図解経済
セグメント大阪有機化学工業(4187)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑大阪有機化学工業(4187)決算データ › 化成品事業

大阪有機化学工業のセグメント · 試作 · 2025年11月期

化成品事業

塗料や粘接着剤、インキ向けの特殊アクリル酸エステルとアクリル酸を扱う事業。当社自身がこれらの製造・販売を手がけている。

  • アクリル酸エステル
  • メタクリル酸エステル
  • アクリル酸

何をしている事業か

塗料・粘接着剤・インキ向け等特殊アクリル酸エステル及びアクリル酸の製造販売。エステル化技術、蒸留精製技術、重合防止技術を基に自動車・建築等の塗料、粘接着材、コーティング材やエレクトロ分野へのポリマー原料として、当社製品をマルチパーパス生産設備(注)で多品種少量生産対応により事業展開しております。、アクリル酸エステルメタクリル酸エステルアクリル酸

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2025年11月期の収益は133億円で、会社全体の36.3%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

大阪有機化学工業・化成品事業:収益と利益の推移大阪有機化学工業・化成品事業:収益と利益の推移収益2021/11121億円2022/11110億円2023/11103億円2024/11125億円2025/11133億円利益2021/112022/118億円2023/1110億円2024/1120億円2025/1122億円利益22億円大阪有機化学工業・化成品事業:収益と利益の推移大阪有機化学工業・化成品事業:収益と利益の推移収益2021/11121億円2022/11110億円2023/11103億円2024/11125億円2025/11133億円利益2021/112022/118億円2023/1110億円2024/1120億円2025/1122億円利益22億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年11月期121億円
2022年11月期110億円8億円70億円91人
2023年11月期103億円10億円66億円108人
2024年11月期125億円20億円75億円101人
2025年11月期133億円22億円75億円88人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2025年11月期

  • 化成品事業におきましては、製品の統廃合や生産効率の改善等による利益率の向上に努めるとともに、バイオマス由来等の環境に配慮した製品の拡販に注力いたしました。
  • ) 化成品事業化成品事業におきましては、アクリル酸エステルグループは、自動車用塗料向けの販売は回復傾向となり、ディスプレイ用粘着剤向けやUVインクジェット用インク向けの販売が好調に推移いたしました。

2024年11月期

  • 化成品事業におきましては、製品の統廃合により採算性の向上に努めるとともに、バイオマス由来などの環境に配慮した製品の拡販に注力いたしました。
  • ) 化成品事業化成品事業におきましては、アクリル酸エステルグループは、自動車用塗料向けの販売は減少いたしましたが、ディスプレイ用粘着剤向けの販売が大幅に増加し、UVインクジェット用インク向けの販売も増加いたしました。
  • b. 経営成績(売上高と営業利益)当連結会計年度における売上高は、化成品事業の販売が好調に推移し、電子材料事業の販売が回復してきたこと等により、326億9千8百万円(前連結会計年度比13.1%増)となりました。

2023年11月期

  • 化成品事業におきましては、選択と集中による製品の新陳代謝を図り、採算性の向上に努めるとともに、グローバルに市場が拡大するUVインクジェットプリンター向け特殊インク用原料やバイオマス由来などの環境に配慮した製品の拡販に注力いたしました。
  • ) 化成品事業化成品事業におきましては、アクリル酸エステルグループは、自動車生産の回復に伴い、自動車用塗料向けの販売が堅調に推移いたしました。

2022年11月期

  • 化成品事業におきましては、選択と集中による製品の新陳代謝を図り、採算性の向上に努めるとともに、グローバルに市場が拡大するUVインクジェットプリンター向け特殊インク用原料の拡販に注力いたしました。
  • ) 化成品事業化成品事業におきましては、アクリル酸エステルグループは、自動車減産の影響により自動車用塗料向けの販売が低調に推移し、ディスプレイ用粘着剤向けの販売も減少に転じる中、UVインクジェット用インク向けの販売は堅調に推移いたしました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。