図解経済
セグメントニチリン(5184)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ニチリン(5184)決算データ › 欧州

ニチリンのセグメント · 試作 · 2025年12月期

欧州

この事業は自動車用ホース類の製造・販売を担う。スペインのNICHIRIN SPAIN S.L.U.やブルガリアのNICHIRIN BULGARIA EOODを通じて欧州で手がけている。

  • 自動車用ホース類

何をしている事業か

自動車用ホース類の製造・販売、NICHIRIN BULGARIA EOOD

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はニチリンが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
NICHIRIN SPAIN S.L.U.欧州スペイン カタルーニャ州 ジローナ100%
NICHIRIN BULGARIA EOOD欧州ブルガリア スタラ・ザコラ州 カザンラク100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2025年12月期の収益は80億円で、会社全体の8.6%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

ニチリン・欧州:収益と利益の推移ニチリン・欧州:収益と利益の推移収益2021/1251億円2022/1247億円2023/1263億円2024/1268億円2025/1280億円利益2021/122022/12−3億円2023/121億円2024/120億円2025/122億円利益2億円ニチリン・欧州:収益と利益の推移ニチリン・欧州:収益と利益の推移収益2021/1251億円2022/1247億円2023/1263億円2024/1268億円2025/1280億円利益2021/122022/12−3億円2023/121億円2024/120億円2025/122億円利益2億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年12月期51億円
2022年12月期47億円-3億円48億円171人
2023年12月期63億円1億円52億円227人
2024年12月期68億円0億円58億円215人
2025年12月期80億円2億円64億円198人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2025年12月期

  • ①経営成績の状況 当連結会計年度(2025年1月1日~2025年12月31日)における世界経済は、米国の底堅い景気推移や欧州での回復が見られる一方、中国では不動産市場の低迷や輸出減少が継続し、成長鈍化が鮮明となっています。
  • 欧州ではエネルギー価格の安定によりインフレは落ち着きを見せ、景気は緩やかな回復が続きました。
  • 欧州欧州メーカー向け販売増加により、売上高は8,035百万円(前連結会計年度6,841百万円)、営業利益は175百万円(前連結会計年度40百万円)となりました。

2024年12月期

  • 今後については、米国の新政権発足後の政策動向や、欧州の政情不安定化など、依然として先行きは不透明な状況が続いています。
  • 欧州においては、ロシアによるウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格や賃金の上昇などのインフレが続く中、個人消費が下支えとなり経済は底堅さを維持しました。
  • 欧州補助金廃止等でEV化が見直される中、HV車販売が増加した顧客向けと2輪車用部品の販売増により、売上高は6,841百万円(前連結会計年度6,318百万円)、営業利益は40百万円(前連結会計年度89百万円)となりました。

2023年12月期

  • 欧州においては、ウクライナ情勢により経済活動は低調に推移しました。
  • 一方、中国・欧州市場では、急速なEV需要の拡大と各国政府の優遇措置によりガソリン車を主力とする日系カーメーカーの販売は低迷しました。
  • 欧州ウクライナ情勢には懸念があるものの、半導体等部品の供給不足の緩和により、売上高は6,318百万円(前連結会計年度4,720百万円)、営業利益は89百万円(前連結会計年度は営業損失290百万円)となりました。
  • 一方、中国・欧州市場では、急速なEV需要の拡大と各国政府の優遇措置によりガソリン車を主力とする日系カーメーカーの販売は低迷しました。

2022年12月期

  • 欧州においては、新型コロナの影響は限定的なものとなり、半導体等部品の供給不足が続くものの、景気は回復に向かいましたが、ロシアによるウクライナ侵攻により、ロシア産エネルギーや資源に依存している各国では影響が大きく、安全保障のみならず、経済活動にも悪影響が及んでいます。
  • 欧州昨年より複数の日系顧客が欧州工場を閉鎖したことに加え、半導体等部品の供給不足やウクライナ情勢による顧客の生産調整の影響を受け、現地通貨ベースでの売上は13.0%減少、売上高は4,720百万円(前連結会計年度5,104百万円)売上減少に加え原材料価格やエネルギー価格の高騰により、営業損失は290百万円(前連結会計年度は営業損失11百万円)となりました。

つながる図鑑

出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。