GMO TECHホールディングス（415A）

事業の中身

GMO TECHとGMOデザインワンを子会社に持つ持株会社で、事業は子会社が営む。GMOインターネットグループの連結子会社で、そのインターネット広告・メディア事業に属する。

集客支援事業では、Googleマップでの検索で店が見つかりやすくなるMEO、創業の事業であるSEOのコンサルティング、スマートフォン向けの成果報酬型広告GMO SmaAD、アプリの外で決済できるGMOアプリ外課金を提供する。店の口コミサイトのエキテン byGMOを運営し、検索広告やSNS広告の運用も代行する。不動産テック事業では、GMO ReTechが賃貸のオーナーや入居者のアプリと、契約の電子化サービスのGMO賃貸DXを提供する。

• 業界図鑑広告の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客はネットで見つけてもらいたい店や会社、広告を出すアプリの会社だ。口コミサイトに情報を載せる地域の店、アプリを使う不動産の管理会社も客になる。

業績1期

2025年12月期の売上高は69億円、営業利益は5億円、親会社株主に帰属する当期純利益は15億円。

有報で開示されている業績は1期分。

他の会社と比べると

営業利益率7.2%は、図鑑にある「広告」の会社128社の中で上から47番目。中央値は5.1%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上1,667万円は、上から113番目。中央値は2,736万円で、低い方。

売上の大きさは、128社の中で上から66番目。中央値は71億円。

比べた相手は、電通G・サイバーエージェント・博報堂DY・フジ・メディア・ホールディングス・日本テレビホールディングス・TBSホールディングス・テレビ朝日ホールディングス・テレビ東京ホールディングス・朝日放送グループ・日本創発グループ・インテージ・ベクトル・AnyMind・Macbee Planet・フリークアウト・東北新社・KYORITSU・CLホールディングス・KeyHolder・中部日本放送・竹田iP・RKB毎日ホールディングス・セプテーニHD・ディーエムエス・フロンティアインターナショナル・クロス・マーケティンググループ・ディーエムソリューションズ・バリューコマース・博展・カヤック・サニーサイドアップ・テー・オー・ダブリュー・サイネックス・サンメッセ・ブリーチ・クラシル・総合商研・ピアラ・マイクロアド・MIC・イオレ・光村印刷・野崎印刷紙業・ジーニー・レイ・SMN・中広・アドウェイズ・セキ・日本BS放送・表示灯・平賀・プリントネット・インタースペース・共同ピーアール・ウイルコ・アイティメディア・トレンダーズ・セーラー広告・ゲンダイエージェンシー・プラップジャパン・福島印刷・ファンコミュニケーションズ・サイバー・バズ・イノベーション・コレック・日宣・アルファ・Gunosy・研創・マテリアルグループ・イード・Zenken・ブティックス・アビックス・トリドリ・ブランジスタ・フィードフォースグループ・アイドマ・光陽社・ブランディングテクノロジー・INCLUSIVE Holdings・ヒット・レントラックス・イタミアート・アスマーク・メディックス・ビーアンドピー・W TOKYO・タウンニュース社・ホットリンク・アクセスグループ・ネットイヤーグループ・ホープ・デジタリフト・ソーシャルワイヤー・インティメート・マージャー・地域新聞社・バリュークリエーション・アライドアーキテクツ・カワセコンピュータサプライ・GLOE・Enjin・ラバブルマーケティンググループ・リプライオリティ・インサイト・GMOコマース・ネオマーケティング・マツモト・AViC・ジオコード・グラッドキューブ・イーエムネットジャパン・フュージョン・揚羽・ディー・エル・イー・イシン・ログリー・ジェイ・エスコムホールディングス・キッズスター・アイズ・アクセルマーク・ALiNK・CRAVIA・売れるネット広告社グループ・アウンコンサルティング・Birdman。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑電通グループ（4324）
• 会社図鑑サイバーエージェント（4751）
• 会社図鑑博報堂DYホールディングス（2433）
• 会社図鑑フジ・メディア・ホールディングス（4676）
• 会社図鑑日本テレビホールディングス（9404）
• 会社図鑑TBSホールディングス（9401）
• 会社図鑑テレビ朝日ホールディングス（9409）
• 会社図鑑テレビ東京ホールディングス（9413）
• 会社図鑑朝日放送グループホールディングス（9405）
• 会社図鑑日本創発グループ（7814）
• 会社図鑑インテージホールディングス（4326）
• 会社図鑑ベクトル（6058）

100円売ると、どこへ行く

2025年12月期の売上高を100円とすると、費用に93円が出ていき、営業利益として7円が残る。この期は本業の外の利益（出資先の利益や為替差益など）が加わり、税金を払った後の親会社株主に帰属する当期純利益は22円と、営業利益を上回った。

会社の大きさ

連結の従業員数は414人。本社は渋谷区桜丘町２６－１。決算期は12月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,667万円になる。

何に左右される

店や会社が集客にかける広告の予算が、集客支援事業の量を決める。検索エンジンや地図の表示の決まりが変わると、対策の中身も変わる。

アプリの課金の決まりがアプリ外課金の需要を、賃貸の管理の電子化が不動産テック事業の需要を左右する。

この会社の技術

検索エンジンや地図で上に表示される条件を調べ、店や会社のページと情報を整える。成果報酬型の広告では、広告から入った利用者の行動を計って支払いにつなげる。

この会社を読む言葉

• SEO：検索エンジンでホームページを上位に表示させる対策
• MEO：地図の検索で店を上位に表示させる対策
• 成果報酬型広告：アプリの登録など成果が出た分だけ広告費を払う広告
• 不動産テック：不動産の仕事をITで便利にするサービス