住友ゴム工業のセグメント · 試作 · 2025年12月期
タイヤ
この事業はタイヤを扱う。国内外の子会社を通じて新車用タイヤや市販用タイヤを製造・販売し、冬タイヤやオールシーズンタイヤなども手がける。欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤについてはDUNLOP商標権を譲り受け、DUNLOPブランドでの事業も展開している。
- 新車用タイヤ
- 市販用タイヤ
- 冬タイヤ
- オールシーズンタイヤ
何をしている事業か
主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は住友ゴム工業が持つ議決権の割合。
| 会社 | 何をしている会社か | 所在地 | 出資 |
|---|---|---|---|
| ㈱ダンロップタイヤ | タイヤ | 東京都江東区 | 96.7% |
| ㈱ダンロップリトレッドサービス | タイヤ | 兵庫県小野市 | 100% |
| 住友橡膠（常熟）有限公司 | タイヤ | 中国 江蘇省 | 100% |
| 住友橡膠（湖南）有限公司 | タイヤ | 中国 湖南省 | 100% |
| 住友橡膠（中国）有限公司 | タイヤ | 中国 江蘇省 | 100% |
| Sumitomo Rubber (Thailand) Co., Ltd. | タイヤ | タイ ラヨーン県 | 100% |
| Sumitomo Rubber do Brasil Ltda. | タイヤ | ブラジル パラナ州 | 100% |
| Sumitomo Rubber South Africa (Pty) Limited | タイヤ | 南アフリカ クワズール・ ナタール州 | 100% |
| Sumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.. | タイヤ | トルコ チャンクル県 | 80% |
| Sumitomo Rubber USA, LLC | タイヤ | 米国 ニューヨーク州 | 100% |
| Sumitomo Rubber North America, Inc. | タイヤ | 米国 カリフォルニア州 | 100% |
| Falken Tyre Europe GmbH | タイヤ | ドイツ オッフェンバッハ | 100% |
| Sumitomo Rubber Middle East FZE | タイヤ | アラブ首長国連邦 ドバイ | 100% |
| Sumitomo Rubber Australia Pty Ltd. | タイヤ | オーストラリア シドニー | 100% |
| Micheldever Group Ltd. | タイヤ | 英国 ハンプシャー州 | 100% |
| SUMITOMO RUBBER SINGAPORE PTE. LTD. | タイヤ | シンガポール ハーバーフロント | 100% |
| Viaduct, Inc. | タイヤ | 米国 カリフォルニア州 | 100% |
| 内外ゴム㈱ | タイヤ | 兵庫県明石市 | 35% |
| 栃木住友電工㈱ | タイヤ | 栃木県宇都宮市 | 33.3% |
印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。
数字の推移
2025年12月期の収益は10,451億円で、会社全体の86.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 7,960億円 | — | — | — |
| 2022年12月期 | 9,413億円 | 123億円 | — | 33,221人 |
| 2023年12月期 | 10,078億円 | 636億円 | — | 33,031人 |
| 2024年12月期 | 10,477億円 | 762億円 | — | 31,379人 |
| 2025年12月期 | 10,451億円 | 798億円 | — | 30,999人 |
その年の記述（有価証券報告書より）
2025年12月期
- 1月に欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤのDUNLOP商標権等の譲受契約を締結し、5月7日にクロージングして北米・オセアニア地域でDUNLOPビジネスを開始した
- タイヤ事業の売上収益は1兆436億83百万円（前期比0.3%減）、事業利益は798億12百万円（同4.8%増）となった
2024年12月期
- 米国タイヤ工場の生産終了及び当該子会社の解散の意思決定を行い、減損損失451億24百万円を計上した
- タイヤ事業の売上収益は1兆463億94百万円（前期比4.0%増）、事業利益は761億81百万円（同19.8%増）となった
2023年12月期
- タイヤ事業の売上収益は1兆63億81百万円（前期比7.1%増）、事業利益は635億72百万円（同416.4%増）となった
経営成績の分析から
2025年12月期
- １月に欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤのDUNLOP商標権等の譲受契約を締結、５月７日に本取引をクロージングし、まずは北米・オセアニア地域にてDUNLOPビジネスをスタートしました。
- 「R.I.S.E. 2035」では、ゴムから生み出す""新たな体験価値""をすべての人に提供し続けることを想いとして込め、タイヤのプレミアム化を推進するとともに、新たな収益の柱を構築することを目指しています。
- 当連結会計年度のタイヤの販売本数については、グローバルでの競争激化やインフレ等の影響による市況停滞に加え、一部の低採算品を下市したこともあり、前期を下回りました。
- 事業利益については、米国関税影響や人件費等のコスト上昇はあったものの、値上げや様々な内部努力に加え米国タイヤ工場閉鎖効果もあり対前期で増益となりました。
2024年12月期
- 当社グループを取り巻く情勢につきましては、一部自動車メーカーの生産停止に伴う影響を受けたことや、インフレ等の影響による市況停滞もあり、当期のタイヤ販売本数は前期を下回りました。
- また、米国タイヤ工場について生産終了および当該子会社の解散の意思決定を行ったことに加え、欧州の医療用ゴム事業と国内フィットネス事業の売却を完了するなど、構造改革を強力に推進しました。
- （タイヤ事業）タイヤ事業の売上収益は、1,046,394百万円（前期比4.0％増）、事業利益は76,181百万円（前期比19.8％増）となりました。
- 国内新車用タイヤは、一部自動車メーカーにおける減産の影響に加え、8月末の台風の影響などもあり、販売量は前期を大きく下回りました。
2023年12月期
- （タイヤ事業）タイヤ事業の売上収益は、1,006,381百万円（前期比7.1％増）、事業利益は63,572百万円（前期比416.4％増）となりました。
- 国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足による自動車メーカーの生産制約が下期以降徐々に解消され、前期より大きく増販することができました。
- 国内市販用タイヤは、冬タイヤの7月からの値上げの影響や暖冬で出荷が低調だったこともあり、前期から微減となりました。
- 海外新車用タイヤについては、中国やインドネシアでは減少となりましたが、欧米では増販でき、全体ではほぼ前年並みとなりました。
2022年12月期
- （タイヤ事業）タイヤ事業の売上収益は、939,941百万円（前期比18.2％増）、事業利益は12,311百万円（前期比70.3％減）となりました。
- 国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの減産が続いていることの影響を受け低調に推移しました。
- 国内市販用タイヤは、年初より好調に推移しておりましたが、年末にかけては降雪の遅れや物価上昇によるタイヤ消費マインド低下の影響がみられました。
- 夏タイヤでは新商品のグローバルフラッグシップタイヤやプレミアム商品の販売に注力したほか、季節に左右されずに安全・安心を提供できる商品として好評を得ているオールシーズンタイヤは市場認知度が徐々に上がってきており販売を伸ばしました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT7A）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VINI）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T676）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGUV）
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。