決算データ · 試作 · 2025年12月期

ニチリン（5184）の決算データ

有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ニチリンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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指標を組んで見る

売上収益737億円2025年12月期

営業利益91億円売上総利益−販管費

当期利益55億円親会社の所有者に帰属

営業利益率12.3%前期 12.9%

ROE9.4%親会社所有者帰属持分利益率

自己資本比率68.5%親会社所有者帰属持分比率

EPS418.27円基本的1株当たり利益

1株配当176円配当性向 47%

総資産881億円当期末

現金同等物189億円当期末

従業員数2,440人連結

平均年間給与699万円提出会社

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度	売上収益	営業利益	純利益	営業利益率	総資産	自己資本比率	従業員
2018年12月期	624億円	—	46億円	—	576億円	55.9%	2,184人
2019年12月期	611億円	—	28億円	—	603億円	56.0%	2,332人
2020年12月期	515億円	—	24億円	—	601億円	58.1%	2,345人
2021年12月期	583億円	68億円	48億円	11.7%	680億円	59.9%	2,305人
2022年12月期	642億円	77億円	46億円	12.0%	725億円	63.7%	2,281人
2023年12月期	706億円	96億円	59億円	13.6%	779億円	66.0%	2,408人
2024年12月期	714億円	92億円	62億円	12.9%	830億円	68.4%	2,379人
2025年12月期	737億円	91億円	55億円	12.3%	881億円	68.5%	2,440人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目	前期	当期	増減
売上収益	714億円	737億円	+23
売上原価	537億円	555億円	+18
売上総利益	177億円	181億円	+5
販売費及び一般管理費	85億円	91億円	+6
営業利益（売上総利益−販管費）	92億円	91億円	−1
経常利益	104億円	92億円	−12
税引前利益	107億円	97億円	−11
法人所得税	32億円	28億円	−5
当期利益（親会社の所有者に帰属）	62億円	55億円	−7

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目	前期末	当期末	増減
現金及び現金同等物	212億円	236億円	+24
棚卸資産	143億円	143億円	−0
流動資産	512億円	541億円	+30
有形固定資産	265億円	270億円	+5
のれん	—	14億円
非流動資産（固定資産）	318億円	340億円	+22
資産合計	830億円	881億円	+51
流動負債	135億円	135億円	+0
非流動負債（固定負債）	56億円	65億円	+9
負債合計	191億円	200億円	+9
親会社の所有者に帰属する持分	464億円	497億円	+33
資本合計（純資産）	639億円	681億円	+43

資産合計を100とした構成。

負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目	前期	当期	増減
営業活動によるキャッシュ・フロー	87億円	84億円	−3
財務活動によるキャッシュ・フロー	-58億円	-38億円	+20
減価償却費	30億円	31億円	+1
有形固定資産の取得による支出	-41億円	-22億円	+19
配当金の支払額	-23億円	-24億円	−1

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント	収益	前期比	売上総利益	当期利益	利益率	資産	従業員
日本	349億円	−2.3%	—	32億円	9.1%	276億円	501人
北米	146億円	+1.2%	—	3億円	1.8%	179億円	601人
中国	108億円	−3.9%	—	17億円	15.2%	139億円	413人
アジア	250億円	+0.9%	—	35億円	14.0%	240億円	727人
欧州	80億円	+17.5%	—	2億円	2.2%	64億円	198人

セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本アジア北米中国欧州

利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,440人

提出会社354人

平均年齢42歳

平均勤続年数17年

平均年間給与699万円

2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,975人、発行済株式は14,371,000株。

上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。

順位	株主	所有割合
1	太陽鉱工	22.1%
2	双日	8.7%
3	日本カストディ銀行（信託口）	3.1%
4	みずほ銀行	2.8%
5	日本精化	2.2%
6	東京センチュリー	1.8%
7	日本マスタートラスト信託銀行（信託口）	1.5%
8	BNYM RE BNYMLB RE GPP CLIENT MONEY AND ASSETS AC	1.2%
9	三井住友銀行	1.1%
10	大谷始子	1.1%

単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度	EPS	1株配当	配当性向	ROE	PER
2018年12月期	323.72円	50円	26%	15.1%	5.8倍
2019年12月期	191.73円	60円	22%	8.3%	10.2倍
2020年12月期	167.23円	45円	20%	6.9%	10.0倍
2021年12月期	336.04円	83円	34%	12.6%	4.9倍
2022年12月期	324.48円	90円	26%	10.5%	5.5倍
2023年12月期	433.84円	150円	37%	12.1%	7.5倍
2024年12月期	461.82円	176円	42%	11.4%	7.5倍
2025年12月期	418.27円	176円	47%	9.4%	8.8倍

沿革（有価証券報告書より）

1914年5月鈴木商店の子会社（東工業株式会社）より、分離独立。日本輪業合資会社（資本金10万円）として、神戸市に創立。自転車タイヤ・チューブ、各種ゴムホースおよび工業用ゴム製品の製造・販売を開始。
1924年3月組織変更および商号変更を行い、日本輪業株式会社（資本金60万円）を設立。
1931年2月商号を日本輪業ゴム株式会社に変更。
1934年5月大阪にセドライト工場建設。人造絹糸製造用フェノール樹脂製品の製造開始。
1937年4月航空機用高圧耐油可撓ゴム管、パッキン類の製造開始。制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース）の製造開始。
1943年8月商号を日輪ゴム工業株式会社に変更。
1957年4月空調用自動車ホース（カーエアコンディショニングホース）の製造開始。
1965年4月操舵用自動車ホース（パワーステアリングホース）の製造開始。
1967年4月制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース）の製造開始。
1970年3月姫路工場（姫路市北条）が山陽新幹線用地となり土地収用、現在地（姫路市別所町）に移転。自転車タイヤ・チューブ、列車ホース類の製造中止。
1986年10月マレーシアに関連会社（
2014年9月非関連会社化）として、現地法人SUNCHIRIN INDUSTRY (MALAYSIA) BERHAD.を設立。
1987年2月カナダに子会社として、現地法人NICHIRIN INC.を設立。（
2014年6月清算結了）
1988年7月ニチリン化成株式会社（子会社：
1980年5月設立）を吸収合併。
1989年7月アメリカに子会社として、現地法人NICHIRIN-FLEX U.S.A., INC.を設立。（
2009年12月アメリカ子会社NICHIRIN COUPLER TEC U.S.A., INC.に統合）9月東京支店を東京支社に改称。（現在地へ移転）
1991年7月商号を株式会社ニチリンに変更。
1994年6月タイに関連会社として、現地法人NICHIRIN (THAILAND) CO., LTD.を設立。（
2013年6月に子会社化）
1995年8月本社を神戸市中央区三宮町に移転。10月姫路工場、ISO9001認証をホース全部門で取得。
1996年12月中国に子会社として、現地法人上海日輪汽車配件有限公司を設立。（
2024年7月清算結了）
1997年8月大阪証券取引所市場第二部に上場。
1998年10月アメリカに子会社として、現地法人NICHIRIN COUPLER TEC U.S.A., INC.を設立。（
2009年12月NICHIRIN-FLEX U.S.A., INC.に商号変更）
1999年2月イギリスに子会社として、現地法人NICHIRIN U.K.LTDを設立。（
2023年3月清算結了）8月本社を現在地（神戸市中央区江戸町）に移転。
2002年2月ISO14001の認証取得。4月アメリカに子会社として、現地法人NICHIRIN TENNESSEE INC.を設立。
2004年7月日輪工販株式会社（子会社：
1966年6月設立）を吸収合併。11月中国に子会社として、現地法人日輪軟管工業（上海）有限公司を設立。（
2010年5月中国子会社日輪橡塑工業（上海）有限公司に統合）
2005年2月ISO/TS16949：2002の認証取得。8月中国に子会社として、現地法人日輪橡塑工業（上海）有限公司を設立。
2006年4月姫路工場内に、ニチリングループの研究開発拠点（ニチリンR&Dセンター）を建設。
2008年5月ベトナムに子会社として、現地法人NICHIRIN VIETNAM CO., LTD.を設立。
2010年10月インドに子会社として、現地法人NICHIRIN AUTOPARTS INDIA PVT., LTD.を設立。（
2019年4月NICHIRIN IMPERIAL AUTOPARTS INDIA PVT., LTD.に商号変更）
2011年4月インドネシアに子会社として、現地法人PT. NICHIRIN INDONESIAを設立。
2013年7月スペインの現地法人HUTCHINSON NICHIRIN BRAKE HOSES, S.L.に出資し関連会社化。（
2016年10月子会社化、
2018年8月完全子会社化に伴い、NICHIRIN SPAIN S.L.に商号変更）東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第二部は、東京証券取引所市場第二部に統合。10月11月
2018年1月公募による新株式発行（1,000千株）により、発行済株式数10,000千株、資本金2,137百万円。第三者割当による新株式発行（50千株）により、発行済株式数10,050千株、資本金2,158百万円。姫路工場内に、ニチリングループの生産技術の研究拠点（生産技術センター）を建設。中
2022年4月東京証券取引所の市場区分再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場へ移行。
2024年7月姫路工場内に、協働ロボットの研究開発機能を備えた新設備棟(NICHIRIN WORKSHOP)を建設。
2025年4月アメリカの現地法人ATCO PRODUCTS LLC.の全持分取得。（
2025年5月NICHIRIN ATCO TEXAS, INC.に組織形態および商号変更）

事業の内容（有価証券報告書より）

３【事業の内容】当社グループは、株式会社ニチリン（当社）、連結子会社16社およびその他の関係会社1社により構成されております。当社は、当連結会計年度より、米国においてATCO PRODUCTS LLC.の全持分を2025年4月30日付で取得し、みなし取得日を2025年6月30日として連結の範囲に含めております。なお、ATCO PRODUCTS LLC.は2025年5月2日付でNICHIRIN ATCO TEXAS, INC.に組織形態および商号変更しております。当社グループの事業は、自動車用ホース類を主とするゴム製品の製造販売であり、事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の区分は「第５経理の状況１連結財務諸表等（１）連結財務諸表注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針