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出光興産のセグメント · 試作 · 2026年3月期

基礎化学品

この事業は石油化学製品を扱う。ナフサを原料にエチレンを製造するほか、愛知事業所ではパラキシレンを製造している。

  • エチレン
  • パラキシレン
  • ナフサ

何をしている事業か

有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。

数字の推移

2026年3月期の収益は5,007億円で、会社全体の6.2%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

出光興産・基礎化学品:収益と利益の推移出光興産・基礎化学品:収益と利益の推移収益2021/33,481億円2022/35,936億円2023/37,005億円2024/36,422億円2025/36,350億円2026/35,007億円利益2021/32022/369億円2023/3102億円2024/3261億円2025/3−100億円2026/3−73億円利益−73億円出光興産・基礎化学品:収益と利益の推移出光興産・基礎化学品:収益と利益の推移収益2021/33,481億円2022/35,936億円2023/37,005億円2024/36,422億円2025/36,350億円2026/35,007億円利益2021/32022/369億円2023/3102億円2024/3261億円2025/3−100億円2026/3−73億円利益−73億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期3,481億円
2022年3月期5,936億円69億円4,100億円759人
2023年3月期7,005億円102億円3,913億円755人
2024年3月期6,422億円261億円3,842億円770人
2025年3月期6,350億円-100億円3,421億円687人
2026年3月期5,007億円-73億円3,495億円676人

その年の記述(有価証券報告書より)

2025年3月期

  • 営業損益は燃料油セグメントの原油価格下落による在庫影響や基礎化学品・資源セグメントの市況下落などにより1,622億円(前期比53.2%減)となった
  • 基礎化学品セグメントは製品市況の悪化及び定期修繕や製造装置トラブルに伴う数量減等により売上高5,872億円(前期比2.4%減)、セグメント損益は80億円の損失(前期は220億円の利益)となった

経営成績の分析から

2026年3月期

  • (イ)基礎化学品セグメント基礎化学品セグメントについては、売上高は4,914億円(前期比△16.3%)となりました。
  • 2026年3月期の自己資本利益率(ROE)が前期対比で増加している主な要因は、燃料油・基礎化学品でのタイムラグにより当期純利益が増加した事によるものです。
  • タイムラグ等を補正した実態投下資本利益率(ROIC)の主な減少要因は、燃料油の定修影響や基礎化学品での市況悪化を背景とした在庫影響除き税後営業利益の減少によるものです。

2025年3月期

  • (イ)基礎化学品セグメント基礎化学品セグメントについては、製品市況の悪化及び定期修繕や製造装置トラブルに伴う数量減などにより、売上高は5,872億円(前期比△2.4%)、セグメント損益は△80億円(前期比△300億円)となりました。
  • 2025年3月期の自己資本利益率(ROE)が前期対比で減少している主な要因は、基礎化学品セグメントにおける数量減少及び製品市況の下落、資源セグメントにおける石炭市況の下落などによる、在庫影響除き親会社株主に帰属する当期純利益の減少によるものです。

2024年3月期

  • (イ)基礎化学品セグメント競争力強化の一環としてENEOS㈱より譲受した愛知事業所のパラキシレン製造装置は、2022年12月に本格稼働を開始し、余剰ガソリン基材の活用によるケミカルシフトを更に推進しています。
  • 以上の結果、基礎化学品セグメントの売上高は6,016億円(前期比△9.8%)となりました。

2023年3月期

  • (イ)基礎化学品セグメント既存事業における競争力強化の一環として、ENEOS(株)より譲受した愛知事業所のパラキシレン製造装置は、2022年度に稼働を開始しました。
  • 以上の結果、ナフサ価格が上昇したことなどにより、基礎化学品セグメントの売上高は6,669億円(前期比+18.3%)となりました。

2022年3月期

  • (イ)基礎化学品セグメント 既存事業の競争力強化として、徳山事業所のエチレン製造装置内にある旧型ナフサ分解炉2基の停止、高効率ナフサ分解炉1基の新設を行い、2021年2月に稼働を開始しました。
  • 以上の結果、基礎化学品セグメントの売上高は、ナフサ価格が上昇したことなどにより5,635億円(前期比+71.3%)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。