決算データ · 試作 · 2025年12月期
住友ゴム工業（5110）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、住友ゴム工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 8,942億円 | — | 363億円 | — | 10,024億円 | 45.7% | 37,852人 |
| 2019年12月期 | 8,933億円 | — | 121億円 | — | 10,355億円 | 44.5% | 39,233人 |
| 2020年12月期 | 7,908億円 | — | 226億円 | — | 9,748億円 | 46.6% | 39,298人 |
| 2021年12月期 | 9,360億円 | 492億円 | 295億円 | 5.3% | 10,862億円 | 46.2% | 40,055人 |
| 2022年12月期 | 10,987億円 | 150億円 | 94億円 | 1.4% | 12,252億円 | 44.6% | 40,365人 |
| 2023年12月期 | 11,774億円 | 645億円 | 371億円 | 5.5% | 12,667億円 | 49.3% | 39,975人 |
| 2024年12月期 | 12,119億円 | 112億円 | 99億円 | 0.9% | 13,411億円 | 48.9% | 37,995人 |
| 2025年12月期 | 12,071億円 | 826億円 | 504億円 | 6.8% | 14,599億円 | 49.0% | 37,671人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 12,119億円 | 12,071億円 | −48 |
| 売上原価 | 8,536億円 | 8,387億円 | −149 |
| 売上総利益 | 3,583億円 | 3,684億円 | +101 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,704億円 | 2,776億円 | +72 |
| 営業利益 | 112億円 | 826億円 | +714 |
| 持分法による投資損益 | 1億円 | 1億円 | +1 |
| 税引前利益 | 163億円 | 778億円 | +615 |
| 法人所得税 | 33億円 | 251億円 | +218 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 99億円 | 504億円 | +405 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,004億円 | 986億円 | −17 |
| 棚卸資産 | 2,910億円 | 2,981億円 | +72 |
| 流動資産 | 6,698億円 | 6,793億円 | +96 |
| 有形固定資産 | 4,441億円 | 4,665億円 | +224 |
| のれん | 295億円 | 472億円 | +178 |
| 非流動資産（固定資産） | 6,714億円 | 7,806億円 | +1,093 |
| 資産合計 | 13,411億円 | 14,599億円 | +1,188 |
| 社債及び借入金（流動） | 898億円 | 1,061億円 | +163 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,626億円 | 2,159億円 | +533 |
| 負債合計 | 6,653億円 | 7,236億円 | +583 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6,561億円 | 7,161億円 | +600 |
| 資本合計（純資産） | 6,758億円 | 7,363億円 | +605 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,043億円 | 1,504億円 | +461 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -647億円 | -1,866億円 | −1,219 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -356億円 | 309億円 | +665 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -568億円 | -589億円 | −21 |
| 配当金の支払額 | -216億円 | -168億円 | +47 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| タイヤ | 10,451億円 | −0.2% | — | 798億円 | 7.6% | — | 30,999人 |
| スポーツ | 1,257億円 | −0.1% | — | 68億円 | 5.4% | — | 3,625人 |
| 産業品他 | 392億円 | −4.9% | — | 42億円 | 10.6% | — | 2,309人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：タイヤ スポーツ 産業品他
従業員
連結従業員37,671人
提出会社7,675人
平均年齢40.2歳
平均勤続年数14.4年
平均年間給与668万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は40,224人、発行済株式は263,043,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 住友電気工業 | 28.9% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.0% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.3% |
| 4 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.8% |
| 5 | NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST | 2.6% |
| 6 | JPモルガン証券 | 2.2% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.0% |
| 8 | NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS | 1.6% |
| 9 | NORTHERN TRUST CO．（AVFC） RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 1.2% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 137.81円 | 55円 | 45% | 7.9% | 9.4倍 |
| 2019年12月期 | 45.9円 | 55円 | 75% | 2.6% | 29.1倍 |
| 2020年12月期 | 85.92円 | 35円 | 35% | 4.9% | 10.3倍 |
| 2021年12月期 | 112.05円 | 55円 | 46% | 6.2% | 10.5倍 |
| 2022年12月期 | 35.8円 | 35円 | 46% | 1.8% | 32.2倍 |
| 2023年12月期 | 140.86円 | 58円 | 25% | 6.3% | 10.9倍 |
| 2024年12月期 | 37.51円 | 58円 | 34% | 1.5% | 47.6倍 |
| 2025年12月期 | 191.62円 | 77円 | 31% | 7.3% | 12.6倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 連結売上収益は前期比0.4%減の1兆2,070億61百万円となり、事業利益は907億86百万円（同3.2%増）、営業利益は825億84百万円（同638.3%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は503億79百万円（同410.7%増）となった
- 1月に欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤのDUNLOP商標権等の譲受契約を締結し、5月7日にクロージングして北米・オセアニア地域でDUNLOPビジネスを開始した
- 3月に2035年に向けた長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を発表した
- 8月にAIソリューションを提供する米国ベンチャー企業「Viaduct社」の買収契約を締結した
- タイヤ事業の売上収益は1兆436億83百万円（前期比0.3%減）、事業利益は798億12百万円（同4.8%増）となった
- 産業品他事業は3月末をもってガス管事業から撤退したことなどにより売上収益は378億4百万円（前期比5.0%減）となったが、事業利益は41億59百万円（同11.7%増）となった
- 資産合計は前連結会計年度末比1,188億9百万円増加し1兆4,599億32百万円となり、有利子負債残高は754億11百万円増加し4,066億29百万円となった
- 連結従業員数は37,671人となった
2024年12月期
- 連結売上収益は前期比2.9%増の1兆2,118億56百万円となり、事業利益は879億41百万円（同13.2%増）となったが、減損損失や事業再構築費用の計上により営業利益は111億86百万円（同82.7%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益は98億65百万円（同73.4%減）となった
- 米国タイヤ工場の生産終了及び当該子会社の解散の意思決定を行い、減損損失451億24百万円を計上した
- 欧州の医療用ゴム事業と国内フィットネス事業の売却を完了した
- タイヤ事業の売上収益は1兆463億94百万円（前期比4.0%増）、事業利益は761億81百万円（同19.8%増）となった
- スポーツ事業はウェルネス事業（ゴルフ・テニススクールを除く）の全株式を12月上旬に新たな株主へ譲渡し、売上収益は1,256億50百万円（前期比0.8%減）、事業利益は78億78百万円（同36.9%減）となった
- 資産合計は前連結会計年度末比743億91百万円増加し1兆3,411億23百万円となり、有利子負債残高は3,312億18百万円となった
- 連結従業員数は37,995人となった
- 投資活動による資金の減少は646億59百万円となり、有形固定資産の取得による支出567億97百万円が含まれた
2023年12月期
- 連結売上収益は前期比7.2%増の1兆1,773億99百万円となり、事業利益は776億70百万円（同253.6%増）、営業利益は644億90百万円（同330.3%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は370億48百万円（同293.5%増）となった
- 前期に高騰した海上輸送コストが大きく低下し、原材料価格高やエネルギーコスト高にも一服感がみられたことで利益状況が大幅に改善した
- タイヤ事業の売上収益は1兆63億81百万円（前期比7.1%増）、事業利益は635億72百万円（同416.4%増）となった
- スポーツ事業は12月に発売した13代目XXIOクラブが好調な滑り出しとなり、売上収益は1,266億47百万円（前期比8.6%増）、事業利益は124億82百万円（同39.6%増）となった
- 産業品他事業は医療用ゴム製品事業やインフラ事業の増収により売上収益は443億71百万円（前期比5.3%増）、事業利益は16億3百万円（同135.8%増）となった
- 資産合計は前連結会計年度末比415億30百万円増加し1兆2,667億32百万円となり、有利子負債残高は618億28百万円減少し3,109億32百万円となった
- 連結従業員数は39,975人となった
- 設備投資は629億20百万円を実施した
沿革（有価証券報告書より）
- 1961年10月増資に際し、㈱日本長期信用銀行（現 ㈱SBI新生銀行）と資本提携（日本側株主の持分比率約50％）1963年９月増資により日本側株主と英国ダンロップ社の持分比率が56：44となり、日本側株主が経営権を取得
- 1963年10月社名を住友ゴム工業株式会社と改称するとともに、日本ダンロップ護謨株式会社（㈱日本ダンロップ）を設立1972年１月兵庫県加古川市にて加古川工場操業開始1974年８月福島県白河市にて白河工場操業開始1975年１月東京・大阪・名古屋の３証券取引所（市場第二部）に株式上場1981年５月オ
- 1983年12月英国ダンロップ社が保有する当社の全株式（発行済株式総数の40％）を日本側株主が取得1984年１月英国ダンロップ社より日本、台湾、韓国における「ダンロップ」商標権譲受1984年７月フランスの当社現地法人が、仏ダンロップ社の暖簾借りによりフランスにおける経営を開始（同年12月31日付
- 1986年12月米国の自動車タイヤメーカーを買収1987年６月東京・大阪・名古屋の３証券取引所の第一部銘柄に指定1994年８月神戸市中央区に本社新社屋竣工1995年１月阪神大震災により神戸工場・技術研究センターの建屋が被災、神戸工場を閉鎖し、生産設備を名古屋工場・白河工場等へ移管1995年７月イ
- 2000年11月オーツタイヤ㈱の第三者割当増資による発行新株式の全額を引き受け（持分比率51.0％）2002年７月中国江蘇省常熟市に住友橡膠（常熟）有限公司を設立2003年７月オーツタイヤ㈱、㈱日本ダンロップを吸収合併スポーツ事業を会社分割により分割し、SRIスポーツ㈱として再編2004年２月名
- 2006年10月SRIスポーツ㈱が東京証券取引所市場第一部に株式上場
- 2007年12月SRIスポーツ㈱がRoger Cleveland Golf Company, Inc.を買収2010年９月中国湖南省長沙市に住友橡膠（湖南）有限公司を設立2011年６月ブラジルにSumitomo Rubber do Brasil Ltda.を設立2012年５月SRIスポーツ㈱が社
- 2013年12月南アフリカでApollo Tyres South Africa（Pty）Limited（現 Sumitomo Rubber South Africa（Pty）Limited）を買収し、レディスミス工場及びアフリカ地域におけるダンロップブランドタイヤの販売権・製造権を取得2015年
- 2015年10月米国グッドイヤー社とのアライアンス契約及び合弁事業を解消し、米国のGoodyear Dunlop Tires North America, Ltd.（現 Sumitomo Rubber USA, LLC）を100％子会社化2017年２月英国のMicheldever Group L
- 2017年12月ダンロップスポーツ㈱が東京証券取引所市場第一部における上場を廃止2018年１月連結子会社であるダンロップスポーツ㈱を吸収合併し、スポーツ事業を統合2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2024年１月国内タイヤ販売会社
- 2024年11月Sumitomo Rubber USA, LLC における生産活動をすべて終了し、同社の解散を決定2025年１月米国グッドイヤー社より、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤのDUNLOP商標権等の取得について、譲渡契約を締結
- 2025年10月米国のViaduct, Inc.を買収
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社の企業集団は、当社と子会社89社（以下「当社グループ」という。）及び関連会社9社並びにその他の関係会社１社（住友電気工業㈱）で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。各事業における各社の位置づけの概要は次のとおりであります。なお、以下の３事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT7A）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VINI）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T676）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGUV）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針