信越化学工業のセグメント · 試作 · 2026年3月期
電子材料事業
この事業は半導体材料を製造・販売する。信越半導体や台湾信越半導体などの半導体関連子会社に加え、石英ガラスを手がける信越石英、磁性材料のシンエツマグネティクスなど、幅広い関係会社で構成される。
- 半導体材料
- 石英ガラス
- 磁性材料
何をしている事業か
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は信越化学工業が持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| ※ 信越半導体㈱ | 電子材料事業 | 東京都千代田区 | 100% |
| ※ シンエツハンドウタイアメリカInc. | 電子材料事業 | 米国 | 100% |
| 台湾信越半導体（股） | 電子材料事業 | 台湾 | 70% |
| ※ 三益半導体工業㈱ | 電子材料事業 | 群馬県高崎市 | 100% |
| S.E.H.マレーシア SDN.BHD. | 電子材料事業 | マレーシア | 100% |
| ※ シンエツハンドウタイヨーロッパLTD. | 電子材料事業 | 英国 | 100% |
| 直江津電子工業㈱ | 電子材料事業 | 新潟県上越市 | 100% |
| シンエツエレクトロニクスマテリアルズ シンガポールPte.Ltd. | 電子材料事業 | シンガポール | 100% |
| 長野電子工業㈱ | 電子材料事業 | 長野県千曲市 | 90% |
| シンエツマグネティクスフィリピンINC. | 電子材料事業 | フィリピン | 100% |
| シンエツマレーシア SDN.BHD. | 電子材料事業 | マレーシア | 100% |
| 直江津精密加工㈱ | 電子材料事業 | 新潟県上越市 | 100% |
| S.E.H.シャーラムSDN.BHD. | 電子材料事業 | マレーシア | 100% |
| ※ シンエツ マグネティック マテリアルズベトナム Co.,Ltd. | 電子材料事業 | ベトナム | 100% |
| 信越電子材料（股） | 電子材料事業 | 台湾 | 100% |
| シンエツエレクトロニクスマレーシア SDN.BHD. | 電子材料事業 | マレーシア | 100% |
| (持分法適用関連会社)信越石英㈱ | 電子材料事業 | 東京都品川区 | 50% |
| ㈱アドマテックス | 電子材料事業 | 愛知県 みよし市 | 20.5% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2026年3月期の収益は10,218億円で、会社全体の36.9%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 5,998億円 | — | — | — |
| 2022年3月期 | 7,161億円 | 2,448億円 | — | 11,198人 |
| 2023年3月期 | 8,825億円 | 3,014億円 | — | 12,125人 |
| 2024年3月期 | 8,554億円 | 2,722億円 | — | 12,451人 |
| 2025年3月期 | 9,392億円 | 3,248億円 | — | 13,366人 |
| 2026年3月期 | 10,218億円 | 3,445億円 | — | 13,566人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2026年3月期
- 電子材料事業の売上高はAI関連の半導体需要拡大等で前期比8.7％増の1兆158億円、営業利益は同6.1％増の3,445億円となった。
2025年3月期
- 電子材料事業の売上高は前期比9.9％増の9,343億円、営業利益は同19.3％増の3,248億円となった。
2024年3月期
- 電子材料事業の売上高は前期比2.9％減の8,504億円、営業利益は同9.7％減の2,722億円となった。
経営成績の分析から
2026年3月期
- 電子材料事業半導体市場は、ＡＩ関連が引き続き活況を呈し、それ以外の分野の需要がようやく上向いてきました。
2025年3月期
- 電子材料事業半導体市場は、調整局面からの回復は用途・分野によりまだら模様でした。
2024年3月期
- 電子材料事業半導体市場は、一昨年秋以降の調整局面が当該期でも続きましたが、その一方で底打ちの兆しが表れました。
2023年3月期
- 電子材料事業半導体市場は昨年秋以降調整局面に入り、状況は年度末時点でも同様でしたが、半導体材料は全体として年度前半の業績に支えられました。
2022年3月期
- 電子材料事業半導体デバイスの世界的な供給不足は依然解消していません。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE9I）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0RG）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO0V）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9Y6）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLVL）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。