 39.2% | 48,320人 |
| 2020年3月期 | 20,912億円 | — | 842億円 | — | 27,335億円 | 40.8% | 48,031人 |
| 2021年3月期 | 18,836億円 | 559億円 | 458億円 | 3.0% | 28,488億円 | 43.5% | 46,267人 |
| 2022年3月期 | 22,285億円 | 1,006億円 | 842億円 | 4.5% | 30,439億円 | 46.2% | 48,842人 |
| 2023年3月期 | 24,893億円 | 1,090億円 | 728億円 | 4.4% | 31,940億円 | 48.1% | 48,682人 |
| 2024年3月期 | 24,646億円 | 577億円 | 219億円 | 2.3% | 34,665億円 | 50.1% | 48,140人 |
| 2025年3月期 | 25,633億円 | 1,275億円 | 779億円 | 5.0% | 32,926億円 | 51.9% | 47,914人 |
| 2026年3月期 | 25,851億円 | 972億円 | 795億円 | 3.8% | 34,770億円 | 51.8% | 46,294人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 25,633億円 | 25,851億円 | +218 |
| 売上原価 | 20,574億円 | 20,650億円 | +76 |
| 売上総利益 | 5,059億円 | 5,201億円 | +142 |
| 販売費及び一般管理費 | 3,661億円 | 3,814億円 | +153 |
| 営業利益 | 1,275億円 | 972億円 | −302 |
| 持分法による投資損益 | -24億円 | 215億円 | +239 |
| 税引前利益 | 1,143億円 | 1,076億円 | −67 |
| 法人所得税 | 276億円 | 182億円 | −95 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 779億円 | 795億円 | +16 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,373億円 | 2,653億円 | +280 |
| 棚卸資産 | 5,205億円 | 5,386億円 | +181 |
| 流動資産 | 14,620億円 | 15,290億円 | +670 |
| 有形固定資産 | 11,096億円 | 11,759億円 | +663 |
| のれん | 946億円 | 1,008億円 | +62 |
| 非流動資産（固定資産） | 18,306億円 | 19,480億円 | +1,174 |
| 資産合計 | 32,926億円 | 34,770億円 | +1,844 |
| 社債及び借入金（流動） | 3,671億円 | 3,810億円 | +139 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4,325億円 | 4,830億円 | +505 |
| 負債合計 | 14,720億円 | 15,491億円 | +771 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 17,090億円 | 18,001億円 | +911 |
| 資本合計（純資産） | 18,206億円 | 19,278億円 | +1,073 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,550億円 | 2,118億円 | −433 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -632億円 | -669億円 | −37 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,885億円 | -1,290億円 | +595 |
| 配当金の支払額 | -288億円 | -291億円 | −3 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 繊維事業 | 10,525億円 | +3.9% | — | 680億円 | 6.5% | 10,393億円 | 19,781人 |
| 機能化成品事業 | 9,054億円 | −5.3% | — | 563億円 | 6.2% | 11,644億円 | 11,478人 |
| 炭素繊維複合材料事業 | 3,010億円 | +0.2% | — | 176億円 | 5.9% | 8,336億円 | 6,231人 |
| 環境・エンジニアリング事業 | 3,239億円 | +1.5% | — | 288億円 | 8.9% | 3,832億円 | 4,586人 |
| ライフサイエンス事業 | 524億円 | −1.4% | — | -1億円 | -0.2% | 717億円 | 1,329人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：繊維事業 機能化成品事業 環境・エンジニアリング事業 炭素繊維複合材料事業 ライフサイエンス事業
従業員
連結従業員46,294人
提出会社7,027人
平均年齢40.8歳
平均勤続年数17.4年
平均年間給与838万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は163,002人、発行済株式は1,504,481,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 14.8% |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 7.3% |
| 3 | 日本生命保険(相) | 4.9% |
| 4 | 大樹生命保険㈱ | 2.5% |
| 5 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.8% |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.7% |
| 7 | ㈱三井住友銀行 | 1.7% |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.6% |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.5% |
| 10 | ジェーピー モルガン チェース バンク 385781(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 15円 | 30% | — | — |
| 2019年3月期 | — | 16円 | 40% | — | — |
| 2020年3月期 | 52.65円 | 16円 | 564159% | 7.5% | 8.9倍 |
| 2021年3月期 | 28.61円 | 9円 | 39% | 3.9% | 24.9倍 |
| 2022年3月期 | 52.63円 | 16円 | 38% | 6.4% | 12.1倍 |
| 2023年3月期 | 45.49円 | 18円 | 41% | 5.0% | 16.6倍 |
| 2024年3月期 | 13.67円 | 18円 | 64% | 1.3% | 54.1倍 |
| 2025年3月期 | 48.93円 | 18円 | 20% | 4.5% | 20.8倍 |
| 2026年3月期 | 52.96円 | 20円 | 25% | 4.5% | 20.8倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は前期比0.9％増の2兆5,851億円、事業利益は同0.6％減の1,419億円となった。
- 営業利益は前期比23.7％減の972億円となった。
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比2.1％増の795億円となった。
- 繊維事業の売上収益は前期比4.0％増の1兆511億円、事業利益は同6.0％増の680億円となった。
- 機能化成品事業の売上収益は前期比5.3％減の8,944億円、事業利益は同6.2％減の563億円となった。
- 環境・エンジニアリング事業の売上収益は前期比12.8％増の2,669億円、事業利益は同11.2％増の288億円となった。
- 資産合計は前連結会計年度末比1,844億円増加し3兆4,770億円、資本は1,073億円増加し1兆9,278億円（親会社所有者帰属持分比率51.8％）となった。
- 自己株式取得枠を設定し、前連結会計年度の384億円に続き当連結会計年度は1,116億円の自己株式を取得した。
2025年3月期
- 売上収益は前期比4.0％増の2兆5,633億円、事業利益は同39.1％増の1,428億円となった。
- 営業利益は前期比121.1％増の1,275億円となった。
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比255.8％増の779億円となった。
- 繊維事業の売上収益は前期比3.7％増の1兆111億円、事業利益は同17.3％増の642億円となった。
- 機能化成品事業の売上収益は前期比6.6％増の9,449億円、事業利益は同63.6％増の600億円、炭素繊維複合材料事業は売上収益が3.3％増の3,000億円、事業利益が70.7％増の225億円となった。
- 環境・エンジニアリング事業の売上収益は前期比3.1％減の2,365億円、事業利益は同11.6％増の259億円となった。
- 資産合計は前連結会計年度末比1,739億円減少し3兆2,926億円、負債は1,481億円減少し1兆4,720億円、親会社所有者帰属持分比率は1.8ポイント上昇し51.9％となった。
- 自己株式取得枠を設定し、当連結会計年度に384億円の自己株式を取得した。
2024年3月期
- 売上収益は前期比1.0％減の2兆4,646億円、事業利益は同6.9％増の1,026億円となった。
- 営業利益は前期比47.1％減の577億円となった。
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比69.9％減の219億円となった。
- 繊維事業の売上収益は前期比2.4％減の9,748億円、事業利益は同6.8％増の547億円となった。
- 機能化成品事業の売上収益は前期比2.6％減の8,861億円、事業利益は同20.8％増の367億円となった。
- 炭素繊維複合材料事業の売上収益は前期比3.1％増の2,905億円、事業利益は同17.2％減の132億円、環境・エンジニアリング事業は売上収益が6.7％増の2,441億円、事業利益が17.7％増の232億円となった。
- 資産合計は前連結会計年度末比2,725億円増加し3兆4,665億円、資本は2,106億円増加し1兆8,464億円、親会社所有者帰属持分比率は2.0ポイント上昇し50.1％となった。
- 当連結会計年度の設備投資額は1,506億円だった。
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年12月Toray Nylon Thai Co., Ltd. (現在のThai Toray Synthetics Co., Ltd.)を設立。1964年３月アクリル繊維トレロン®及びABS樹脂トヨラック®の本格生産を開始。1970年１月社名を東レ㈱に変更。1970年４月高級スエード調素材
- 1970年11月土浦工場完成。ポリプロピレンフィルム トレファン®の生産を開始。1971年３月東海工場完成。テレフタル酸及びカプロラクタムの生産を開始。1971年７月岐阜工場完成。ポリエステルフィルムの生産を開始。1971年８月炭素繊維トレカ®の生産を開始。
- 1971年10月P.T. Indonesia Toray Syntheticsを設立。1973年２月Penfibre Sdn. Berhadを設立。1974年４月Iganto S.p.A. (現在のAlcantara S.p.A.)を設立。1975年１月石川工場完成。最新鋭技術によるポリエステル
- 1980年11月逆浸透(RO)膜エレメント ロメンブラ®の生産を開始。
- 1982年11月東レエンジニアリング㈱の建設・不動産事業を分離し、東レ建設㈱を設立。
- 1982年12月三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成。
- 1982年12月Société des Fibres de Carbone S.A. (現在のToray Carbon Fibers Europe S.A.)を設立。1985年５月TREA Inc. (現在のToray Plastics (America), Inc.)を買収。1985年８月石川
- 1986年12月東レインターナショナル㈱を設立。1990年７月Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhadを設立。 年月沿革1992年１月経口プロスタサイクリン(PGI2)誘導体製剤ドルナー®の製造認可。同年４月販売開始。1992年５月Toray Composite
- 1995年11月東麗合成繊維(南通)有限公司を設立。
- 1999年10月Saehan Industries Inc.と合弁でToray Saehan Inc. (現在のToray Advanced Materials Korea Inc.)を設立。2002年９月水道機工㈱に資本参加。2003年５月先端融合研究所を開設。2004年８月株式の追加取得によ
- 2019年12月未来創造研究センターを開設。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及び当社の関係会社308社(子会社269社・関連会社等39社)において営まれている主な事業の内容は、下記製品の製造、加工及び販売です。なお、以下の事業区分は、セグメント情報における事業区分と同一です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFG9）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2HQ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPXK）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R32F）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OCUC）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針