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日本パーカライジングのセグメント · 試作 · 2026年3月期

装置事業

各種装置の設計・製造やエンジニアリングを手がける事業。パーカーエンジニアリング株式会社を中心に、中国・インド・インドネシア・タイなどに拠点を置く子会社が担っている。

  • 装置設計
  • エンジニアリング

何をしている事業か

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は日本パーカライジングが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
パーカーエンジニアリング㈱装置事業東京都中央区90%
パーカーエンジニアリング(上海)装置事業中国100%
パーカーエンジニアリング(インディア)㈱装置事業インド100%
パーカーエンジニアリング インドネシア㈱装置事業インドネシア100%
パーカーエンジニアリング (タイランド)㈱装置事業タイ99.9%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は284億円で、会社全体の20.7%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

日本パーカライジング・装置事業:収益と利益の推移日本パーカライジング・装置事業:収益と利益の推移収益2021/3179億円2022/3246億円2023/3174億円2024/3196億円2025/3247億円2026/3284億円利益2021/32022/32億円2023/3−0億円2024/35億円2025/37億円2026/321億円利益21億円日本パーカライジング・装置事業:収益と利益の推移日本パーカライジング・装置事業:収益と利益の推移収益2021/3179億円2022/3246億円2023/3174億円2024/3196億円2025/3247億円2026/3284億円利益2021/32022/32億円2023/3−0億円2024/35億円2025/37億円2026/321億円利益21億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期179億円
2022年3月期246億円2億円186億円364人
2023年3月期174億円-0億円193億円359人
2024年3月期196億円5億円241億円358人
2025年3月期247億円7億円245億円503人
2026年3月期284億円21億円241億円356人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • 装置事業売上高は276億21百万円(前年同期比14.1%増)となり、営業利益は21億16百万円(前年同期比208.5%増)となりました。
  • その結果、装置事業全体では売上高は増収となり、利益面でも増益となりました。
  • 装置事業総資産合計は前連結会計年度末と比較し4億36百万円減少し240億60百万円となりました。

2025年3月期

  • 装置事業売上高は242億6百万円(前年同期比26.4%増)となり、営業利益は6億85百万円(前年同期比30.1%増)となりました。
  • 中国では大型案件の減少等の影響もあり販売が伸び悩みましたが、インドでの販売拡大のほか、企業の設備投資が堅調に推移した国内でも前処理設備や熱交換器(プレートコイル)の販売が増加し、装置事業全体では増収増益となりました。
  • 装置事業総資産合計は前連結会計年度末と比較し4億39百万円増加し244億96百万円となりました。

2024年3月期

  • 装置事業売上高は191億49百万円(前年同期比14.0%増)となり、営業利益は5億27百万円(前年同期は8百万円の営業損失)となりました。
  • 前期計上した大型案件の影響がなくなったタイなど東南アジアでは販売が伸び悩みましたが、企業の設備投資が持ち直している国内や北米では回復基調となり、装置事業全体では売上高は増収となり、利益面では前期の営業損失から営業利益へと転換しました。
  • 装置事業総資産合計は前連結会計年度末と比較し47億49百万円増加し240億56百万円となりました。

2023年3月期

  • 装置事業売上高は167億90百万円(前年同期比29.8%減)となり、営業損失は8百万円(前年同期は1億51百万円の営業利益)となりました。
  • 装置事業総資産合計は前連結会計年度末と比較し7億8百万円増加し193億7百万円となりました。

2022年3月期

  • 装置事業外部顧客に対する売上高は239億14百万円(前年同期比36.6%増)となり、営業利益は1億51百万円(前年同期比64.7%減)となりました。
  • 装置事業総資産合計は前連結会計年度末と比較し20億26百万円減少し185億98百万円となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。