図解経済
セグメントニチリン(5184)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ニチリン(5184)決算データ › 日本

ニチリンのセグメント · 試作 · 2025年12月期

日本

この事業は自動車用ホース類の製造・販売を担う。当社のほか株式会社ニチリン白山、ニチリン・サービス株式会社、日輪機工株式会社を通じて国内で手がけている。

  • 自動車用ホース類

何をしている事業か

自動車用ホース類の製造・販売、株式会社ニチリン白山、ニチリン・サービス株式会社、日輪機工株式会社

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はニチリンが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
日輪機工株式会社日本兵庫県 姫路市100%
株式会社ニチリン白山日本三重県 津市100%
ニチリン・サービス株式会社日本兵庫県 姫路市100%
太陽鉱工株式会社日本神戸市 中央区22.1%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年12月期の収益は349億円で、会社全体の37.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

ニチリン・日本:収益と利益の推移ニチリン・日本:収益と利益の推移収益2021/12306億円2022/12325億円2023/12352億円2024/12358億円2025/12349億円利益2021/122022/1227億円2023/1235億円2024/1238億円2025/1232億円利益32億円ニチリン・日本:収益と利益の推移ニチリン・日本:収益と利益の推移収益2021/12306億円2022/12325億円2023/12352億円2024/12358億円2025/12349億円利益2021/122022/1227億円2023/1235億円2024/1238億円2025/1232億円利益32億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年12月期306億円
2022年12月期325億円27億円267億円515人
2023年12月期352億円35億円286億円518人
2024年12月期358億円38億円295億円522人
2025年12月期349億円32億円276億円501人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2025年12月期

  • 日本経済は、円安による物価高があったものの、インバウンド需要や賃上げを背景とした個人消費の回復、設備投資の持ち直しに支えられ、景気は堅調に推移しました。
  • 当社グループの主要事業分野である日本自動車業界に関する状況は、次のとおりであります。
  • 日本国内向け販売は、価格転嫁の進展もあり堅調に推移しました。
  • 中国日系メーカーの販売低迷の中、現地メーカー向け管体販売が堅調に推移したことや、日本向け製品輸出の拡大もあり、売上高は10,835百万円(前連結会計年度11,280百万円)、営業利益は1,651百万円(前連結会計年度1,414百万円)となりました。

2024年12月期

  • 日本経済は、年初に能登半島地震の影響により一部の企業で生産に支障が出たものの、円安やコスト増に対する価格転嫁の進展により企業業績は好調を維持し、また個人消費やインバウンド需要に支えられ景気は緩やかに回復しました。
  • 当社グループの主要事業分野である日本自動車業界に関する状況は、次のとおりであります。
  • 日本国内で能登半島地震や一部メーカーの出荷停止の影響を受けた一方、原材料や賃金増についての顧客への価格転嫁や日本への生産移管を含めた北米向け輸出拡大、更なる円安により、売上高は35,771百万円(前連結会計年度35,159百万円)、営業利益は3,808百万円(前連結会計年度3,452百万円)となりました。

2023年12月期

  • 日本経済は、新型コロナ禍からの回復により、供給制約の緩和と円安による企業業績の拡大や、インバウンド需要回復と個人消費の伸びが進み、景気は緩やかに回復しました。
  • 当社グループの主要事業分野である日本自動車業界に関する状況は、次のとおりであります。
  • 日本半導体等部品の供給改善による国内およびアジア向けを中心とした販売回復や円安に伴う外貨建て売上高の増加により、売上高は35,159百万円(前連結会計年度32,487百万円)、営業利益は3,452百万円(前連結会計年度2,708百万円)となりました。
  • また、人手不足と人件費の上昇への対応として一部生産を日本、アジアへ移管したことや物流費の改善により、営業利益は1,216百万円(前連結会計年度326百万円)となりました。

2022年12月期

  • 日本経済は、新型コロナの感染拡大を繰り返しながらも、行動制限の緩和が進みました。
  • 当社グループの主要事業分野である日本自動車業界に関する状況は、次のとおりであります。
  • 日本半導体等部品の供給不足により顧客の生産調整が継続したものの、国内顧客は昨年減産分の挽回生産が一部実施されたことや、円安に伴う外貨建て売上高の増加もあり、売上高は32,487百万円(前連結会計年度30,545百万円)、営業利益は2,708百万円(前連結会計年度1,873百万円)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。